２３日の株式相場見通し＝大幅続落か、中東情勢を背景とした世界同時株安の流れに

　２３日の東京株式市場はリスクオフの流れが加速し、日経平均株価は大幅続落する可能性が高そうだ。きょうの取引は春分の日の祝日の関係で３連休明けとなるが、前週末の欧米株市場がほぼ全面安商状となったことを受け、向かい風の強い地合いとなることが避けられない。欧州株市場ではドイツの主要株価指数であるＤＡＸが２％の下落で３日続落、昨年４月以来の安値に沈んだほか、その他の国々の市場も軒並み下落し下げ幅も総じて大きくなった。中東情勢の先行き不透明感を背景としたエネルギー価格上昇が重荷となるなか、インフレ警戒感の高まりを映し、各国の長期金利上昇が際立っている。これが相対的な株式の割高感を高め買いが手控えられた。米国株市場では、ＮＹダウが一時６５０ドルを上回る下落となり、終値でも４４０ドルあまりの下落で約５カ月ぶりの安値圏に沈んだ。ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も同じく終値で４４０ポイントあまり水準を切り下げ、下落率はダウの２倍で２％に達した。米国がイランへの攻撃を拡大させ地上戦に発展する可能性が意識されるなか、ＷＴＩ原油先物価格も再び上昇基調となるなどで投資家のリスク回避姿勢が強まった。米１０年債利回りは一時４．４％まで上昇し、昨年８月以来の高い水準となりハイテクセクター中心に逆風が強い。半導体関連もエヌビディア＜NVDA＞が３．３％安に売られたのをはじめ大幅下落する銘柄が目立ち、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）はサポートラインとして意識される７５日移動平均線を再び下回った。東京市場では欧米株安を受けた海外投資家のリスク許容度低下を背景に、日経平均は下値模索の動きが予想され、５万１０００円台を割り込むケースも考えられる。一方、日米首脳会談は評価される内容だったとの見方が強く、日米協働の政策テーマに投資マネーの視線が向かい、個別株への物色意欲に反映される可能性はある。

　２０日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４４３ドル９６セント安の４万５５７７ドル４７セントと続落。ナスダック総合株価指数は同４４３.０８ポイント安の２万１６４７．６１だった。

　日程面では、きょうは２月の白物家電出荷額、２月の主要コンビニエンスストア売上高など。海外では１月の米建設支出など。

出所：MINKABU PRESS