前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■さいか屋 <8254> 　290円　(+80円、+38.1％) ストップ高

　さいか屋 <8254> [東証Ｓ]がストップ高。同社は2日の取引終了後、保有不動産の潜在価値と中長期的な企業価値向上策に関する発表を行った。外部専門機関の評価などを踏まえた結果、2025年8月末時点において、横須賀中央駅周辺の土地・建物を合わせた鑑定総額は約25億円規模。藤沢駅前に関しては、土地・建物を合わせて約55億円規模となり、総額80億円規模による優良な不動産資産を保有していると言及している。そのうえで、取得当時の帳簿価格から価値は大幅に上昇しているとし、貸借対照表の純資産額約12億円に、不動産含み益約14億円を加え、発行済み株式総数をもとに算出した1株実質純資産を求めると約415円になり、6月1日終値210円を大きく上回っているとの認識を示している。同社はラウンドワンといった体験型施設の誘致・導入による手元資金の最大化に加え、「横須賀市大滝町1丁目地区再開発事業」への参画を通じた中長期的な含み益の更なる拡大を図るほか、総額80億円規模の保有資産に対して最適な資産運用を実行し、創出した原資を成長投資とともに株主還元の充実を含め資本効率向上策を幅広く検討する方針。開示内容を受け、株主還元強化への思惑が広がり、買いを集める形となったようだ。

■ラサ工 <4022> 　2,653円　(+500円、+23.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。ラサ工業 <4022> [東証Ｐ]がストップ高。5月12日につけた年初来高値2638円を払拭し約3週間ぶりに新値街道に突入した。同社の主力製品である高純度リン酸は、 半導体の製造工程でウエハー表面の異物対策に不純物を極度に低減させたエッチング材料として旺盛なニーズがあり、世界首位の商品シェアを誇る。特にアジア市場でのビジネス展開力を強みとし、半導体受託生産世界最大手のＴＳＭＣ  のトップサプライヤーとしても海外機関投資家など大口投資マネーの視線を集めている。複数の外資系証券で空売りが積み上がっていたが、実質6月相場入りから買い戻しの動きに火が付いた格好だ。

■テラスカイ <3915> 　3,030円　(+501円、+19.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。テラスカイ <3915> [東証Ｐ]がストップ高。同社は3日午前11時過ぎ、グループ会社のＱｕｅｍｉｘがホンダ <7267> [東証Ｐ]の研究開発部門である本田技術研究所との共同研究開発の成果として、マテリアルDXのコア技術である「密度汎関数理論（DFT）」の計算速度を指数関数倍に向上させる量子アルゴリズムの開発に成功したと発表。これを材料視した買いが入った。アルゴリズムを応用することで、本田技術研究所が注力する新素材の開発スピードの加速が期待されるとしている。

■データセク <3905> 　5,060円　(+700円、+16.1％) ストップ高

　データセクション <3905> [東証Ｇ]がストップ高。ここ東証グロース市場の低迷が目立っており、同社株も前日2日は全般リスクオフの地合いに引きずられ一時ストップ安に売られたが、3日はリバウンド狙いの買いを呼び込んだ。アクティビストとして名を馳せる香港投資ファンドのオアシス・マネジメントが2日付で提出した大量保有報告書によると、オアシスの同社株式保有比率が9.76％と、新たに5％を大幅に超過したことが分かった。保有目的は「純投資」としているが、中期的な同社株の企業価値向上に向けた思惑を背景に株価に浮揚力が加わった。

■ＪＶＣケンウ <6632> 　1,240.5円　(+103.5円、+9.1％)

　ＪＶＣケンウッド <6632> [東証Ｐ]が3日続急伸。3日、KENWOODブランドにて発売中の通信型アルコール検知器「CAX-AD150」が、鈴与シンワート <9360> [東証Ｓ]の運転前アルコールチェッククラウドサービス「あさレポ」に採用され、連携を開始したと発表しており、好材料視された。「CAX-AD150」は、運転者が携行しやすい小型・軽量でスティックタイプの通信型アルコール検知器。鈴与シンワの「あさレポ」は、1400社以上の導入実績を持っていることから、利用層の拡大が期待されている。

■ローム <6963> 　5,616円　(+466円、+9.1％)

　国際的な投資指標であるMSCIの定期見直しの発表が、日本時間で26年8月13日早朝に予定されている。大和証券では2日、基準日前の暫定予想での候補銘柄を挙げ、3銘柄の採用と10銘柄の除外の可能性を指摘した。新規採用の候補としては、ローム <6963> [東証Ｐ]、太陽誘電 <6976> [東証Ｐ]、日本特殊陶業 <5334> [東証Ｐ]を挙げた。一方、除外の可能性のある銘柄として西武ホールディングス <9024> [東証Ｐ]、ＪＦＥホールディングス <5411> [東証Ｐ]、資生堂 <4911> [東証Ｐ]、東宝 <9602> [東証Ｐ]、大東建託 <1878> [東証Ｐ]、日本ビルファンド投資法人 <8951> [東証Ｒ]、エーザイ <4523> [東証Ｐ]、阪急阪神ホールディングス <9042> [東証Ｐ]、ＪＲ西日本 <9021> [東証Ｐ]、大塚商会 <4768> [東証Ｐ]を挙げた。実際の変更は8月31日終値で反映され、パッシブ資金のリバランスに伴う売買インパクトが見込まれている。 

■パナＨＤ <6752> 　3,916円　(+321円、+8.9％)

　パナソニック　ホールディングス <6752> [東証Ｐ]が急伸。上場来高値圏を舞う展開が続いた。ＳＭＢＣ日興証券が2日付で投資評価を最上位の「1（アウトパフォーム）」に据え置いた上で目標株価を3000円から5000円へ大幅に引き上げており、これが買い材料視されたようだ。証券会社によると、「エナジー×インダストリー」によるデバイス領域が牽引し、従来の期待を大きく超えるペースで成長局面に突入すると予測。足もとの事業環境や新たなグループ成長戦略の方向性変化を反映して業績予想を修正し、目標株価を引き上げたという。

■ホンダ <7267> 　1,496.5円　(+109.5円、+7.9％)

　本田技研工業 <7267> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。EV（電気自動車）関連の損失計上で26年3月期は巨額赤字を計上することとなった同社だが、今期は黒字転換を計画し、株価は5月上旬を底にして戻りを試す展開となっている。こうしたなか同社傘下の米国ホンダが2日、5月の販売台数が前年同月比9.9％増の14万8903台となったと発表した。「アコード」の販売が好調だったほか、ハイブリッド車（HV）については月間販売台数の新記録を樹立したという。日系自動車メーカーにとって稼ぎ頭とされる米国市場の強い販売状況が示されたことを好感した買いが入ったことで、売り方の買い戻しも加速し、踏み上げ的な株高につながったようだ。

■化工機 <6331> 　3,640円　(+215円、+6.3％)

　三菱化工機 <6331> [東証Ｐ]が6日ぶり急反発。同社は2日、遠心分離機の専門メーカーである斎藤遠心機工業（東京都大田区）の発行済み株式の52.5％を取得し資本・業務提携したと発表しており、好材料視された。陸上で使用する大型の遠心分離機に強みを持つ斎藤遠心機工業をグループ化することで、中小型の遠心分離機や船舶用の油清浄機で優位性を有する化工機と相互補完による高いシナジーが期待できると判断したという。また、将来的には製品ラインアップ面以外にも設計、部品、調達など遠心分離機事業に関連するさまざまな面でのシナジーを追求するとしている。更に3日は、川崎製作所内に水素と二酸化炭素から都市ガスの主成分であるメタンを合成する技術であるメタネーションの実証機を設置し、実証試験を開始したと発表しており、これも好材料視された。同装置で各種試験を実施し、取得したデータをもとにメタネーション装置の早期実用化を目指すとしている。

■アンドＳＴ <2685> 　3,425円　(+195円、+6.0％)

　アンドエスティＨＤ <2685> [東証Ｐ]が急伸。2日の取引終了後に発表した5月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比6.1％増と5ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年に比べて休日が2日多かったことが3.3ポイントのプラスに働いたと試算されることに加えて、好天が続き気温も高く推移したことで、夏物商品の販売が好調だった。また、5月13～21日に実施した会員向け20％ポイント還元キャンペーンや、あわせて放映したテレビCMも売り上げの伸長に寄与した。なお、全店売上高は同8.2％増だった。

■ＣＩＪ <4826> 　515円　(+27円、+5.5％)

　ＣＩＪ <4826> [東証Ｐ]が続急伸。3日午後2時ごろ、26年6月期の連結業績予想を修正したと発表した。売上高予想は前回予想の285億円から292億円（前期比8.6％増）、営業利益予想は22億5000万円から25億5000万円（同17.5％増）とした。同時に期末配当予想を2円増額の10円としており、これらを好感した買いが集まった。年間配当予想は20円（前期は15円）となる。売上高は公共分野とエネルギー分野の受注が堅調に推移したうえ、子会社化したインフォテックソリューションが業績に寄与し前回予想を超える。利益面では増収に加え、収益率改善の進捗が計画を上回って推移した。

■日経レバ <1570> 　76,720円　(+3,790円、+5.2％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が急反発。日経平均株価に連動する仕組みで組成されたETFで、価格変動率が日経平均の2倍に基本設定されていることから、全体相場のボラティリティが高まった際に、個人投資家などの短期資金の売り買いが活発化する傾向が強い。前日2日の米国株市場ではNYダウなど主要株価3指数が揃って史上最高値を更新したが、とりわけ半導体関連株への買い意欲が旺盛で、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は6％近い急騰でマドを開けて最高値街道に突入した。この流れを引き継ぎ、東京市場でも日経平均寄与度の高い半導体主力株や電線株などが軒並値を飛ばし、指数押し上げ効果をもたらした。日経レバもこれに連動する形となったが、象徴的なのは5月中旬以降の信用取引残高で買い残が急減していることだ。5月中旬時点では117万7446口であったが、直近データでは62万9421口とほぼ半減している。日経平均の上昇過程で多くの個人投資家が利益を確定したことを反映している。一方で、売り残は漸増傾向にあり、直近データでは70万2596口と買い残を逆転した。信用倍率は0.90倍と今年に入ってほぼ初の売り長状態となっている。

■ＡＢＣマート <2670> 　2,658.5円　(+118円、+4.6％)

　エービーシー・マート <2670> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。2日の取引終了後に発表した5月度売上高で、既存店売上が前年同月比8.8％増と5ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年よりも日曜日、祝日が1日ずつ多い曜日並びだったこともプラスに働き、都心部路面店や商業施設を中心に売り上げは好調に推移した。特に、真夏日を記録した地域もあったことから、商品別ではサンダルやTシャツなどの夏物商品が好調だった。なお、全店売上高は同8.8％増だった。

■Ｕアローズ <7606> 　2,568円　(+108円、+4.4％)

　ユナイテッドアローズ <7606> [東証Ｐ]が6日ぶり大幅反発。2日の取引終了後に発表した5月度の売上概況（速報）で、小売りとネット通販を合わせた既存店売上高が前年同月比10.8％増と8ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年に比べて休日が2日多かった影響が2.8ポイント程度あったことに加えて、気温の上昇とともに初夏物、盛夏物の動きが活発化し、メンズ、ウィメンズともにシャツ、カット、サンダルなどが好調だった。また、ジャケット、パンツなどのビジカジアイテムの安定需要も売り上げに寄与した。なお、全社売上高は同16.3％増だった。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　3,707円　(+140円、+3.9％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅続伸。イラン情勢の不透明感を背景に原油価格が上昇しており、同社株へ見直し買いが流入した。米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の7月限が日本時間3日午前には一時1バレル＝96ドル台に上昇した。2日の清算値（終値に相当）は前日1日比1.60ドル高の93.76ドルだった。イスラエルがレバノンへの攻撃を継続していると2日に報道された。また、3日は米国とイランの和平交渉が膠着状態となるなか、中東で戦闘が再び激化しているとも伝えられた。

■イビデン <4062> 　21,940円　(+805円、+3.8％)

　イビデン <4062> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。調整を交えつつも5日移動平均線を絡めた急勾配の上昇トレンドを継続中だ。半導体パッケージ基板の世界トップメーカーとしてAIインフラ投資の恩恵を享受している。これまで長年にわたりインテル  のCPU向けを収益の主柱としていたが、直近ではAIサーバーに搭載されるエヌビディア  のGPU向けパッケージ基板などの需要が、パソコンや汎用サーバーのCPU向けを上回る状況にあり、つれて業績も飛躍的な拡大局面に突入した。更にCPUに関しても「最近は生成AIの主戦場が推論領域へと進展したことで、演算処理スピードで圧倒するCPUの復権につながる環境となってきた」（ネット証券アナリスト）と指摘される。いずれにしてもイビデンにとっては、収益機会がかつてなく高まりつつあり、機関投資家の“持たざるリスク”が一段と意識される局面となっている。27年3月期は営業利益段階で前期比45％増の900億円を見込んでいるが、上振れ余地も考慮される状況だ。株式需給面では直近バークレイズ証券の貸株市場を経由した空売りの急増が確認されており、そのショートカバーに伴う株価押し上げ効果も発現している。

■コニカミノル <4902> 　617.2円　(+20.4円、+3.4％)

　コニカミノルタ <4902> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。2日の取引終了後、旧村上ファンド関係者が設立したシンガポール拠点の投資ファンド、エフィッシモ・キャピタル・マネージメントがコニカミノル株を買い増していたことが明らかとなった。アクティビストとして知られるファンドとあって、思惑視されたようだ。同日に提出された変更報告書によると、保有割合は9.55％から10.60％に上昇した。報告義務発生日は5月26日。保有目的は純投資で、保有株数のほとんどが投資一任契約に基づく顧客資産運用のためのものとなっている。

■川田テク <3443> 　1,213円　(+37円、+3.2％)

　川田テクノロジーズ <3443> [東証Ｐ]が大幅続伸。2日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を150万株（自己株式を除く発行済み株数の2.93％）、または15億円としており、取得期間は6月5日から8月31日まで。資本効率の向上及び機動的かつ柔軟な資本政策の実施のためとしている。

■東レ <3402> 　1,152円　(+30.5円、+2.7％)

　東レ <3402> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。東海東京インテリジェンス・ラボは2日、同社株のレーティングを3段階で真ん中の「ニュートラル」から最上位の「アウトパフォーム」に引き上げた。目標株価は970円から1340円に見直した。炭素繊維複合材料の回復を織り込み評価を見直した。同証券では、27年3月期の事業利益は1650億円（会社計画1600億円）、28年3月期の同利益は2000億円と予想。炭素繊維複合材料が航空宇宙向けで伸びることなどを見込んでいる。

■ニトリＨＤ <9843> 　2,648.5円　(+61円、+2.4％)

　ニトリホールディングス <9843> [東証Ｐ]が続伸。2日の取引終了後に発表した5月度の月次国内売上高で、既存店売上高が前年同月比7.0％増と9ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。テレビCM効果や「GW模様替え応援キャンペーン」の実施、気温が高く推移したことなどにより、ダイニング家具、シーゾナブル家具、キッチン用品、家電・照明などが好調に推移した。また、前年との曜日影響による押し上げも3.1ポイントほどあった。なお、全店売上高は同10.5％増だった。

■東電ＨＤ <9501> 　572.9円　(+12.9円、+2.3％)

　東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]が続伸。同社の次期会長に内定している産業革新投資機構（ＪＩＣ）の横尾敬介社長が2日に記者会見を行い、その内容が伝わっている。国内メディアによると、事業の構造改革が課題だとの認識を示したほか、外部企業の提携などの検討も進める構えを示したという。株式市場では企業価値向上への期待感が広がり、買いを誘う格好となったようだ。

■三井化学 <4183> 　2,131.5円　(+45.5円、+2.2％)

　三井化学 <4183> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。3日、高屈折率メガネレンズ材料の生産能力を増強すると発表したことが、好材料視された。高屈折率メガネレンズは薄型・軽量化を訴求する高付加価値品で、世界人口及び近視人口の継続的な増加や、アジア及び北米におけるプレミアム品を求める層の拡大を背景に、今後も長期的な成長が見込まれていることから生産能力を増強する。大牟田工場に新プラントを増設し、29年上期の商業運転開始を予定している。

■北越コーポ <3865> 　909円　(+16円、+1.8％)

　北越コーポレーション <3865> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。同社は2日、印刷・情報用紙の価格改定を発表。収益性の向上を期待した買いが入ったようだ。値上げ幅は現行価格に対して15％以上で、7月21日出荷分より値上げを実施する。原燃料価格の高騰や人件費の上昇などが業績を圧迫する要因となるなか、企業の自助努力だけではコストアップを吸収できるだけの収益を確保することが困難と判断した。

■丸文 <7537> 　1,747円　(+19円、+1.1％)

　丸文 <7537> [東証Ｐ]が反発。3日、ＲｏｂｏＰａｔｈ（東京都港区）と販売代理店契約を締結し、ＲｏｂｏＰａｔｈの主力製品である多機能サービスロボット「RPX（コアロボット：RPX-100）」の取り扱いを開始したと発表しており、好材料視された。RPX-100は、医療・産業の過酷な現場にも適応する高度な自律走行技術と、独自のモジュールとクラウド連携技術によるエレベーターとの連携、更に優れた柔軟性を兼ねそろえた多機能サービスロボット。今回の契約により、丸文のエレクトロニクス商社としての幅広いネットワークと提案力を生かし、医療・産業現場のスマート化を支援するロボットソリューションを提供するとしている。

■ハイデ日高 <7611> 　2,552円　(+25円、+1.0％)

　ハイデイ日高 <7611> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。3日午後3時ごろに発表した5月度の売上高速報で、既存店売上高が前年同月比6.6％増と増収基調を続けたことが好材料視された。客数が同3.8％増と伸びたほか、客単価も同2.7％増と上昇した。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース