東京株式（大引け）＝３２０円高と反発、中東リスク後退でほぼ全面高商状に

　２７日の東京株式市場は総じて買い優勢の地合いでこれまで売られてきた半導体関連株の一角が買い戻されたほか、バリュー株にも買われる銘柄が目立ち、日経平均株価はリバウンドに転じた。

　大引けの日経平均株価は前営業日比３２０円０４銭高の６万４９３１円１９銭と反発。プライム市場の売買高概算は２２億６９８８万株、売買代金概算は９兆３５５６億円。値上がり銘柄数は１３９７、対して値下がり銘柄数は１３９、変わらずは２２銘柄だった。

　きょうの東京市場は久し振りに買い気の強い地合いとなった。トランプ米大統領がイランへの大規模攻撃を当面見送る方針を表明したことを受け、中東における地政学リスクの後退が好感されている。前週末の米国株市場でフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が大幅安となったことを受け、半導体セクターの主力銘柄には売り圧力が拭えなかったが、それ以外の銘柄に物色の矛先が向かい、プライム市場の９０％の銘柄が上昇する全面高様相を呈した。ＡＩ・半導体のテーマからは外れていた内需株などにもリターンリバーサル狙いの買いが顕在化している。一方、前週から水準を切り上げていた国内の新発１０年債利回りも足もと上昇一服となり、これも市場センチメントの改善に貢献したもようだ。ここ減少傾向にあった売買代金も再び増勢に転じている。

　個別では、太陽誘電<6976.T>、東京エレクトロン<8035.T>がしっかり、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>も堅調。ＳＵＭＣＯ<3436.T>、レーザーテック<6920.T>、ディスコ<6146.T>が頑強な値動き、ファーストリテイリング<9983.T>も上昇した。任天堂<7974.T>、トヨタ自動車<7203.T>が物色され、ソニーグループ<6758.T>、日立製作所<6501.T>も買い優勢。キーエンス<6861.T>も上値を追った。東洋エンジニアリング<6330.T>が値を飛ばし、資生堂<4911.T>、サンリオ<8136.T>も大きく水準を切り上げた。ラクス<3923.T>、Ａｐｐｉｅｒ　Ｇｒｏｕｐ<4180.T>も大幅高。

　半面、断トツの売買代金が続くキオクシアホールディングス<285A.T>が取引終盤に下げ渋るも続落となったほか、アドバンテスト<6857.T>、フジクラ<5803.T>、イビデン<4062.T>が安い。ソフトバンクグループ<9984.T>も軟調。信越化学工業<4063.T>が大きく水準を切り下げ、三菱重工業<7011.T>も売りに押された。ＫＯＡ<6999.T>が急落、中外製薬<4519.T>の下げも目立つ。住友電気工業<5802.T>、レゾナック・ホールディングス<4004.T>なども下落した。

出所：MINKABU PRESS