６日の株式相場見通し＝もみ合い、原油価格や長期金利の動向に神経質な地合い続く

　６日の東京株式市場は強弱観対立のなか方向感が見えづらく、前週末終値を挟んで不安定な値動きが予想される。不透明感の強い相場環境で取引時間中のニュースフローに左右される地合いとなりやすく、５万３０００円台を割り込む場面もある一方で、買い戻しの動きが強まるケースも考えられる。そうしたなか、足もと１バレル＝１１０ドルを超える水準まで高騰した原油先物価格の動向には神経質となりそうだ。前週末はグッドフライデー（聖金曜日）の祝日に伴い、欧米株市場や米国株市場は総じて休場となった。そうしたなか、米国では３月の雇用統計に対するマーケットの注目度が高かったが、非農業部門の雇用者数や失業率は想定よりも強い内容だった。雇用者数は事前コンセンサスの６万人増に対し、１７万８０００人増とこれを大きく上回り、ＦＲＢの早期利下げに対する期待感が後退している。これを受けて短縮取引だった米債券市場では長期債が売られ、米１０年債利回りは上昇基調となった。トランプ米大統領はイラン側に対し強気姿勢を崩しておらず、引き続き地政学リスクへの警戒感が強い。トランプ氏は７日夜までにホルムズ海峡を開放しなければ、発電所や橋などの重要インフラを破壊すると警告しており、これはきょうの東京市場においても上値を重くする材料として意識されやすい。原油市況高に伴うコストプッシュ型の物価高が続けば、円安進行と相まってスタグフレーションにつながる可能性があるため、株式市場にとっては重荷となる。日本国内でも目先は新発１０年債利回りの動向がカギを握ることになりそうだ。

　日程面では、きょうは４月の日銀地域経済報告（さくらリポート）など。海外では３月の米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）サービス業景況感指数など。なお、中国、台湾、タイの各市場は休場となる。

出所：MINKABU PRESS