前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■放電精密 <6469> 　3,235円　(+500円、+18.3％) ストップ高

　放電精密加工研究所 <6469> [東証Ｓ]がストップ高。7日の取引終了後に、27年2月期の連結業績予想について、売上高を160億7300万円から167億1900万円（前期比16.8％増）へ、営業利益を12億円から14億3600万円（同28.0％増）へ、純利益を7億800万円から8億6600万円（同5.3％増）へ上方修正したことが好感された。伸長するガスタービン部品、航空機エンジン部品、防衛装備品の需要へ対応を進めたことで、放電加工・表面処理セグメントを中心に売上高が計画を上回る見通し。加えて、放電加工・表面処理セグメントの航空・宇宙関連でスケールメリットによる収益性の向上が進んだことや機械装置等セグメントで自動車関連プレス部品の価格改定などをも寄与する。なお、同時に発表した第1四半期（3-5月）決算は、売上高43億1700万円（前年同期比20.8％増）、営業利益5億6100万円（同47.5％増）、純利益3億6100万円（同79.0％増）だった。

■宝＆ＣＯ <7921> 　3,925円　(+600円、+18.1％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。ＴＡＫＡＲＡ　＆　ＣＯＭＰＡＮＹ <7921> [東証Ｐ]が続急騰、一時ストップ高となった。8日午後3時ごろ、26年5月期の連結決算の発表にあわせて、27年5月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は342億円（前期比9.8％増）、営業利益予想は49億円（同10.9％増）とした。同時に年間配当予想は中間・期末各90円の合計180円（前期は120円）としており、これらを好感した買いが集まった。主力のディスクロージャー関連事業では投資家向け情報開示のグローバル化によるニーズの拡大を踏まえ、AI翻訳など新技術の活用を進めることで受注拡大を図る。同時に配当方針の変更と株主優待制度の再開を開示。配当方針についてはDOE（株主資本配当率）の目安を新たに7.5％以上と設定したほか、連結配当性向の目安を従来の「50％程度」から今後は「50～100％」に変更する。株主優待の内容は詳細が確定次第、別途速やかに公表するという。あわせて29年5月期を最終年度とする中期経営計画（27年5月期～）も発表した。29年5月期の売上高目標は500億円（26年5月期は311億5400万円）、営業利益目標は82億円（同44億2000万円）としており、これらも株価の刺激材料となった。

■荒川化 <4968> 　2,101円　(+150円、+7.7％)

　東証プライムの上昇率3位。荒川化学工業 <4968> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。全体相場は日経平均株価がプラス圏とマイナス圏を激しく行き来する荒れた地合いだったが、同社株に関してはブレずに我が道を進む展開で一時13.3％高の2210円まで駆け上がった。半導体関連セクターは大手製造装置メーカーなど主力どころに利食い急ぎの動きがみられたが、一方で、半導体材料を手掛ける化学メーカーの一角に物色の矛先が向いた。半導体材料は半導体製造装置と並んで日本が世界でも抜群の優位性を発揮する得意分野だが、中小型株でもニッチトップの実力にスポットライトが当たる場面が多くなった。そのなか、同社は天然由来の樹脂成分（松脂）であるロジンを活用した技術を横展開し、AIデータセンター向けの先端半導体材料や高精密な電子デバイスの洗浄剤で旺盛なニーズを捉えている。業績も飛躍期に突入し、営業2.4倍増益を達成した26年3月期に続き、27年3月期も前期比3割強の伸びとなる33億円を見込んでいる。また、バリュー株シフトの動きがみられたなか、同社株のPBRは0.6倍台と割安感が際立っていたことも中期スタンスで買いを誘導する背景となったもようだ。

■ボードルア <4413> 　3,135円　(+169円、+5.7％)

　東証プライムの上昇率7位。ボードルア <4413> [東証Ｐ]が8日続急伸。同社はクラウド導入支援やセキュリティー構築・運用といったITインフラサービスを手掛ける。企業のデジタル投資を追い風に高成長路線を歩んでおり、26年2月期の営業利益は前の期比37.8％増の33億9100万円と過去最高益を達成。続く27年2月期も前期比30.0％増の44億900万円を予想。年間配当も10円10銭と前期（7円58銭）から増額を見込んだ。好業績見通しを背景に株価は上げ足を速め、春先の2000円割れ水準から足もと3000円台へと浮上。連日の年初来高値更新と気を吐いた。15日の四半期決算発表を前に期待感が高まったようだ。

■タツモ <6266> 　4,630円　(+230円、+5.2％)

　東証プライムの上昇率9位。タツモ <6266> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。半導体セクターは韓国KOSPIの動向を横にらみに上下に不安定な値動きが続いたが、半導体分野でニッチトップの実力を有する中小型株には根強い実需買いが観測された。同社もその一角に位置しており、生成AIインフラ構築のハブともいえるアドバンストパッケージ分野では、同社のテンポラリーボンディング・デボンディング（一時貼合・剥離）装置がグローバルベースで圧倒的な商品競争力を誇っている。市場関係者からは「かつてレーザーテック <6920> [東証Ｐ]がマスクブランクス検査装置の独占的サプライヤーとして株価を変貌させたが、規模感こそ違うがHBMなど先端AI半導体分野における貼合・剥離装置でオンリーワンに近い歩留まり実績を持つタツモにも、似たようなサクセスストーリーがイメージされる」（中堅証券ストラテジスト）という声があった。

■ユシロ <5013> 　3,050円　(+146円、+5.0％)

　ユシロ <5013> [東証Ｓ]が3日ぶり急反発。アクティブ系資産運用ファンドのｆｕｎｄｎｏｔｅ（東京都港区）が7日付で関東財務局に提出した変更報告書で、ユシロ株の保有割合が7.61％から8.97％へ増加したことが判明した。報告義務発生日は6月30日。

■ＣＳＰ <9740> 　2,857円　(+129円、+4.7％)

　セントラル警備保障 <9740> [東証Ｐ]が大幅高で8日続伸。7日の取引終了後に、27年2月期の配当予想を中間30円・期末31円から、中間40円・期末41円の年81円（前期60円）に引き上げるとしたことが好感された。26年3月に創業60周年を迎えたことを記念して中間配当で10円の記念配当を実施するとともに、期末配当予想を10円増額する。また、同時に発表した第1四半期（3-5月）連結決算で、売上高214億9600万円（前年同期比6.4％増）、営業利益18億9900万円（同6.4％増）、純利益8億4400万円（同30.3％減）と増収、営業増益となったことも好材料視されたようだ。常駐警備で「OIMACHI TRACKS」の新規開始や「TAKANAWA GATEWAY CITY」の通年寄与があったほか、機械警備で前期に実施したM＆Aなどが貢献。また、工事・機器販売で品川再開発案件における入退室管理システム「セントリックス」や、カメラシステムも寄与した。なお、最終利益は前年同期に固定資産売却益2億3500万円を計上した反動や、今期に訴訟関連損失4億円を計上したことなどから大幅減益を余儀なくされた。なお、27年2月期通期業績予想は、売上高780億円（前期比0.9％減）、営業利益35億円（同22.2％減）、純利益23億円（同8.1％減）の従来見通しを据え置いた。

■ＧＯ <581A> 　2,611円　(+111円、+4.4％)

　ＧＯ <581A> [東証Ｇ]が大幅反発。8日、ナビタイムジャパン（東京都港区）の訪日外国人観光客向けナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」と機能連携したと発表しており、好材料視された。今回の機能連携により、「Japan Travel by NAVITIME」内で「タクシー手配」機能を提供する。ルート検索からそのまま、「GO」に加盟する全国47都道府県のタクシーを呼ぶことができるようになるほか、乗降位置の指定や車種選択などを踏まえた注文から決済までを、ワンストップで行うことが可能となるという。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　3,388円　(+107円、+3.3％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅反発。7日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の8月限が前日6日比1.89ドル高の1バレル＝70.44ドルと上昇した。一時、72.51ドルまで値を上げた。7日にイランがホルムズ海峡を通行していた商船を攻撃したと報道され、原油先物への買いが流入した。米国は、イラン産の原油や石油化学製品に対する禁輸措置を復活させたとも伝わった。イラン情勢への警戒感が再び高まるなか、WTI価格は8日の時間外取引でも強含んで推移した。

■ノート <5243> 　2,289円　(+70円、+3.2％)

　ｎｏｔｅ <5243> [東証Ｇ]が大幅反発。7日の取引終了後に、26年11月期の連結業績予想について、売上高を56億円から56億5000万円（前期比36.4％増）へ、営業利益を7億円から11億円（同4.3倍）へ、純利益を8億5000万円から12億円（同2.7倍）へ上方修正したことが好感された。主力のnote事業やnote　pro・法人向けサービス事業が好調に推移していることが要因。また、全社的なAI活用による生産性向上が想定以上に進んだことで採用・人員配置の最適化により人件費の増加を抑制できていることに加え、各施策の効率改善により広告宣伝費を抑制的に運用できていることも寄与する。なお、同時に発表した5月中間期決算は、売上高26億400万円（前年同期比32.2％増）、営業利益5億3800万円（同23.4倍）、純利益6億6000万円（同9.3倍）だった。

■サーラ <2734> 　1,156円　(+35円、+3.1％)

　サーラコーポレーション <2734> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。7日の取引終了後に、26年11月期の連結業績予想について、営業利益を75億円から78億円（前期比5.7％増）へ、純利益を52億円から59億円（同0.5％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を17円から18円へ引き上げ、年間配当予想を34円としたことが好感された。売上高は2600億円（同3.4％増）の従来見通しを据え置いたものの、エネルギー＆ソリューションズ事業で暮らしの分野のリフォーム提案やビジネスの分野のソリューション提案に注力したことにより器具・工事の販売が好調に推移した。また、エンジニアリング＆メンテナンス事業で大型案件の工事が順調に進捗し、完成工事高が増加したことも寄与した。なお、5月中間期決算は、売上高1296億7200万円（前年同期比1.2％減）、営業利益74億5500万円（同26.7％増）、純利益55億9300万円（同38.1％増）だった。

■アサヒ <2502> 　1,660.5円　(+50円、+3.1％)

　アサヒグループホールディングス <2502> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。8日午前11時30分ごろに発表を延期していた25年12月期決算を発表。26年12月期の連結業績予想を売上高3兆2200億円（前期比11.2％増）、営業利益2970億円（同59.8％増）、純利益1940億円（同59.6％増）を見込むとし、また年間配当予想を前期比5円増の57円としたことが好感された。前期にシステム障害の影響を受けた日本・東アジアでの売り上げ回復を見込むほか、各地域での売上単価の向上などが業績を牽引する。また、システム障害からの回復に向けた一時費用や変動費などのコストアップを見込む一方で、前期の各種一時費用の反動が利益を押し上げるほか、ミックス改善や効率化なども寄与する。25年12月期決算は、売上高2兆8946億円（前の期比1.5％減）、営業利益1858億7000万円（同30.9％減）、純利益1215億7400万円（同36.7％減）だった。

■ヤギ <7460> 　1,746円　(+50円、+3.0％)

　ヤギ <7460> [東証Ｓ]が反発。7日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、シンガポールに拠点を置く資産運用会社ひびき・パース・アドバイザーズによる株式保有割合が5.01％から6.13％に上昇したことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は企業価値向上のための建設的な対話を含む純投資としており、報告義務発生日は6月30日となっている。

■伊藤米久ＨＤ <2296> 　4,955円　(+120円、+2.5％)

　伊藤ハム米久ホールディングス <2296> [東証Ｐ]が5日続伸。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券は7日、同社株の投資判断を3段階で最下位の「アンダーウエイト」から真ん中の「イコールウエート」に引き上げた。目標株価は4800円から4900円に見直した。株価は2月の年初来高値から約27％下落し、同証券の目標株価に近づいたため投資判断を見直した。同社は6月18日に連結子会社であるニュージーランドのアンズコフーズを通じて、同じニュージーランドの食肉加工大手グリーンリーを買収すると発表した。この買収によるシナジーにも期待している。

■森永 <2201> 　2,733.5円　(+31円、+1.2％)

　森永製菓 <2201> [東証Ｐ]が反発。8日、投資顧問業の米グランサム、マヨ、ヴァン　オッテルロー　アンド　カンパニーが森永株式について5％を超えて保有していることが明らかとなり、思惑視した買いが入った。関東財務局に提出された大量保有報告書によると、株式保有比率は5.02％。報告義務発生日は7月1日。保有目的は「純投資及び状況に応じて重要提案行為等を行うこともありうる」としている。

■ヒューリック <3003> 　1,790円　(+19円、+1.1％)

　ヒューリック <3003> [東証Ｐ]が5日続伸。同社は7日、東京大学受験指導の専門塾である「鉄緑会」を運営する東京教育研（東京都渋谷区）を買収すると発表。株価の支援材料となったようだ。不動産投資を手掛けるヒューリックは個別指導塾を運営するリソー教育グループ <4714> [東証Ｐ]を連結子会社に持つなど、 教育関連事業も展開する。東大理科三類の合格者の過半を輩出し高いブランド力を持つ鉄緑会の拠点拡充を支援し、東京教育研の持続的な成長につなげる。株式は鉄緑会を2007年に買収したベネッセコーポレーション（岡山市北区）の持ち株会社であるブルーム１から取得する。株式譲渡予定日は7月31日。

■ゴールドクレ <8871> 　3,390円　(+35円、+1.0％)

　ゴールドクレスト <8871> [東証Ｓ]が3日続伸。7日の取引終了後、アクティビストとして知られるストラテジックキャピタル（東京都港区）による株式保有比率が14.67％から16.28％に上昇したことが明らかとなり、思惑視した買いが入った。関東財務局に提出された変更報告書によると、報告義務発生日は6月30日。保有目的は株主価値向上のために建設的対話及び重要提案行為などを行うこと、並びに純投資としている。

■ライオン <4912> 　1,742円　(+16.5円、+1.0％)

　ライオン <4912> [東証Ｐ]が反発。同社は7日、10月1日出荷分から一部製品の価格を改定すると発表しており、好材料視された。オーラルヘルスケア製品やビューティケア製品、ファブリックケア製品などの一般消費者向け製品の一部を4～25％値上げする。昨今の中東情勢の影響を踏まえ、原材料価格の高騰や物流費・エネルギーコストの上昇による影響が今後一層拡大することが想定されるため、値上げに踏み切るという。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース