前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―
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■サイゼリヤ <7581> 5,820円 (-920円、-13.7%) 東証プライムの下落率トップ。サイゼリヤ <7581> [東証P]が3日ぶり急反落。8日の取引終了後に26年8月期の連結業績予想について、営業利益を190億円から182億円(前期比17.4%増)へ、純利益を124億円から118億円(同5.7%増)へ下方修正したことが嫌気された。メニュー施策やDX活用の効果などにより、既存店の客数・客単価が引き続き増加する見通しで、売上高は2763億円から2970億円(同15.7%増)へ上方修正した。ただ、コメ価格の高騰などの食材価格の上昇で上期の粗利益率が予想を下回り、下期もその傾向が続くと予想していることから、利益は下方修正した。なお、同時に発表した2月中間期決算は、売上高1428億5400万円(前年同期比17.5%増)、営業利益86億5400万円(同39.9%増)、純利益56億3500万円(同20.7%増)だった。同時に、中国・成都市とインドネシアに100%子会社を設立すると発表した。成都及びインドネシアでの店舗展開を進め、更なる事業の拡大を図ることが目的。なお、同件による業績への影響は軽微としている。 ■シグマ光機 <7713> 1,829円 (-206円、-10.1%) シグマ光機 <7713> [東証S]が急反落。9日午後3時ごろ、26年5月期第3四半期累計(25年6月-26年2月)の連結決算を発表した。売上高が81億9000万円(前年同期比5.8%減)、営業利益が7億5600万円(同13.5%減)だったとしており、業況を嫌気した売りが出た。主力の要素部品事業で光学素子・薄膜製品が軟調に推移したことで苦戦。電子部品・エレクトロニクス業界における大口顧客向けの製造装置・検査装置への組み込み用途における一部需要の停滞などが響いた。 ■イオン <8267> 1,800円 (-160.5円、-8.2%) 東証プライムの下落率3位。イオン <8267> [東証P]が急反落。同社は9日午後1時30分、26年2月期の連結決算発表にあわせ、27年2月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比12.0%増の12兆円、経常利益は同19.3%増の2900億円、最終利益は同0.4%増の730億円を見込む。利益予想の水準に対して物足りなさが意識され、売りがかさんだようだ。26年2月期は売上高が前の期比5.7%増の10兆7153億4200万円、経常利益が同8.4%増の2430億3100万円、最終利益が同2.7倍の726億7700万円となった。全セグメントで増収となったが、スーパーマーケット事業やディスカウントストア事業、総合金融事業は営業減益となった。構造改革による一過性のコスト増加をツルハホールディングス <3391> [東証P]の連結子会社化に伴う段階取得差益で吸収する形となった。27年3月期は好調なディベロッパーやヘルス&ウエルネス、サービス・専門店事業の利益の引き上げを計画。また今期よりグループ通算制度を導入し、税務面の最適化とともに純利益の将来にわたる押し上げ効果を狙う。今期の年間配当予想は15円を計画。昨年9月に実施した1対3株式分割前のベースでは45円(前期は41円)となり、実質増配の見通しとなる。 ■イオンFS <8570> 1,533.5円 (-134.5円、-8.1%) 東証プライムの下落率4位。イオンフィナンシャルサービス <8570> [東証P]が3日ぶり急反落。8日取引終了後、27年2月期連結業績予想について売上高を6000億円(前期比5.4%増)、最終利益を150億円(同28.9%減)と発表した。基幹システムの更改に伴う費用増が利益面で重しとなる見通し。配当予想は53円(前期同額)とした。減益予想を嫌気した売りが出た。同時に発表した26年2月期決算は、売上高が5693億7000万円(前の期比6.8%増)、最終利益が210億9200万円(同34.8%増)だった。投資有価証券売却益の計上があった。あわせて中期経営計画(2026~30年度)を発表し、最終年度に売上高7800億円を目指す目標を掲げた。 ■わらべ日洋 <2918> 2,930円 (-245円、-7.7%) 東証プライムの下落率5位。わらべや日洋ホールディングス <2918> [東証P]が続急落。同社は8日取引終了後、26年夏に予定していた米オハイオ州コロンバス市の新工場の稼働時期を未定にすると発表。これがネガティブ視されたようだ。米経済情勢や市場環境の変化を理由に、取引先であるセブン&アイ・ホールディングス <3382> [東証P]の米子会社セブン-イレブン・インクが北米エリアにおけるサプライチェーンの見直しを検討するためだとしている。なお、同日に公表した27年2月期通期の連結業績予想は、売上高が前期比3.1%増の2410億円、営業利益が同3.5%増の77億円。米新工場の稼働未定は織り込み済みだとしている。 ■カカクコム <2371> 2,184.5円 (-89.5円、-3.9%) カカクコム <2371> [東証P]が3日ぶり大幅反落。SMBC日興証券は8日、同社株の目標株価を2900円から2500円に引き下げた。投資評価は3段階で真ん中の「2」を継続した。同証券では26年3月期以降の業績予想を減額修正した。求人情報の一括検索サービス「求人ボックス」の増収率低下などを踏まえた。従来の株価ドライバーである求人ボックスの27年3月期の増収率は、上期は前年の実績が高いため更なる低下が不可避だが下期の水準がどうなるかや、エン <4849> [東証P]から事業取得する「engage」とのシナジー発現時期などに注目している。 ■ライフコーポ <8194> 2,583円 (-61円、-2.3%) ライフコーポレーション <8194> [東証P]が反落。9日午前11時30分ごろに発表した27年2月期連結業績予想で、売上高9225億円(前期比4.7%増)、営業利益270億円(同3.8%増)、純利益190億円(同0.9%増)と増収増益を見込み、年間配当予想を前期比4円50銭増の70円としたものの、決算発表による目先の材料出尽くし感から売られたようだ。今期は首都圏3店、近畿圏7店の計10店舗(前期5店舗)の出店を予定し売上高の拡大を図るほか、物件費の適正化・削減を進めることで利益目標の達成を図る。なお、26年2月期決算は、売上高8813億2500万円(前の期比3.6%増)、営業利益260億600万円(同2.9%増)、純利益188億2200万円(同4.9%増)だった。 ■住友ファーマ <4506> 2,083円 (-47円、-2.2%) 住友ファーマ <4506> [東証P]が反落。同社は8日の取引終了後、公募増資を実施すると発表した。1株利益の希薄化を警戒した売りが優勢となった。国内外で新たに5130万4400株を発行するほか、需要状況に応じた上限769万5600株のオーバーアロットメントによる売り出しも予定する。発行価格は20日から23日までの間のいずれかの日に決める。発行済み株式総数は最大で14.8%増加する見通し。同社は手取り概算で最大1164億9027万円を調達し、「エンゾメニブ」や「ヌビセルチブ」のがん2品目の臨床試験を中心とした研究開発資金をはじめ、有利子負債の返済資金などに充てる。 ※9日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋 株探ニュース