前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■トーホー <8142> 　1,390円　(+46円、+3.4％)

　トーホー <8142> [東証Ｐ]が大幅続伸。13日取引終了後、6月度の月次売上高を発表。全社売上高は前年同月比11.3％増と、プラス基調を継続した。ディストリビューター（DTB）事業（業務用食品卸売事業）が伸びたほか、キャッシュアンドキャリー（C＆C）事業（業務用食品現金卸売事業）も堅調に推移した。これが材料視されたようだ。

■クリエイトＳ <3148> 　3,390円　(+110円、+3.4％)

　クリエイトＳＤホールディングス <3148> [東証Ｐ]が大幅続伸。同社は13日の取引終了後、26年5月期の連結決算発表にあわせ、27年5月期の業績予想を開示した。今期の経常利益予想は前期比5.0％増の265億円とし、前期に続き過去最高益の更新を見込む。また、前期の期末配当を従来予想から3円増額して48円（年間93円）としたうえで、今期の年間配当予想は前期比3円増配の96円としており、発表内容を評価した買いが入ったようだ。今期の売上高は同8.8％増の5410億円を計画する。

■エーザイ <4523> 　4,376円　(+133円、+3.1％)

　エーザイ <4523> [東証Ｐ]が大幅反発。同社は14日の取引開始前、バイオジェン  と共同開発した「レケンビ」（レカネマブ）の週1回投与の皮下（SC）注射製剤「レケンビ アイ・クリック」について、早期アルツハイマー病（AD）に対する初期療法として米国食品医薬品局（FDA）から承認を取得したと発表。これが材料視されたようだ。レケンビ　アイ・クリックはオートインジェクター（薬剤があらかじめ充填された自動注射器）を用いて投与され、初期療法による治療開始から静脈内（IV）投与に代わる利便性の高い選択肢を提供。従来の投与方法のIV投与に加え、初期療法・維持療法の全投与期間にSC投与を用いることが可能となる。

■トーセイ <8923> 　1,787円　(+54円、+3.1％)

　トーセイ <8923> [東証Ｐ]が大幅反発。13日の取引終了後、米国の投資顧問会社ダルトン・インベストメンツによる株式保有比率が5％から6.07％に上昇したことが明らかとなり、思惑視した買いが入った。関東財務局に提出された変更報告書によると、報告義務発生日は7月6日。保有目的は長期保有とし、過小評価されていると提出者が考える発行者の株価および株主価値の向上のため、「建設的な対話を行うことを求めていく可能性がある」などとしている。

■コスモス薬品 <3349> 　6,553円　(+184円、+2.9％)

　コスモス薬品 <3349> [東証Ｐ]が続伸。13日取引終了後、26年5月期連結決算を発表。売上高は1兆995億円（前の期比8.7％増）、営業利益は423億5300万円（同4.8％増）だった。積極的な新規出店が奏功した。続く27年5月期の売上高は1兆1900億円（前期比8.2％増）、営業利益は430億円（同1.5％増）を計画。売上高、営業利益とも連続で過去最高を更新する見通しを示した。配当予想も84円（前期82円）とした。良好な決算内容を評価した買いが広がった。

■コジマ <7513> 　1,312円　(+35円、+2.7％)

　コジマ <7513> [東証Ｐ]が続伸。13日の取引終了後、26年8月期第3四半期累計（25年9月-26年5月）の単独決算を発表した。売上高が2228億2400万円（前年同期比6.0％増）、営業利益が74億200万円（同34.1％増）だったとしており、好感した買いが優勢になった。エアコンが好調だったほか、スマートフォンやゲーム、住宅設備が売り上げを押し上げた。エアコンは東京都における助成制度の拡充により都内の店舗で売り上げの伸長が続くなか、他の店舗においても「2027年問題」に伴い需要が拡大した。同時に配当方針の変更を開示した。新たに定量的な目標水準として「配当性向40％」を掲げる。配当方針の変更により、今期の期末一括配当予想を4円増額の28円（前期は22円）に引き上げた。あわせて取得総数50万株（自己株式を除く発行済み株式総数の0.64％）、取得総額9億円を上限とする自社株買いを行うと発表。取得期間は7月15日から9月30日までとし、東京証券取引所における市場買い付けで実施する。そのほか、株主優待制度の拡充も開示。保有株式数に応じて贈呈する買い物優待券について、8月末を基準日として贈呈する枚数をそれぞれ1枚（1000円相当）増やすとしており、これらも株価の支援材料となった。長期保有で追加する優待券の枚数や2月末を基準日とする株主優待については変更しない。

■イーレックス <9517> 　811円　(+19円、+2.4％)

　イーレックス <9517> [東証Ｐ]が続伸。13日取引終了後、令和7年度「資源国脱炭素化・エネルギー転換技術等支援事業費補助金」に採択されたと発表した。同補助金は、イーレックスがベトナムで検討している現地企業所有の石炭火力発電所におけるバイオマス燃料の混焼試験に対するもの。混焼試験は9月に開始予定という。これが手掛かりとなったようだ。

■富士通 <6702> 　3,378円　(+70円、+2.1％)

　富士通 <6702> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。同社は14日、生成AIとモダナイゼーションのノウハウを融合した新たなサービスの提供を国内で始めると発表。株価の支援材料となったようだ。提供する「Fujitsu AIドリブンモダナイゼーションサービス」は、レガシーシステムの刷新を支援するサービスで、マルチAIと専門エンジニアの知見を活用。移行期間を約40％短縮させる。

■良品計画 <7453> 　4,310円　(+77円、+1.8％)

　良品計画 <7453> [東証Ｐ]が続伸。東海東京インテリジェンス・ラボは13日、同社株のレーティングを3段階で真ん中の「ニュートラル」から最上位の「アウトパフォーム」に引き上げた。目標株価は3500円から5000円に見直した。26年8月期第3四半期（3-5月）業績で、課題だったコスト効率性の改善が図られたほか、継続して営業総利益率の改善がみられ、グローバルでの成長確度が高まった、と指摘。先行投資は一巡し、利益率改善が進むフェーズに入ったとみている。また、各国での旗艦店の出店や高付加価値化を背景とする商品磨き込みによりグローバルでの成長体制が整ったことで、更なる成長が期待できる、と評価している。

■ＴＤＣソフト <4687> 　1,012円　(+13円、+1.3％)

　ＴＤＣソフト <4687> [東証Ｐ]が3日続伸。日経平均株価の方は同じ12営業日で6勝6敗、この間に株価水準を5100円ほど切り下げており、文字通り逆行高の典型となった。AI関連のツルハシ銘柄が買われる流れが先鋭化し過ぎた反動もあって、ここ2週間あまりはそのアンワインドの動きが顕在化、“アンソロピック・エフェクト”で売り込まれたソフトウェア関連株などの買い戻しに拍車がかかった。そのなか、独立系システムインテグレーターとして開発・運用・管理まで一気通貫で手掛ける同社は業績も成長路線をひた走っており、実需での継続的な資金流入が観測された。サイバーセキュリティーでも高実績を誇り、全方位型のビジネスモデルで先行き不安要素が少ないことも評価ポイントとなった。

■サカタタネ <1377> 　4,440円　(+55円、+1.3％)

　サカタのタネ <1377> [東証Ｐ]が続伸。13日の取引終了後、26年5月期の連結決算の発表にあわせて、27年5月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は1100億円（前期比5.5％増）、営業利益予想は135億円（同2.9％増）、最終利益予想は100億円（同17.8％減）とした。年間配当予想は中間40円・期末50円の合計90円（前期は85円）を見込んでおり、営業増益や増配を好感した買いが入った。今期は売り上げが海外を中心に安定して推移すると予想。一方、前期に計上した特別利益の剥落や為替差益の減少により、最終利益は大幅減益の見通し。同時に36年5月期を最終年度とする長期経営計画（27年5月期～）を開示。最終年度の売上高目標に2000億円（26年5月期は1042億8000万円）、営業利益目標に350億円（同131億2200万円）を掲げた。主力の野菜事業はグローバル戦略作物を軸としながら、各地域の市場特性に応じた商品開発を行い、バランスの取れたポートフォリオを確立する。株主還元の強化も進め、DOE（株主資本配当率）2.5％以上、配当性向35％を目安とする。あわせて取得総数100万株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.36％）、取得総額50億円を上限とする自社株買いを実施すると発表。取得期間は今年8月3日から来年5月28日までとし、東京証券取引所における市場買い付け及び東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）により実施する。これにより今期の総還元性向は88％（26年5月期は56.9％）となる見込みであり、これらも株価の刺激材料となった。

■メルカリ <4385> 　4,771円　(+59円、+1.3％)

　メルカリ <4385> [東証Ｐ]が反発。同社は14日、プロが品質を保証するリユースサービス「m department（エムデパートメント）」の提供を開始したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。このサービスは、メルカリアプリとは独立した新たなECサイト。厳正な審査を通過した専門事業者のみが出店でき、サービス開始時点で88社が参画しているという。

■シンプレクス <4373> 　1,044円　(+11円、+1.1％)

　シンプレクス・ホールディングス <4373> [東証Ｐ]が5日ぶり反発。13日の取引終了後、日本円ステーブルコイン「JPYC」の発行・償還プラットフォーム「JPYC EX」に関して、ウォレット事業者及びJPYC活用サービス事業者向けの「JPYC EX 連携API」の開発を支援したと発表しており、材料視した買いが入った。今回開発したAPIにより、利用者は普段利用しているウォレットアプリや各種サービスを起点とし、JPYCの発行・償還手続きを行うことができるようになった。従来は一旦アプリやサービスから離れ、JPYC　EX上で必要な手続きを実施した後に再度元のサービスに戻る必要があった。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース