前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ヴィッツ <4440> 　2,014円　(+400円、+24.8％) ストップ高

　ヴィッツ <4440> [東証Ｓ]がストップ高。同社は8日、中小企業庁の「成長型中小企業等研究開発支援事業（Go-Tech事業）」で、研究テーマ「フィジカルAIの社会実装を加速させる安全安心保証技術及びセキュリティ対策技術の研究開発」が採択されたと発表。これが材料視されたようだ。これは同社がプロジェクトリーダーとして産学官連携の研究開発を推進し、フィジカルAIを実社会で継続的かつ安全に運用するための基盤技術の確立と事業化を目指すもの。同社がこれまでの公的研究事業で蓄積した技術を統合・高度化し、「フィジカルAIの標準適合手法・安全対策ガイド」「AI更新時の効率的な再検証環境」「AIガバナンスを継続運用するための支援環境の構築」を進めるとしている。

■ペルセウス <4882> 　163円　(+15円、+10.1％)

　ペルセウスプロテオミクス <4882> [東証Ｇ]が3日続急騰。8日、同社が開発・製品化した研究用抗体・試薬「抗MMAE抗体」を用いたプロトン共役型の膜タンパク質「SLC46A3」による薬物運搬機能の解明結果に関し、東京薬科大学との共著論文が公開されたと発表。これを材料視した買いが入ったようだ。掲載誌は国際科学誌の「Molecular Pharmaceutics」。掲載日は7日。SLC46A3は、乳がん治療薬などの薬効発現や耐性メカニズムに関与する分子として注目されているという。

■アルマード <4932> 　821円　(+51円、+6.6％)

　アルマード <4932> [東証Ｓ]が急反発。7日の取引終了後に、26年9月末株主から株主優待制度を拡充すると発表したことが好感された。現行制度では、毎年9月末日時点で1単元（100株）以上を保有する株主を対象に同社ECサイト上で利用できるクーポンを保有株数に応じて1000～5000円分提供していたが、クーポン金額をそれぞれ2000円増額し3000～7000円分提供する。

■ネクセラ <4565> 　1,234円　(+66円、+5.7％)

　東証プライムの上昇率トップ。ネクセラファーマ <4565> [東証Ｐ]が続急伸。ＳＭＢＣ日興証券が7日付で投資評価「1（アウトパフォーム）」を据え置いた上で、目標株価を1100円から1800円へ引き上げた。プラットフォーム事業、コマーシャル事業いずれも黒字化体質になった点を指摘。今期のアップサイドとしてEP4作動薬やGPR52受容体作動薬の新規導出に期待したいとした。これが買い材料視されたようだ。

■ニトリＨＤ <9843> 　3,392円　(+176円、+5.5％)

　東証プライムの上昇率2位。ニトリホールディングス <9843> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。家具やインテリアなどを全国展開し、PB商品の割合が約9割と際立って高く、高利益率の源泉となっている。また、海外で製造して国内に輸入するビジネスモデルであり、外国為替市場で円高方向に振れることは同社にとって収益メリットが大きい。そうしたなか、足もとで1ドル＝153円台まで急激に円高が進行しており、同社にはこれが追い風材料として意識された。株価は前週3日にマドを開けて買われた後、3200～3300円近辺で踊り場を形成しており、ここから一段高に進めるかどうかが注目された。なお、年初来高値は2月18日につけた3493円で、足もとの円高基調を味方に当面の上値目標としてはここを視界に入れる展開が想定される。

■ＥＤＰ <7794> 　1,051円　(+52円、+5.2％)

　イーディーピー <7794> [東証Ｇ]が急反発。同社は7日の取引終了後、6月16日に発行した行使価額修正条項付新株予約権（第18回新株予約権）の大量行使について開示。9月1日から7日までの間に新株予約権3200個（発行総数の10.67％）が行使され、未行使の新株予約権がゼロとなったと公表した。将来的な株式価値の希薄化リスクが一服したとの受け止めから、買いが優勢となったようだ。月初からの交付株式数は32万株だった。

■萩原工業 <7856> 　1,998円　(+97円、+5.1％)

　東証プライムの上昇率4位。萩原工業 <7856> [東証Ｐ]が続急伸。7日の取引終了後、26年10月期第3四半期累計（25年11月-26年7月）の連結決算を発表。売上高が251億1000万円（前年同期比4.4％増）、営業利益が18億4100万円（同38.2％増）、最終利益が14億9400万円（同4.0％減）だった。大幅な営業増益を好感した買いが集まった。主力の合成樹脂加工製品事業が業績を牽引。原材料価格高騰に伴う価格改定の浸透や中東情勢を受けた追加需要が増収要因となった。コンクリート補強繊維「バルチップ」については鉱山向けで価格競争が厳しくなるなか、道路舗装向けなどの新たな需要を取り込んだ。一方、前年同期に笠岡工場（岡山県笠岡市）建設に伴い交付決定された補助金を計上した反動により、最終利益は減益で着地した。また、日本政策投資銀行と資本・業務提携契約を締結したと開示。同行を割当予定先として自社株処分を実施する。処分株式数は48万6600株で、振込期日は9月30日。日本政策投資銀行の議決権所有割合は3.32％となる。萩原工業は手取り概算で約9億453万円を調達し、海外生産体制の強化を行う。具体的にはバルチップや包装資材「メルタック」の増産投資の一部に充当することを想定している。そのほか、来期から廃止する予定だった株主優待制度について、保有株式数と継続保有期間を変更して制度を継続すると発表した。来期からの株主優待制度では継続保有期間が1年以上3年未満で、300株以上500株未満を保有する株主に1000円相当の商品又は寄付、500株以上1000株未満を保有する株主に2000円相当の商品又は寄付、1000株以上を保有する株主に3000円相当の商品又は寄付を贈呈。継続保有期間が3年以上の場合は株主優待の相当額が2倍となる。従来と比べ、保有株式が300株未満の株主や継続保有期間が1年未満の株主への優待がなくなった一方、500株以上1000株未満を保有する株主に対する優待の相当額は増えた。

■セリア <2782> 　4,750円　(+180円、+3.9％)

　セリア <2782> [東証Ｓ]が大幅反発。7日の取引終了後、8月度の月次売上高前年比を発表した。既存店売上高は前年同月比9.7％増と18ヵ月連続で前年実績を上回っており、材料視した買いが集まった。客数が同7.9％増、客単価が同1.7％増といずれも伸長した。

■アップガレＧ <7134> 　1,415円　(+47円、+3.4％)

　アップガレージグループ <7134> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。7日の取引終了後に発表した8月度の月次売上状況（速報）で、直営既存店売上高が前年同月比12.2％増となり、18ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。夏の閑散期にも関わらず多くの顧客が来店したことで、中古タイヤホイール、ライダース用品、カー用品を中心に買い取り及び販売が好調に推移した。なお、直営全店売上高は同23.1％増で、期初から5ヵ月連続で2割を超える伸長となった。

■出光興産 <5019> 　1,543円　(+44円、+2.9％)

　出光興産 <5019> [東証Ｐ]が続伸。8日午後3時ごろに、カリフォルニア大学サンタバーバラ校内にある同校運営の産学官連携型イノベーション拠点「OASIS」に、同社初となる宇宙用CIGS太陽電池の開発ラボを開設したと発表しており、好材料視された。CIGS太陽電池は、Cu（銅）、In（インジウム）、Ga（ガリウム）、Se（セレン）から主に構成される化合物半導体材料を用いた太陽電池。同社では同ラボを米国における技術開発と顧客連携の拠点として位置づけ、衛星メーカーなどの顧客や宇宙関連企業との技術協議を通じて性能・仕様をはじめとする市場ニーズを把握し、それらを踏まえた宇宙用CIGS太陽電池の試作・評価を迅速に行うという。また、同ラボで得られた知見を日本の研究開発へフィードバックし、日本での製品開発や量産技術開発にも活用することで、開発サイクルの短縮化や宇宙用CIGS太陽電池の早期事業化を目指すとしている。

■東洋エンジ <6330> 　2,714円　(+57円、+2.2％)

　東洋エンジニアリング <6330> [東証Ｐ]が続伸。石油化学プラント、肥料プラント、電力プラントなどに幅広く展開し、アンモニア製造プラントでは業界に先駆して創業時から取り組み、世界屈指の競争力とライセンスを誇る。海洋研究開発機構（JAMSTEC）の委託を受け、深海から レアアース泥を回収するシステムの技術開発で重要な役割を担うほか、南鳥島沖でのレアアース泥採掘事業に技術協力した実績が株式市場でも高評価されている。そうしたなか、前週末4日にメディアを通じ、内閣府が南鳥島沖で進めるレアアース泥の開発加速に向け、来年度から民間企業と新たなプロジェクトを立ち上げると伝わり、同社株を筆頭に同関連株に位置付けられる銘柄に買いが向かった。このほか、岡本硝子 <7746> [東証Ｓ]なども株価水準を切り上げた。

■ツインバード <6897> 　689円　(+13円、+1.9％)

　ツインバード <6897> [東証Ｓ]が続伸。7日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、バッファロー <6676> [東証Ｓ]社長の牧寛之氏の株式保有割合が10.27％から11.72％に上昇したことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「株主総利回りの最大化が達成されることを期待して保有」としているほか、第三者からの買収提案については「全株主が公平に支配権プレミアムを享受できる取引を支持し、既存株主の利益を毀損し、特定の株主を差別的に取り扱い、またはそれらに類する手続きや取引には反対し、あらゆる手続きをとる」としている。なお、報告義務発生日は9月7日となっている。

■キャンドゥ <2698> 　3,365円　(+60円、+1.8％)

　キャンドゥ <2698> [東証Ｓ]が反発。8日午後2時ごろに発表した8月度の月次売上高速報で、既存直営店売上高が前年同月比4.4％増となり、6ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。なお、全社売上高は同4.5％増だった。

■ＹＥデジタル <2354> 　1,448円　(+24円、+1.7％)

　ＹＥ　ＤＩＧＩＴＡＬ <2354> [東証Ｓ]が反発。同社は8日、米エヌビディア  のシミュレーション対応の世界を構築するための構築済み機能を提供する「NVIDIA Omniverseライブラリ」を活用した次世代デジタルツインプラットフォーム「MMDigitalFactory（エムエムデジタルファクトリー）」を開発し、来年1月に第1弾として工場・物流センターをデジタル空間上に再現する「Assessment（アセスメント）」機能の提供を開始すると発表。これが材料視されたようだ。MMDigitalFactoryは、3つの機能「Assessment」「Simulation」「Optimization」で構成されるデジタルツインプラットフォーム。工場・物流現場をデジタル空間上に再現し、設備増設やレイアウト変更の事前検証、人工知能（AI）を活用した現場最適化を通じて、生産性向上や設備投資の最適化、運用改善を支援するという。

■クオンタムＳ <2338> 　128円　(+2円、+1.6％)

　クオンタムソリューションズ <2338> [東証Ｓ]が3日続伸。携帯システム構築を祖業とし、多角化を図っているが足もとの業績は低迷し「継続企業の前提に関する重要な疑義」が注記されている。だが、株価100円台という低位株の強みを発揮し突発高の習性を有する。同社は7日取引終了後、AIデータセンター事業の本格展開に向け第1弾となる高性能GPUサーバーおよび関連機器の取得にかかわる契約締結に向けた協議を進めることを決議したと発表。契約総額は日本円で約95億1200万円。大阪府内のデータセンターに設置予定としている。これを手掛かり材料に買い人気が集まった。

■エターナルＧ <3193> 　1,441円　(+20円、+1.4％)

　エターナルホスピタリティグループ <3193> [東証Ｐ]が反発。7日の取引終了後に発表した8月度売上高で、国内「鳥貴族」直営店の既存店売上高は前年同月比0.8％増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好材料視された。客数が同0.6％増、客単価が同0.2％増と小幅ながらいずれも前年実績を上回った。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　3,832円　(+44円、+1.2％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が続伸。中東メディアのアルジャジーラが8日、サウジアラビア南部で複数のエネルギー施設が攻撃を受けたと報じた。複数の場所で火災が発生、一部業務が一時的に停止し負傷者の報告もあると伝えている。これを受けてアジア時間で米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物が1バレル＝93ドル台に上昇。原油相場の上昇による収益押し上げ効果への期待から、ＩＮＰＥＸを物色する動きが出た。

■アズ企画設計 <3490> 　3,065円　(+35円、+1.2％)

　アズ企画設計 <3490> [東証Ｓ]が3日ぶり反発。7日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、オーストラリア金融大手のマッコーリー・バンクの株式保有割合が16.36％から19.66％に上昇したことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資で、報告義務発生日は9月1日となっている。

■あさくま <7678> 　3,295円　(+35円、+1.1％)

　あさくま <7678> [東証Ｓ]が上申。7日の取引終了後に発表した8月売上高で、直営既存店売上高が前年同月比13.6％増となり、増収基調が継続していることが好感された。なお、全店売上高が同26.6％増だった。

■サイバＳＯＬ <436A> 　1,139円　(+11円、+1.0％)

　サイバーソリューションズ <436A> [東証Ｇ]が反発。8日、AIを活用したメール誤送信対策サービス「AiSE Guard（アイシーガード）」の提供を開始したと発表しており、好材料視された。今年7月に発表されたたAI活用セキュリティーブランド「AiSE（アイシー）」の第1弾ソリューションとしてリリースされた同サービスは、生成AIを活用した高度な文脈解析により、メール本文や添付ファイルの内容を総合的に分析し、人間の判断に近いレベルで誤送信リスクを評価するのが特徴。従来のキーワードやルールベースの検知では発見が難しかった、宛先ミス、文脈上不自然な送信、機密情報を含む添付ファイルの誤送付などを高精度に検出し、情報漏えいリスクの低減を支援する。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース