前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■フライト <3753> 　216円　(+50円、+30.1％) ストップ高

　フライトソリューションズ <3753> [東証Ｓ]がストップ高。20日の取引終了後、26年3月期単独決算の発表にあわせて、27年3月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は50億3000万円（前期比71.8％増）、営業損益予想は3億8000万円の黒字（前期は2億7600万円の赤字）とした。各損益は4期ぶりの黒字転換を見込んでおり、好感した買いが集まった。SIソリューション事業で「Google Workspace」などクラウドサービスを活用したシステム開発支援に注力するほか、決済ソリューション事業の製品やECソリューション事業のECサイト構築パッケージなどの拡販を進める。26年3月期は売上高が29億2700万円（前の期比4.4％減）、営業損益が2億7600万円の赤字（前の期は2億9800万円の赤字）だった。決済ソリューション事業とECソリューション事業の営業赤字幅が縮小した。足もとの第4四半期（1-3月期）は売上高が12億3300万円（前年同期比65.7％増）、営業損益が5900万円の黒字（前年同期は5700万円の赤字）との計算になる。各損益で10四半期ぶりとなる黒字を達成しており、こちらも株価の支援材料となった。

■スマバ <9417> 　357円　(+73円、+25.7％) 一時ストップ高

　スマートバリュー <9417> [東証Ｓ]が急反騰、一時ストップ高となった。21日午前11時ごろ、同社の社用車管理ソリューション「CiEMS（シームス）」シリーズについて、日本カーソリューションズ（東京都千代田区）とセールスパートナー契約を締結したと発表しており、材料視した買いが集まった。オートリース保有台数約70万台に上る日本カーソリューションズのネットワークを活用し、サービスの提供を加速させる。スマバはシームスシリーズとして車両の運行データをさまざまな形で可視化する「CiEMS Plus」や運行情報のデータ管理をデジタル化するアプリ「CiEMS Report」を展開している。

■グローバルＩ <4171> 　1,544円　(+300円、+24.1％) ストップ高

　グローバルインフォメーション <4171> [東証Ｓ]がストップ高。20日の取引終了後、経済情報プラットフォームを提供するユーザベース（東京都千代田区）が、同社の完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格1680円にサヤ寄せする格好となった。完全子会社化により、顧客基盤及び営業体制の相互活用によるクロスセルの推進や販売機会の拡大、エキスパートネットワークサービスと市場調査レポートの融合による調査ソリューションの高度化などのシナジーを狙う。買い付け予定株数の下限は198万3600株（上限設定なし）で、買付期間は5月21日から7月1日までを予定。TOB成立後、グローバルＩは所定の手続きを経て上場廃止となる見込みで、これを受けて東京証券取引所は20日付で同社株を監理銘柄（確認中）に指定している。なお、グローバルＩはTOBに関して賛同の意見を表明するとともに、株主に対して応募を推奨している。

■ＳＢＧ <9984> 　6,039円　(+1,000円、+19.9％) ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]がストップ高。同社が出資する米オープンＡＩのIPO（新規株式公開）を巡り、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、ゴールドマン・サックス・グループ  やモルガン・スタンレー  といった金融機関が目論見書の草案作成を支援しており、早ければ22日にも規制当局へ申請書類を提出する計画だと20日に報じた。9月にも上場できる状態を目指しているという。巨額IPOに関する報道がソフトバンクＧへの資金流入を誘う格好となった。同社傘下のアーム・ホールディングス  の株価も20日に大幅高となった。

■アステリア <3853> 　2,144円　(+351円、+19.6％)

　東証プライムの上昇率4位。アステリア <3853> [東証Ｐ]が続急騰。イーロン・マスク氏が率いる米スペースＸが20日、IPO（新規株式公開）の目論見書に当たる米証券取引委員会（SEC）への申請書類「S-1」を公開した。スペースＸについては6月12日にもナスダック市場に上場するとすでに報じられていた。超大型IPOに対して投資家の注目度が一段と高まるなか、同社に対してファンドを通じて出資するアステリアへの物色意欲も高まり、思惑的な資金が流入したようだ。

■ＩＮＥＳＴ <7111> 　506円　(+80円、+18.8％) ストップ高

　ＩＮＥＳＴ <7111> [東証Ｓ]がストップ高。同社はスマーフォンの直販や宅配水（ウォーターサーバー）事業、個人消費者を対象とした各種商材販売を展開している。20日取引終了後に開示した26年3月期決算は営業利益段階で前の期比23％増の2億5500万円と大幅な伸びを確保したほか、続く27年3月期の同利益は前期比2.4倍の6億1000万円と伸びが加速する見通しだ。自社サービスの案件獲得が進み、ストック利益の積み上げを成長ドライバーとしながら、組織統合などによる合理化効果も発現する見込み。また、短期的には利益抑制要因となるものの、中期的な成長に向けた先行投資は継続する構えにある。

■インテＭ <7072> 　987円　(+150円、+17.9％) ストップ高

　インティメート・マージャー <7072> [東証Ｇ]がストップ高。21日午前11時30分ごろ、広告主・広告会社向けのマーケティングインテリジェンスプラットフォーム「Browsi」を展開するイスラエルのブラウジ社とポストクッキー識別子「IM-UID」のデータ連携を開始したと発表しており、好材料視された。日本市場で国内初となる、Cookieレス環境下での高度な広告接触データセットを構築したという。これにより、従来のDSPや分析ツールでは困難だった「どのターゲットが、どの競合広告に接触したか」というシグナルを特定し、多角的なマーケティング分析や施策実行が可能になるとしている。

■コスピブル <2033> 　107,000円　(+15,010円、+16.3％) ストップ高

　ＮＥＸＴ　ＮＯＴＥＳ　韓国ＫＯＳＰＩ・ダブル・ブル　ＥＴＮ <2033> [東証EN]がストップ高。コスピブルは、円換算した韓国総合株価指数200・レバレッジインデックスとの連動を目指すETN（上場投資証券）。21日のアジア市場において韓国総合株価指数（KOSPI）が急反発し、上昇率は前日20日比8％超となった。韓国サムスン電子のストライキが回避される運びとなり同社株が大幅高となっており、韓国株の急伸に寄与したようだ。

■ダイナマップ <336A> 　999円　(+129円、+14.8％)

　ダイナミックマッププラットフォーム <336A> [東証Ｇ]が急反騰。21日寄り前、グループ会社が提供する除雪支援システム「SRSS」の2025年度の出荷台数が2年前と比べ約9倍に拡大したと発表しており、材料視した買いが集まった。SRSSはダイナマップの高精度3次元地図データと位置情報を組み合わせ、雪に覆われた道路下の路肩やマンホール、構造物などの位置をタブレット端末上で可視化することで、除雪作業の判断や操作をサポートする。

■エアロエッジ <7409> 　4,195円　(+425円、+11.3％)

　ＡｅｒｏＥｄｇｅ <7409> [東証Ｇ]が3日ぶり急反騰。航空機エンジンの羽根部分に使われるチタンアルミブレードを製造しているが、ほぼ売り上げは海外でフランスのサフラン社と長期供給契約を締結するなど安定した収益基盤を確保している。同社のチタンアルミブレードを搭載するエンジンが増加基調にあるなか、業績も回復色が強い。そうしたなか、20日取引終了後に航空機体用部品の機械加工を手掛けるオノプラント（栃木県上三川町）の全株式を取得し子会社化することを発表した。これに伴う業容拡大効果に期待した買いを呼び込む格好となった。

■ニッコンＨＤ <9072> 　6,335円　(+563円、+9.8％)

　ニッコンホールディングス <9072> [東証Ｐ]が続急伸。非公開化に向けて検討に入ったと20日に一部で報じられ、ファンド勢によるTOB（株式公開買い付け）などを巡る思惑が広がり、買いが集まった。米ブルームバーグ通信によると、具体的な提案を募る1次入札を6月初旬に実施する方針であることが分かったという。

■村田製 <6981> 　6,727円　(+563円、+9.1％)

　村田製作所 <6981> [東証Ｐ]が急反発。AIデータセンター関連では、AIサーバーに組み込まれるAI・半導体 や最先端メモリーだけではなく、さまざまな部材・デバイスが爆発的に需要を増加させている。同社が手掛ける積層セラミックコンデンサー（MLCC）も典型的なキーデバイスとして特需に沸いている。AIデータセンターは半導体というよりはむしろ電力の塊である。その電源の周囲は電気的な緩衝デバイスであるバッファーやノイズを除去する部品が必要で、GPU周辺はもちろん、中心基板のマザーボードや電源ユニット・配線ネットワークなどあらゆるポイントで必要となる。その役割を担うのがMLCCである。「AIサーバーはこれまでのサーバーとは比較にならないほどMLCCの搭載量が多い」（ネット証券アナリスト）とされ、その爆需の恩恵を享受する筆頭格がMLCCで4割強という断トツの世界シェアを誇る村田製ということになる。同社の27年3月期営業利益は前期比35％増の3800億円を予想するが、市場関係者はこれでもかなり保守的という見方が強い。こうした背景を察知した海外投資家などの大口の実需買いが同社株を押し上げる構図となったもようだ。

■エクサＷｉｚ <4259> 　1,188円　(+94円、+8.6％)

　エクサウィザーズ <4259> [東証Ｇ]が4日続急伸。日本経済新聞電子版が21日、「ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングスは6月、自社の保険業務で使う人工知能（AI）を開発する会社を立ち上げる」と報じた。記事によると、ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス <8725> [東証Ｐ]はエクサＷｉｚとジョイントベンチャー（JV）を設立するという。エクサＷｉｚは同日午後2時30分に、「本件について5月22日の取締役会に付議する予定」とのコメントを開示した。エクサＷｉｚに対しては、収益貢献を期待した買いが集まったようだ。

■電子材料 <6855> 　7,150円　(+440円、+6.6％)

　日本電子材料 <6855> [東証Ｓ]が3日ぶり急反発。前日20日までの2営業日で630円下落したが、21日は一時670円高まで買われ1日で2日分の下げを解消。テクニカル的にも、4月以降は75日移動平均線が強力な下値支持ラインとなっている。半導体検査用プローブカードの専業大手で世界でも屈指のシェアを持つ。AIサーバー向けGPU（画像処理半導体）とセットで搭載されるHBM（高帯域幅メモリー）の需要も急増しているが、HBM向けプローブカードは数量・単価ともに高水準であり、同社の収益成長に大いに寄与している。したがって、直近のエヌビディア  の好決算発表は同社にとっても間接的に株価の刺激材料となった。他方、株式需給面での思惑も取り沙汰される。19日付で野村証券が提出した変更報告書では、同社株の買い増しが確認されたが、証券業務による保有（消費貸借契約に伴うもの）としており、これはいわゆる貸株を意味し空売りにつながるケースが多い。しかし、株価はその後いったん下押したものの、ショートスクイーズの形跡も観測された。ミニ踏み上げ的な動きによって、戻りに拍車がかかった可能性を示唆した。

■サンバイオ <4592> 　1,518円　(+89円、+6.2％)

　サンバイオ <4592> [東証Ｇ]が9日ぶり急反発。20日の取引終了後、同日にアクーゴ脳内移植用注「バンデフィテムセル」が薬価基準に収載されたと発表した。薬価は7271万6528円で、効果・効能は外傷性脳損傷に伴う慢性期の運動麻痺の改善。これが株価の刺激材料となったほか、25日移動平均線との下方カイ離率が一時26％を超えるなど売られ過ぎのゾーンにあり、自律反発狙いの買いが集まった。

■トクヤマ <4043> 　4,381円　(+217円、+5.2％)

　トクヤマ <4043> [東証Ｐ]が5日ぶり急反発。同社は20日、台湾の子会社で電子工業用高純度イソプロピルアルコール（高純度IPA）の生産能力を強化すると発表。これが買い手掛かりとなったようだ。これは半導体製造プロセスの微細化・積層化が進むなかで、高純度IPAの品質及び安定供給に対する顧客からの要求が一段と高まっているため。台湾子会社で第2プラントを建設し、28年9月から営業運転を開始する予定だとしている。

■ＮＪＳ <2325> 　5,120円　(+215円、+4.4％)

　ＮＪＳ <2325> [東証Ｐ]が大幅反発。20日の取引終了後に、子会社ＦＩＮＤｉが閉鎖空間や狭小環境での水中調査に対応した水中ドローン「FF2」を開発し、6月に予約販売を開始すると発表しており、好材料視された。新製品は、水中調査や映像の撮影に加え、位置情報や航行軌跡を統合的に取得・可視化できる調査支援システムを搭載し、調査から報告書作成までを一体的に行うことで調査業務の大幅な効率化を実現する。マンホールからの投入が可能なサイズで、最大水深300メートル、最大速度4ノット、最長9時間の稼働により、厳しい環境下でも安定した調査が可能としている。

■アドテスト <6857> 　26,745円　(+1,120円、+4.4％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。日本時間21日早朝に米半導体大手エヌビディア  が開示した26年2-4月期決算では、売上高が前年同期比85％増収で、最終利益は同3倍強となる583億ドルと飛躍的な成長が続いていることが確認された。また5-7月期も売上高が95％増を見込み、グロスマージンは75％前後と成長力に全く陰りが見られない。同社株の時間外取引では、事前コンセンサスが高すぎたきらいがあり売りに押されたが、「文句のつけようのない好内容」（中堅証券ストラテジスト）であり、また東京市場ではここ半導体セクターや電線セクターが調整色を強めていたことで、物色人気に火がついた。東京市場では主力株を中心に半導体関連株が幅広く買い戻された。エヌビディアを主要顧客とするアドテストの収益機会はエヌビディアの好決算とリンクするため、株価への追い風が強かった。

■リンテック <7966> 　5,350円　(+200円、+3.9％)

　リンテック <7966> [東証Ｐ]が5日ぶり大幅反発。21日付の日本経済新聞朝刊で「最先端半導体の製造時に使う防じん膜の量産を2026年内にも開始する」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、茨城県つくば市にある産業技術総合研究所（産総研）の施設に量産設備を設け、年間1万枚の生産を計画するとある。AI向けに先端半導体の需要が拡大していることから、量産投資による業績への貢献が期待されている。

■タムラ <6768> 　935円　(+34円、+3.8％)

　タムラ製作所 <6768> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。21日午後1時ごろ、保有する投資有価証券の一部を売却したのに伴い、27年3月期第1四半期に投資有価証券売却益15億2200万円を特別利益として計上すると発表したことが好材料視された。なお、通期業績予想には織り込み済みとしている。

■東京センチュ <8439> 　2,429.5円　(+83円、+3.5％)

　東京センチュリー <8439> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。同社は21日、次世代太陽電池の開発・製造を手掛けるＰＸＰ（神奈川県相模原市）に追加出資するとともに、製品の優先供給を見据えた業務提携契約を締結したと発表。これが新たな買い手掛かりとなったようだ。今回の追加出資は、ＰＸＰが行う次世代太陽電池の量産化を支援するため。同社は今後、強みであるモビリティ部門と連携し、電気自動車（EV）への搭載による「移動体でのエネルギー自給自足」など新たな事業領域の開拓を推進する構えで、将来的にはＰＸＰが開発を進める「ペロブスカイト・タンデム型太陽電池」の活用も視野に入れ、両社で最適なエネルギーソリューションの創出を目指すとしている。

■ＴＩＳ <3626> 　3,577円　(+105円、+3.0％)

　ＴＩＳ <3626> [東証Ｐ]が大幅反発。野村証券は20日、同社株の目標株価を4850円から5300円に引き上げた。レーティングは3段階で最上位の「バイ」を継続した。27年3月期の連結営業利益は前期比7％増の815億円（会社計画810億円）と予想。モダナイゼーション（近代化）とペイメント関連の増収、不採算案件の剥落による増益を見込んでいる。前期第4四半期にはインテック顧客向けのモダナイ案件を獲得しており、シナジーも顕在化し始めている。同業他社比で中期的な利益成長ポテンシャルは高いとみている。

■メガチップス <6875> 　11,310円　(+280円、+2.5％)

　メガチップス <6875> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。20日の取引終了後に、27年3月期の連結業績予想について、純利益を270億円から330億円（前期比3.6倍）へ上方修正したことが好感された。5月に投資有価証券として保有していたサイタイム  株式40万株の売却を実施したのに伴い、投資有価証券売却益約480億円を特別利益として計上することなどが要因。従来予想では売却益を約370億円と見込んでいたことから上方修正した。なお、売上高420億円（前期比16.1％増）、営業利益25億円（前期1億7400万円の赤字）は従来見通しを据え置いた。

■ライオン <4912> 　1,610.5円　(+33.5円、+2.1％)

　ライオン <4912> [東証Ｐ]が反発。ＳＭＢＣ日興証券は20日、同社株の目標株価を2250円から2500円に引き上げた。投資評価は3段階で最上位の「1」を継続した。26年第1四半期（1-3月）実績を踏まえ、業績予想を見直した。25年10-12月期以降、国内外のオーラルケアをはじめ売上モメンタムが改善し、利益ある成長が継続。追加の原材料高に対し、販売施策変更や販促・経費コントロールなどで計画は概ね達成可能とみている。オーラルケアは市況好調で高価格帯市場が伸長している点もサポート要因としている。

■大豊建 <1822> 　754円　(+13円、+1.8％)

　大豊建設 <1822> [東証Ｓ]が反発。20日取引終了後、404万8500株（自己株式を除く発行済み株式総数の4.56％）を上限に、21日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で自社株を取得すると発表。これが手掛かりとなったようだ。買い付け価格は20日終値の741円。東証の自己株式立会外買付取引情報によると、大豊建は予定通り買い付けを実施し、上限株数を取得した。

■広済堂ＨＤ <7868> 　667円　(+9円、+1.4％)

　広済堂ホールディングス <7868> [東証Ｐ]が続伸。FACTAオンラインが21日、広済堂ＨＤが、東京23区の火葬の約7割を担う「東京博善」を売却する意向を固め、特別区長会に説明する準備を進めているという、と報じた。買い手には米ＫＫＲ  などの名前が浮上しており、買収額は「1500億～1800億円にのぼる」と伝えている。記事内容に反応した買いが集まったようだ。

■スタティアＨ <3393> 　3,020円　(+32円、+1.1％)

　スターティアホールディングス <3393> [東証Ｐ]が反発。20日取引終了後、子会社スターティアリードが電通システム（福島県本宮市）のITインフラ関連事業を譲り受けると発表した。同企業が持つ福島県を中心とする豊富な顧客基盤を活用し、事業拡大につなげる狙いがある。あわせて、子会社スターティアが昭文堂事務機（東京都足立区）からITインフラ関連事業を譲り受けることも明らかにした。これら発表が材料視されたようだ。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース