前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■バローＨＤ <9956> 　3,350円　(-545円、-14.0％)

　東証プライムの下落率2位。バローホールディングス <9956> [東証Ｐ]が続急落。6月30日の取引終了後、公募増資を実施すると発表した。469万4600株の公募による新株発行、需要状況に応じて上限70万4100株のオーバーアロットメントによる売り出しを行うとしており、1株当たりの利益の希薄化が警戒された。発行済み株式総数は最大で10.0％増加する見通し。発行・売出価格は7月8日から13日までのいずれかの日に決定する予定で、同社は手取り概算で最大180億7626万5901円を調達し、新規出店や店舗改装のほか、スーパーマーケット事業における食品工場の設備投資などに充当する。同時に9月30日を基準日として1株につき2株に株式分割すること、年間配当予想を株式分割前のベースで実質4円増額することを開示。中間配当予想は2円増額の40円、期末配当予想は実質2円増額の20円となる。また、株式分割に伴い株主優待制度を変更。株式分割後ベースで200株以上を保有する株主に対する優待額は実質的に変更しないものの、新たに100株以上200株未満を保有する株主に対し、同社が発行するプリペイド式電子マネー「Lu Vit（ルビット）カード」に500円をチャージして贈呈する。あわせてコーナン商事 <7516> [東証Ｐ]と資本・業務提携契約を締結すると発表。第三者割当増資を引き受け、払込金額約30億円でコーナン株式71万9400株（所有割合2.07％）を取得する。コーナンは東証のバスケット取引（ToSTNeT-1）で既存株主からバローＨＤ株式を約30億円分取得する予定。プライベートブランド（PB）商品の相互供給などを実施する。

■スターマイカ <2975> 　1,445円　(-164円、-10.2％)

　東証プライムの下落率3位。スター・マイカ・ホールディングス <2975> [東証Ｐ]が続急落。6月30日の取引終了後に発表した5月中間期連結決算は、売上高434億2100万円（前年同期比28.8％増）、営業利益68億900万円（同69.5％増）、純利益43億5600万円（同79.2％増）と大幅な増収増益で着地したものの、材料出尽くし感との見方が強いようだ。リノベマンション事業でオーナーチェンジ物件の出口戦略の多角化などが奏功し販売戸数が増加したことに加えて、都市部を中心とした物件購入の成果により販売価格及び利益率が押し上げられたことが牽引した。また、積極的な営業活動によりアドバイザリー事業で仲介手数料収入が増加したことも寄与した。26年11月期通期業績予想は、売上高891億6800万円（前期比28.9％増）、営業利益104億4900万円（同42.9％増）、純利益60億3000万円（同44.1％増）の従来見通しを据え置いた。

■川重 <7012> 　2,698.5円　(-224円、-7.7％)

　東証プライムの下落率8位。川崎重工業 <7012> [東証Ｐ]が3日ぶり急反落。ロイター通信が1日、川重が公募増資とCBを組み合わせて総額2000億円規模の資金を調達する方向で最終調整に入ったことが分かった、と報じた。川重株は報道を受けて乱高下したが、次第に1株利益の希薄化を懸念した売りが優勢となり、下げに沈んだ。記事によると、調達資金は航空機エンジンやガスタービン、半導体製造装置向けロボットの設備投資に充てるほか、中長期的な成長を見込むフィジカルAI分野にも資金を投じるとしている。

■Ｊフロント <3086> 　3,342円　(-275円、-7.6％)

　東証プライムの下落率10位。Ｊ．フロント　リテイリング <3086> [東証Ｐ]が6日ぶり急反落。6月30日取引終了後、第1四半期（3-5月）連結決算を発表。売上高は1064億3500万円（前年同期比3.9％減）、純利益は96億9700万円（同7.5％減）だった。外商を中心とした国内売り上げや免税売上高が増加した一方、大丸梅田店の大型改装に伴う売り場面積縮小によるマイナス影響や前年の万博関連売り上げの反動減が響いた。不動産事業で前年に大口受注があった反動も出た。これが嫌気されたようだ。

■ビジョナル <4194> 　7,350円　(-442円、-5.7％)

　ビジョナル <4194> [東証Ｐ]が続急落。ＳＢＩ証券が6月30日付で投資判断を「買い」から「中立」へ、目標株価を1万2000円から8000円へ引き下げており、これが売り材料視された。証券会社によると、足もとの事業推移は堅調だが中期ビジョンがやや不透明と指摘。会社側が「ビズリーチ」以外の「ハーモス」「インキュベーション」と連結業績に関する中期目線を非開示としており、この早期かつ明確な公表が重要と考えるという。ダウンサイドリスクは生成AIによる事業への悪影響懸念の顕在化、アップサイドリスクは同懸念の払拭に加え、ハーモスの更なる業績貢献を挙げた。

■アンドＳＴ <2685> 　3,370円　(-95円、-2.7％)

　アンドエスティＨＤ <2685> [東証Ｐ]が続落。6月30日の取引終了後に第1四半期（3-5月）連結決算を発表し、売上高803億1800万円（前年同期比3.7％増）、営業利益78億7500万円（同40.5％増）と、第1四半期として過去最高の売上高・営業利益を計上したものの、織り込み済みとの見方が強いようだ。気温の上昇に伴いカジュアルファッション需要が底堅く推移したほか、トレンドを捉えた商品の好調で国内売上高が前年同期比5.4％増となった。マルチブランド・マルチカンパニー戦略による多様な商品展開や、テレビCM、ポイント還元などのプロモーションが寄与したほか、25年4月にグループに加わったカリマーインターナショナルも貢献した。一方、海外売上高は25年7月に米国事業から撤退した影響から海外事業全体では12.6％減となったものの、中国や香港、台湾、東南アジアなどは伸長した。なお、特別功労金や店舗の減損損失など一過性の費用の計上により、純利益は39億800万円（同10.6％減）と減益となており、これもネガティブ視された。第1四半期計画を上回って着地したものの、下期の為替と原価上昇を慎重に見ているとして、27年2月期通期業績予想は売上高3140億円（前期比3.2％増）、営業利益172億円（同4.1％増）、純利益105億円（同10.5％増）の従来見通しを据え置いた。

※1日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース