話題株ピックアップ【夕刊】（2）：第一生命ＨＤ、東レ、ＩＮＰＥＸ

■第一生命ＨＤ <8750> 　868.5円　  -74.9 円 (-7.9％)　　本日終値
　第一生命ホールディングス<8750>やＴ＆Ｄホールディングス<8795>といった生保株が大幅安。９日の円債市場では、２０年債や３０年債といった超長期金利が急上昇（債券価格は急落）している。時間外取引において米金利の利回り曲線（イールドカーブ）は、傾きが急となるスティープ化が顕著となっており、その影響が円債相場にも波及。超長期金利に強い押し上げ効果をもたらしたようだ。超長期債は生保が主なプレイヤーとされている。超長期金利が緩やかに上昇する際には、運用利回りの拡大による業績押し上げ効果が期待されるものの、こうした見方をもとに生保株に買い向かう姿勢は限られている。むしろ、急速な金利上昇による金融システムへの悪影響や、マーケット環境が一段と混乱するリスクが懸念される格好となり、全体相場に連れる形で生保株に下押し圧力が掛かった。

■東レ <3402> 　868.6円　  -74 円 (-7.9％)　　本日終値
　東レ<3402>が急落し年初来安値を更新した。９日付の日本経済新聞朝刊は「欧州連合（ＥＵ）が自動車の材料として使われる炭素繊維について、原則禁止を検討していることが８日わかった」と報じた。炭素繊維を手掛ける東レの業績を押し下げる可能性が意識され、売りがかさんだようだ。三菱ケミカルグループ<4188>と帝人<3401>も大幅安となっている。報道によると、炭素繊維は廃棄時に細かい繊維が人体に悪影響を及ぼす恐れがあるとの見方から、欧州議会が提示した廃棄車のリサイクルを規定する指令の改正案では、使用を大幅に制限する有害物質の項目に炭素繊維が加わったという。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,672.5円　  -109 円 (-6.1％)　　本日終値
　ＩＮＰＥＸ<1605>が大幅反落。８日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の５月限が前日比１．１２ドル安の１バレル＝５９．５８ドルと下落した。米国による「相互関税」に対する警戒感が高まるなか、中国との関税の報復措置が止まらない状態となっており、世界経済の悪化懸念が強まり、原油需要の低迷が警戒されている。ＷＴＩ価格は、この日の時間外取引で一時５６．７０ドル近辺まで下落。この原油安を受け、石油資源開発<1662>やＥＮＥＯＳホールディングス<5020>などを含め石油関連株には売りが膨らんだ。

■東京エレクトロン <8035> 　17,420円　  -1,130 円 (-6.1％)　　本日終値
　東京エレクトロン<8035>やアドバンテスト<6857>、レーザーテック<6920>など半導体製造装置関連株が売りを浴びた。ロイター通信が８日、トランプ米大統領が台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）に対し、「米国内に工場を建設しない場合は最高１００％の税金を支払うことになると伝えたと明かした」と報じた。ＴＳＭＣに対する１００％課税または米国内での工場建設により同社の投資余力が低下し、半導体関連の装置受注に悪影響が出るとの見方から、売りが膨らんだようだ。

■科研製薬 <4521> 　4,195円　  -270 円 (-6.1％)　　本日終値
　科研製薬<4521>は大幅反落。８日取引終了後に２５年３月期連結業績予想の修正を発表。売上高を８８５億円から９４０億円（前の期比３０．５％増）へ上方修正した一方、最終利益を１４２億円から１４０億円（同７４．５％増）へ下方修正しており、これが売り材料視されたようだ。契約一時金の受領や支払い、Ｍ＆Ａ費用などを精査し、業績予想に反映した。なお、「長期経営計画２０３１」の一部見直しをあわせて発表した。株主還元方針について従来の配当性向３０％以上、総還元性向５０％以上に加え、２０２４年度の配当（１９０円）を下限とすることや７年間の還元総額を５００億円以上とする方針を追加した。

■ダイセキ <9793> 　3,350円　  -180 円 (-5.1％)　　本日終値
　ダイセキ<9793>が軟調推移。同社は８日の取引終了後、２５年２月期の連結決算発表にあわせ、２６年２月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比４．０％増の７００億円、最終利益は同６．３％増の９９億円を見込む。２期ぶりに過去最高益を更新する見通しで、同時に自社株買いの実施も公表した。ただ株価は前日に大きく水準を切り上げていたとあって、発表内容を手掛かりに買い上がる姿勢は限られた。全体相場に再び下押し圧力が掛かるなかで、同社株も売りに押されている。ダイセキ単体では２月末時点のマーケットシェアは２５．６％となり、取引工場数は前の期比で２７０工場増加した。今後、シェア３０％超を目指して新規開拓に注力する方針。自社株買いは総数８０万株（自己株式を除く発行済み株式総数の１．６６％）、総額３２億円を上限とし、４月９日から７月３１日の間に実施する予定。

■トレファク <3093> 　1,717円　  -91 円 (-5.0％)　　本日終値
　トレジャー・ファクトリー<3093>が大幅反落。８日の取引終了後に発表した３月度の月次売上概況で、既存店売上高は前年同月比４．４％増と４３カ月連続で前年実績を上回ったものの、地合い悪に売り優勢の展開となった。月前半は天候に恵まれなかったものの、後半に回復し気温が上昇するにつれて、春物衣料の販売が伸長したほか、服飾雑貨、生活家電、ホビー用品なども堅調だった。なお、全店売上高は同１２．４％増だった。

■ミニストップ <9946> 　1,675円　  -72 円 (-4.1％)　　本日終値
　ミニストップ<9946>が反落。８日の取引終了後、集計中の２５年２月期連結業績について、売上高が従来予想の９００億円から８７４億７５００万円（前の期比１０．６％増）へ、営業損益が２３億円の赤字から３４億８６００万円の赤字（前の期６億９００万円の赤字）へ、最終損益が２５億円の赤字から６７億７４００万円の赤字（同４億６８００万円の赤字）へ下振れて着地したようだと発表しており、嫌気された。想定を超える原材料費の高騰に加えて、販売構成が価格訴求型商品に集中したことなどが要因としている。

■三菱マテリアル <5711> 　2,023円　  -86 円 (-4.1％)　　本日終値
　三菱マテリアル<5711>やＤＯＷＡホールディングス<5714>が売られた。トランプ米政権の相互関税が世界景気を後退させるとの警戒感が続くなか、世界経済の動向を診断する「ドクター・カッパー」の異名を持つ銅相場の下げが止まらない。８日のロンドン金属取引所（ＬＭＥ）で銅３カ月先物は８６５５ドル台まで水準を切り下げており、非鉄株の重荷となっている。東証の業種別指数の非鉄金属は下落率トップ。データセンター関連での需要拡大期待で買われていた電線株が引き続き大きく売られていることも非鉄金属株指数の下げに拍車を掛けた。





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