１４日の株式相場見通し＝強弱観対立、日米中銀の政策決定会合控え様子見ムードも

　１４日の東京株式市場は主力株中心に売り買い交錯の展開で、日経平均株価は不安定な値動きになる公算が大きい。前週の日経平均は週初こそ大幅高でスタートしたが、その後は急速に軟化し週間ベースでは１０００円あまりの下落となった。特にメジャーＳＱ算出日となった週末は地合い悪が際立ったが、目先突っ込み警戒感からの買い戻しが入りやすいタイミングにある。ただ今週は日米中銀の金融政策決定会合が相次ぐことで、これを横にらみに不安定な相場つきとなることも予想される。前週末の欧州株市場は主要国の株価が総じて堅調な値動きとなった。原油市況の上昇一服を受けて過度なインフレ警戒感が後退、半導体関連株への買い戻しが目立ち、ドイツではインフォニオンテクノロジーズが大幅高に買われるなどで投資家のセンチメントが改善した。米国株市場でもここ調整色の強めていたＮＹダウが５日ぶりに反発し、下値支持ラインの７５日移動平均線を上回って着地、ナスダック総合株価指数もマドを開けて同じく５日ぶりに切り返した。注目された８月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）はコア指数が前月比で事前コンセンサスを上回ったが、米株市場は１５～１６日開催のＦＯＭＣでの利上げを織り込みつつあり、動揺はみられなかった。東京市場では米株市場で主要株価指数やフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が上昇したことを受け、ショート筋の買い戻しが見込まれるものの、中銀ウィークで様子見ムードは拭えず、日経平均は６万３０００～６万４０００円台のもみ合いが予想される。

　１１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比５０９ドル１９セント高の５万２５７３ドル２９セントと５日ぶり反発。ナスダック総合株価指数は同２５１．３１ポイント高の２万６３３３．０３だった。

　日程面では、きょうは７月の鉱工業生産確報値など。海外では８月のインド消費者物価指数（ＣＰＩ）が発表される。なお、インド市場は休場となる。

出所：MINKABU PRESS