前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■セイコーＧ <8050> 　9,280円　(-1,700円、-15.5％)

　東証プライムの下落率トップ。セイコーグループ <8050> [東証Ｐ]が急反落。同社は高価格帯の「グランドセイコー」など複数ブランドを国内外で幅広く展開する世界的時計メーカー。国内では堅調な個人消費に加え、旺盛な インバウンド需要を背景に売り上げを伸ばし、海外でもブランド力を強みに米国市場を中心に事業を伸ばしている。業績も好調が続いているが、足もとで為替が急速に円高方向に振れるなか、この影響を懸念する見方が目先強まったようだ。円高はインバウンド需要を抑えるとともに、海外売り上げの円安効果をしぼませる要因となり得る。同業のシチズン時計 <7762> [東証Ｐ]、カシオ計算機 <6952> [東証Ｐ]も大きく値下がりした。

■アイル <3854> 　2,169円　(-167円、-7.2％)

　アイル <3854> [東証Ｐ]が続急落。7日取引終了後、27年7月期連結業績予想について売上高を228億円（前期比9.1％増）、営業利益を50億円（同10.2％減）と発表。配当予想は70円（前期67円）とした。前期までの長期増益トレンドから一転減益となる見通しを示し、これを嫌気した売りが優勢となった。同時に発表した26年7月期決算は売上高が208億8900万円（前の期比8.3％増）、営業利益が55億6500万円（同15.5％増）と、ともに過去最高を更新した。継続的な大型案件の受注や仕入れ品の値上げに伴う顧客提供価格の改定、主力のパッケージソフトウェア「アラジンオフィス」の機能強化などが奏功した。複数ネットショップ一元管理ソフト「CROSS MALL」も伸びた。あわせて29年7月期を最終年度とする中期経営計画を公表した。AI活用の加速や人材投資などを進め、最終年度に売上高270億円、営業利益67億円の達成を目指す。

■リンテック <7966> 　5,110円　(-370円、-6.8％)

　リンテック <7966> [東証Ｐ]が3日ぶり急反落。8日、8月20日に発表した売り出しの受渡日を迎えた。売り出し価格は今月1日に5335円で決まったが、8日は朝方に一時、5500円まで上昇した後は一気に売りが膨らんだ。

■三陽商 <8011> 　1,333円　(-78円、-5.5％)

　三陽商会 <8011> [東証Ｐ]が10日続急落。7日の取引終了後、米資産運用会社サファイアテラ・キャピタルによる株式保有割合が8.12％から4.97％に低下したことが判明した。また、英投資ファンドのアセット・バリュー・インベスターズ（ＡＶＩ）による株式保有割合が13.07％から7.74％に減少したことも明らかとなり、これらに反応した売りが出た。それぞれが関東財務局へ提出した変更報告書によると、報告義務発生日はともに8月31日。サファイアテラ・キャピタルは保有目的を「純投資及び重要提案行為等を行うこと」としている。ＡＶＩは純投資であり、重要提案行為などを行う可能性があるという。

■ダイナマップ <336A> 　1,388円　(-61円、-4.2％)

　ダイナミックマッププラットフォーム <336A> [東証Ｇ]が大幅安で3日続落。東京証券取引所が7日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を8日売買分から50％以上（うち現金20％以上）とする臨時措置を発表した。また、日本証券金融も7日、貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分の貸借担保金率を8日売買分から50％（うち現金担保分20％）にする貸借取引銘柄別増担保金徴収措置を発表しており、信用規制による取引負担の増加により、個人投資家からの資金流入が細るとの警戒感が台頭したようだ。

■トヨタ <7203> 　2,968.5円　(-127.5円、-4.1％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が大幅反落。外国為替市場では足もとで円高方向への急速な巻き戻しが入った。日銀が今後利上げのピッチを強めるのではないかとの思惑や、政府当局の円買い介入に対する警戒感から円高傾向がにわかに加速している。加えて、今週9日から米国ではバイバック（長期債の買い戻し）の大幅増額が予定されており、米長期金利の上昇を抑制する動きが前面に押し出されるなか、目先は投機筋のロスカットハンティングを誘発し1ドル＝153円台後半まで円が買われた。海外生産比率が高く、輸出セクターの中でも為替感応度が高い自動車株には逆風が強い。トヨタの27年3月期通期ベースの想定為替レートは1ドル＝160円、ホンダは1ドル＝155円であり、実勢はこれよりも円高に振れていることで収益デメリットが意識された。

■三越伊勢丹 <3099> 　3,118円　(-89円、-2.8％)

　三越伊勢丹ホールディングス <3099> [東証Ｐ]が反落。日銀が利上げペースを加速させるとの観測が強まるなか、足もと外国為替市場ではドル安・円高の動きが強まっている。今月初めに1ドル＝160円前後で推移していた円相場は、8日午前には一時152円台後半まで上昇。約7ヵ月ぶりの高値水準をつけた。こうしたなか、円安の恩恵を受けるインバウンド関連株には逆風が意識され、8日の株式市場では値下がりした関連銘柄が散見された。その一角である百貨店株も冴えないものが目立った。

■日本紙 <3863> 　1,278円　(-14円、-1.1％)

　日本製紙 <3863> [東証Ｐ]が6日続落。7日の取引終了後に、ハンガリー子会社の事業活動を年内で停止する発表。それに伴い、27年3月期業績で事業活動停止にかかる費用として、固定資産の減損損失など約50億円を特別損失に計上する見込みとしたことが嫌気された。

■住友林 <1911> 　1,272.5円　(-12.5円、-1.0％)

　住友林業 <1911> [東証Ｐ]が3日続落。大和証券は同社株の投資判断を5段階で最上位の「1（買い）」から2番目の「2（アウトパフォーム）」に引き下げた。目標株価は1740円から1600円に見直した。26年12月期の連結経常利益を1123億円（会社予想1150億円）に下方修正した。米国戸建て受注の低迷は認識していたが、今回米国不動産事業における多額の評価損や国内住宅事業及び木材建材事業の利益計画引き下げなども予想に反映させた。27年12月期の同利益は1724億円への回復を見込んでいるが、米国戸建て受注が加速するまでには時間を要するとみている。

※8日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース