前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■テラドローン <278A> 　18,800円　(-1,480円、-7.3％)

　Ｔｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ <278A> [東証Ｇ]が急反落。東京証券取引所が8日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を9日売買分から50％以上（うち現金20％以上）とする臨時措置を発表。また、日本証券金融も8日、貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分の貸借担保金率を9日売買分から50％（うち現金担保分20％）にする貸借取引銘柄別増担保金徴収措置を発表しており、信用規制による取引負担の増加により、個人投資家からの資金流入が細るとの警戒感が台頭したようだ。

■協和キリン <4151> 　2,224円　(-139円、-5.9％)

　東証プライムの下落率トップ。協和キリン <4151> [東証Ｐ]が4日続急落。同社は8日、新生血管型加齢黄斑変性を対象として開発中の点眼剤「KHK4951」に関し、第2相国際臨床試験のトップラインデータを取得したと発表。主要評価項目を達成しなかったという。治験結果を受け、失望売りがかさんだようだ。VEGF（血管内皮増殖因子）受容体を標的とするチロシンキナーゼ阻害剤（TKI）であるtivozanibを有効成分とする点眼剤で、治験では約70％の患者について52週時点まで視力を維持したものの、主要評価項目として設定した高用量群の低用量群に対する優位性は示されなかったという。

■ティアフォー <593A> 　2,275円　(-79円、-3.4％)

　ティアフォー <593A> [東証Ｇ]が大幅安で4日続落。東京証券取引所が8日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を9日売買分から50％以上（うち現金20％以上）とする臨時措置を発表。また、日本証券金融も8日、貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分の貸借担保金率を9日売買分から50％（うち現金担保分20％）にする貸借取引銘柄別増担保金徴収措置を発表しており、信用規制による取引負担の増加により、個人投資家からの資金流入が細るとの警戒感が台頭したようだ。

■三浦工 <6005> 　3,082円　(-102円、-3.2％)

　三浦工業 <6005> [東証Ｐ]が続落。ＳＭＢＣ日興証券が8日付で投資評価を「1（アウトパフォーム）」から「2（中立）」へ、目標株価を4900円から3400円へ引き下げた。2024年に買収した同業の米クリーバーブルックスの収益力に課題と指摘。再評価には同企業のマージン改善や米国経済の力強さが重要とみている。これが売り材料視されたようだ。

※9日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース