＜動意株・４日＞（大引け）＝Tホライゾン、松田産業、住友ファーマなど

　テクノホライゾン<6629.T>＝急伸。一時９５円高の６００円まで駆け上がり、年初来高値を大幅更新した。ＦＡ関連を中心にロボティクス分野で実績を重ねており、ＡＩ技術による高速検査機能を搭載したＸ線装置の提供など、半導体パッケージなどの製造プロセスで需要開拓が期待されている。目先的にはＡＩとロボティクスの融合であるフィジカルＡＩ関連の一角としてスポットが当たった格好だ。株価は値ごろ感があり、ＰＢＲなど投資指標面からも割安さが意識される。一方で足もとの業績は好調を極め、２６年３月期上期（２５年４～９月）の営業利益は前年同期比６倍となる８億９１００万円と急拡大している。

　松田産業<7456.T>＝後場強含む。午後１時ごろ、２６年３月期の連結業績予想について、売上高を４９００億円から５５００億円（前期比１７．３％増）へ、営業利益を１３５億円から１５４億円（同２１．５％増）へ、純利益を１００億円から１１５億円（同２１．６％増）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各４５円の年９０円から中間・期末各５０円の年１００円（前期７５円）へ引き上げたことが好感されている。上期において、貴金属関連事業の顧客領域である電子デバイス分野の生産状況が緩やかに回復し、宝飾分野は買い取り市場を中心に引き続き好調に推移した結果、貴金属リサイクル取扱量及び製商品販売量が予想を上回ったことに加えて、貴金属相場の高騰を背景に販売価格が上昇したことが売上高・利益を押し上げる。また、食品関連事業では、提案型営業により顧客ニーズを捉えた商品の販売量増加に寄与し、原材料価格の上昇などに対しても概ね価格転嫁が進んでいることなども貢献する。

　住友ファーマ<4506.T>＝物色の矛先向かいストップ高。１０月３１日の取引終了後に、２６年３月期の連結業績予想について、売上高を３５５０億円から４２９０億円（前期比７．６％増）へ、営業利益を５４０億円から９８０億円（同３．４倍）へ、純利益を４００億円から９２０億円（同３．９倍）へ上方修正した。北米事業で進行性前立腺がん治療剤「オルゴビクス」の販売が好調に推移していることなどに加えて、アジア事業にかかる譲渡益が想定を上回ったことが寄与する。なお、同時に発表した９月中間期決算は、売上高２２７１億２２００万円（前年同期比２５．７％増）、営業利益９６１億５７００万円（前年同期８１億７９００万円の赤字）、最終利益９８８億６０００万円（同３２２億２９００万円の赤字）だった。

　豆蔵<202A.T>＝物色人気に一時ストップ高。東京市場でも生成ＡＩの新たなコンセプトであるフィジカルＡＩをテーマ視する動きが、中小型株に波及しつつある。１０月上旬にソフトバンクグループ<9984.T>がスイスの重電大手ＡＢＢのロボット事業を約８０００億円で買収することを発表し、ＡＩとロボティクスを融合させた分野の技術開発に本腰を入れる方針を表明した。その際に、孫正義会長兼社長が「次のフロンティアは『フィジカルＡＩ』である」と発言し話題となった経緯がある。そのなか、豆蔵はＡＩロボティクス・エンジニアリングのほか自動運転及び先端カーエレクトロニクス分野を深耕するモビリティ・オートメーションサービスが主戦場であり、このテーマに合致する関連最右翼銘柄として頭角を現している。

　ＣＩＪ<4826.T>＝急速人気化でストップ高。生成ＡＩ市場の急拡大が続くなか、「物理環境と直接相互作用しながら業務を遂行するＡＩ技術」であるフィジカルＡＩに対する関心が世界的に高まっている。具体的にはロボティクス分野とＡＩの融合が象徴的で、ソフトバンクグループ<9984.T>などが今後最有力となる戦略領域として注力姿勢を明示している。そうしたなか、同社はＡＩサービスロボット「ＡＹＵＤＡ（アユダ）」が既に社会で活躍の場を広げるなど、業界でも先駆的なポジションにある。今後もソフトのバージョンアップで付加価値の高いサービスに展開する余地があり、ＡＩロボティクス分野の有力銘柄として認識される。足もとの業績も好調で２６年６月期第１四半期（２５年７～９月）決算は営業利益が前年同期比４１％増の６億３１００万円と大幅な伸びを達成しており、通期予想の上振れも期待できる状況となっている。

　イチケン<1847.T>＝一気に上げ足を強め新高値。商業施設の建築や改装を主力としており、足もとの業績は会社側の予想を上回って好調に推移している。前週末１０月３１日取引終了後、同社は２６年３月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の５３億５０００万円から６７億円（前期比２％減）に増額修正した。なお、２５年４～９月期は従来予想の２５億５０００万円から３７億円（前年同期比２２％増）と減益予想から一転して大幅増益見通しに変わった。採算重視の受注が奏功したほか、資材価格や労務費の転嫁も進んだことが背景。更に好調な業績を受けて株主還元も強化、今期の年間配当を従来計画比４５円の大幅増額となる１８５円（前期実績は１４０円）とすることも併せて発表、これらがポジティブサプライズとなり株価を押し上げている。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS