前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ビープラッツ <4381> 　232円　(+50円、+27.5％) ストップ高

　ビープラッツ <4381> [東証Ｇ]がストップ高。同社は8日の取引終了後、「AI導入支援コンソーシアム」を発足すると発表。これを材料視した買いが入った。賛同企業として日本マイクロソフトが参加する。AIエージェントの導入支援に関連する技術特化型のIT企業に対し、コンソーシアムへの会員募集を始める。コンソーシアムの会員に参加すると、同日に公開したマーケットプレイスにおいて、商材・サービスが紹介できるようになるという。

■小田原機器 <7314> 　1,500円　(+300円、+25.0％) ストップ高

　小田原機器 <7314> [東証Ｓ]がストップ高。9日付の日本経済新聞朝刊が、「ジェーシービー（ＪＣＢ）とりそなホールディングス（ＨＤ）はバスの『手ぶら決済』の仕組みを作る」と報じた。ＪＣＢとりそなホールディングス <8308> [東証Ｐ]は「大手運賃機器メーカーの小田原機器と組む」と伝えており、収益拡大を期待した買いを誘う格好となったようだ。記事によると、今秋にも大手私鉄バス会社の路線で実験を始め、2028年度以降の実用化を目指すという。

■アイスペース <9348> 　508円　(+80円、+18.7％) ストップ高

　アイスペース <9348> [東証Ｇ]がストップ高。8日の取引終了後、新たなサービスとして、スペースＸ  が開発する「スターシップ」のペイロード（荷物）スペースを活用した月面輸送サービスの提供を決めたと発表しており、好感した買いが集まった。アイスペースはスターシップのペイロードスペースのうち500キロを確保し、国際的に販売する。契約総額は5000万ドル（約81億円）だった。

■ストレジ王 <2997> 　1,099円　(+150円、+15.8％) ストップ高

　ストレージ王 <2997> [東証Ｇ]がストップ高。エリアリンク <8914> [東証Ｓ]が8日の取引終了後に、完全子会社化を目的にストレジ王に対してTOBを実施すると発表しており、TOB価格1340円にサヤ寄せする格好となった。エリアリンクでは29年に総室数20万室の運営を目指し新規出店の加速やパートナー制度の拡充、M＆Aに注力しており、今回の買収もその一環。完全子会社化によりビッグデータ・集客力・運営ノウハウを活用して効率経営を一層強化するとしている。買い付け予定株数は193万7500株（下限129万1700株、上限設定なし）で、買付期間は7月9日から8月21日までを予定。TOB成立後、ストレジ王は所定の手続きを経て上場廃止となる見込みで、これを受けて東京証券取引所は8日付で同社株を監理銘柄（確認中）に指定している。なお、ストレジ王はTOBに関して賛同の意見を表明するとともに、株主に対して応募を推奨している。

■ユニソルＨＤ <7128> 　2,477円　(+258円、+11.6％)

　東証プライムの上昇率トップ。ユニソルホールディングス <7128> [東証Ｐ]が急反騰。9日正午ごろ、26年12月期の期末配当予想を前回予想の71円から151円（前期期末は71円）に増額すると発表しており、好感した買いが集まった。普通配当71円に、記念配当80円を上乗せする。同社経営統合時の母体であるフルサト工業及びマルカ（現ユニソル）が今年で創業・設立80周年を迎える。なお、年間配当予想は181円（前期は101円）となる。あわせて29年12月期を最終年度とする中期経営計画（27年12月期～）を開示した。29年12月期の売上高目標は1880億円（26年12月期計画は1650億円）、営業利益目標は60億円（同34億円）とした。株主還元は普通配当について、従来「DOE（株主資本配当率）3.5％以上」としていたが、新たな中計期間中は「DOE3.5％を下限とし、配当性向を100％とする」としており、これらも株価の支援材料となった。提供商材・ソリューションの付加価値向上による差別化で営業利益を11億円積み上げるほか、未攻略エリア・業界の開拓や既存マーケットの深耕、ビジネスモデルの効率化などを進める。

■ＰｏｗｅｒＸ <485A> 　2,000円　(+166円、+9.1％)

　パワーエックス <485A> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。同社は大型蓄電池の製造販売を手掛けるグロース銘柄だが、株価は5月以降調整色を強め、5000円台から足もと2000円近辺まで下落した。米国とイランの停戦に関してトランプ米大統領が「終わったと思う」と発言したことを受け、8日に米原油先物相場が上昇。原油価格の高止まりは蓄電池の需要拡大につながるとの思惑がくすぶるなかで、ＰｏｗｅｒＸに対しては値頃感を意識した買いが集まったようだ。AIデータセンター向けの蓄電池を生産するパナソニック　ホールディングス <6752> [東証Ｐ]も高かった。

■キオクシア <285A> 　77,860円　(+5,990円、+8.3％)

　東証プライムの上昇率4位。キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。前日8日の米株式市場でNYダウは一時800ドルを超す下げとなったが、ナスダック総合株価指数は小幅に上昇。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は2％を超す上げとなった。キオクシアと同業のサンディスク  は6％超高で取引を終えた。エヌビディア  のAI半導体「H200」について中国が国内企業の限定的な購入を容認する方針だと伝わったほか、ブロードコム  の 半導体についてアップル  が300億ドルを超える規模の調達契約を締結したことが明らかとなり、半導体関連株への選好姿勢が強まった。9日の韓国総合株価指数（KOSPI）が上昇したことも相まって、キオクシア株に対して半導体関連株のモメンタムに追従する資金が流入。米投資ファンドのベインキャピタルが全保有株を売却したとの報道を受けながらも、株価水準の切り上げにつながったようだ。

■グランド <9720> 　5,980円　(+380円、+6.8％)

　ホテル、ニューグランド <9720> [東証Ｓ]が急伸。8日の取引終了後に26年11月期の単独業績予想について、売上高を64億9800万円から68億円（前期比4.2％増）へ、営業利益を1億6000万円から3億3000万円（同8.9％増）へ、純利益を9800万円から3億3300万円（同65.7％増）へ上方修正し、減益予想から一転して増益予想としたことが好感された。前期に続き国内旅行需要の取り込みに努めたことで、宿泊の稼働率や単価が上昇しているほか、宴会、レストランも好調を維持していることが要因としている。また、第2四半期に所有不動産の再開発事業に伴う固定資産権利変換益7900万円を特別利益として計上したことも寄与する。

■アドテスト <6857> 　29,160円　(+1,615円、+5.9％)

　東証プライムの上昇率10位。アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。米エヌビディア  のAI半導体「H200」を巡り、中国が国内企業による限定的な購入を容認する方針だと一部で報じられた。これを受けて8日の米株式市場でエヌビディア株は3％を超す上昇となり、200ドル台を回復した。エヌビディア関連と位置付けられるアドテストにおいても、報道は株価の刺激材料となったようだ。ディスコ <6146> [東証Ｐ]も3日ぶりに急反発した。

■ＪＸ金属 <5016> 　3,870円　(+189円、+5.1％)

　ＪＸ金属 <5016> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。野村証券は8日、同社株のレーティングを3段階で真ん中の「ニュートラル」から最上位の「バイ」に引き上げた。目標株価は4500円から4800円に見直した。光通信向け半導体材料の「インジウムリン（InP）基板」の生産能力を26年3月比で最大10倍に拡大する投資が決定された点を踏まえ、同証券では半導体材料の営業利益予想を大幅増額している。

■イチネンＨＤ <9619> 　2,299円　(+93円、+4.2％)

　イチネンホールディングス <9619> [東証Ｐ]が大幅反発。8日の取引終了後に、27年3月期の配当予想を中間・期末各40円の年80円から中間・期末各45円の年90年に増額修正したことが好感された。前期実績（80円）に対しては10円の増配となる。

■Ｈｍｃｏｍｍ <265A> 　749円　(+25円、+3.5％)

　Ｈｍｃｏｍｍ <265A> [東証Ｇ]が3日ぶり大幅反発。同社は8日取引終了後、5月11日付で子会社化したコラボテクノとの統合が進み、シナジー創出は共同提案から個別案件化、下期の収益化へと進むフェーズに移行したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。今後の収益へのインパクトについて、売り上げ面では既存AIプロダクトの機能強化による競争力の向上や、クロスセル・共同提案による新規案件の獲得。利益面においては、開発体制の内製化・AI駆動型開発による開発効率化及び生産性の改善を見込んでいる。

■スピー <4499> 　2,221円　(+66円、+3.1％)

　Ｓｐｅｅｅ <4499> [東証Ｓ]が大幅反発。同社子会社のＤａｔａｃｈａｉｎは9日、ステーブルコインやデジタルアセットの法人利用に対応するWeb3ウォレット「Datachain Wallet」の先行評価版の提供を開始したと発表。これが材料視されたようだ。Datachain　Walletは、一般的なWeb3ウォレットでは対応が難しい法人業務における承認プロセス、権限管理、監査対応、ガス代管理、取引情報の保護と説明可能性といった課題に対応。先行評価版では、金融機関、決算事業者、Web3企業から一般の事業会社まで、ステーブルコインやデジタルアセットの活用を検討する幅広い法人を対象に一部機能を限定的に提供するとしている。

■４℃ホールデ <8008> 　2,060円　(+60円、+3.0％)

　ヨンドシーホールディングス <8008> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。9日付の日本経済新聞朝刊で、「2027年2月期の連結営業利益が40億円程度となる見通しであることがわかった」と報じられており、会社予想の36億円（前期比28.4％増）を上回るとの観測が好材料視されたようだ。記事によると、高級時計の中古販売が伸びるほか、主力の宝飾品ブランドも堅調で収益を押し上げるという。同社では7月10日に第1四半期決算の発表を予定しており、決算に対する関心が高まっている。

■ステムリム <4599> 　310円　(+9円、+3.0％)

　ステムリム <4599> [東証Ｇ]が反発。8日の取引終了後に、開発中の表皮水疱症の根治治療を目的とした幹細胞遺伝子治療技術（開発コードSR-GT1）に係る特許が韓国で登録されることとなったと発表しており、好材料視された。同特許は、現在根治的治療法のない栄養障害型表皮水疱症の根治的な治療の確立につながるもの。「SR-GT1」は現在、日本医療研究開発機構（AMED）の支援のもと、臨床応用を見据えた治験薬製造を実施しており、医師主導治験への移行に向けた準備を着実に進めているとしている。なお、同件による26年7月期業績への影響はないとしている。

■ツルハＨＤ <3391> 　2,360.5円　(+66円、+2.9％)

　ツルハホールディングス <3391> [東証Ｐ]が反発。8日の取引終了後、27年2月期第1四半期（3-5月）の連結決算を発表した。売上高が6368億8600万円（前年同期比2.3倍）、営業利益が242億2900万円（同94.3％増）だった。同社は2025年12月にウエルシアホールディングスと経営統合を実施。今後のマーチャンダイジング統一を見据えた商品部門の組織融合や新たなプライベートブランド（PB）「からだとくらしに、＋1」の開発、既存PBの相互導入など、統合シナジー創出に向けた各種施策を進めている。3～5月はツルハグループ、ウエルシアグループともに大幅な営業増益で着地しており、材料視した買いが集まった。

■オムロン <6645> 　5,866円　(+147円、+2.6％)

　オムロン <6645> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。グループのオムロンソーシアルソリューションズは9日、日本信号 <6741> [東証Ｐ]などと連携し、日立製作所 <6501> [東証Ｐ]と東武鉄道 <9001> [東証Ｐ]が共同で推進する生体認証サービス「SAKULaLa（サクララ）」を活用した国内の主な改札機と連携可能なウォークスルー型顔認証改札の仕組みを実現したと発表。今後の展開が期待されたようだ。この仕組みを活用することで、多くの鉄道事業者は既存の改札機に顔認証用のカメラを追加で設置し、「SAKULaLa」などとネットワーク接続するだけで、改札機を交換することなく、短期間かつ導入コストを抑えながら、ウォークスルー型の顔認証改札機に切り替えることが可能。都内初の事例として15日から東武東上線の池袋駅に導入されるという。

■ラウンドワン <4680> 　1,238円　(+19円、+1.6％)

　ラウンドワン <4680> [東証Ｐ]が反発。9日午前11時30分ごろに発表した6月度売上状況（速報）で既存店売上高が前年同月比14.8％増と9ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年に比べて土日祝日数は1日少なかったものの、雨天日が多かったことなどがプラスに働いた。また、食品や日用品などの景品を中心としたクレーンゲーム専用エリア「とれすぎ～のアイランド」を6月末時点で76店舗展開し好調に推移していることも寄与した。

■Ｊフロント <3086> 　3,237円　(+45円、+1.4％)

　Ｊ．フロント　リテイリング <3086> [東証Ｐ]が続伸。8日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、シンガポールに本拠を置く投資顧問会社３Ｄインベストメント・パートナーズによる株式保有割合が7.55％から9.23％に上昇したことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「純投資、及び状況に応じて発行会社の中長期的な企業価値の向上を目的に、発行会社の取締役会、取締役、経営陣その他の関係者との間で建設的な対話や取締役会、取締役、経営陣その他の関係者に対する助言・提案などを行うこと」としており、報告義務発生日は1日となっている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　3,427円　(+39円、+1.2％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が続伸。8日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の8月限が前日7日比3.08ドル高の1バレル＝73.52ドルと上昇した。一時76.08ドルまで値を上げた。トランプ米大統領は8日、イランとの停戦について「終わったと思う」と述べ、再攻撃を警告した。イランもホルムズ海峡の再封鎖を示唆しており、情勢緊迫化による原油高を警戒する状況となっている。WTI価格は日本時間9日午後1時時点では74ドル台前半で推移した。

■吉野家ＨＤ <9861> 　3,361円　(+32円、+1.0％)

　吉野家ホールディングス <9861> [東証Ｐ]が6日続伸。8日の取引終了後に発表した第1四半期（3-5月）連結決算が、売上高587億7100万円（前年同期比12.5％増）、営業利益25億4400万円（同2.4倍）、純利益18億1400万円（同2.4倍）と大幅増益となったことが好感された。牛丼の新セットとして販売した「牛丼・油そばセット」は販売開始から約1ヵ月で150万食を突破するなど、原点である牛丼にフォーカスしその価値を更に高めるメニューの導入に取り組んだことが奏功。新規顧客の獲得と既存顧客のリピート率が向上し吉野家事業が大幅な増収増益となった。また、はなまる事業や海外事業も伸長した。なお、27年2月期通期業績予想は、売上高2420億円（前期比7.2％増）、営業利益85億円（同5.1％増）、純利益49億円（同5.0％増）の従来見通しを据え置いた。

※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース