３１日の株式相場見通し＝続落、米半導体株安などを受け下値模索続く

　３１日の東京株式市場は売り優勢の地合いが継続し、日経平均株価は４日続落となる公算が大きい。前日は一時２８００円強の急落をみせるなど波乱展開となったが、その後は堅調な値動きを示す米株価指数先物などを横目に下げ渋る動きとなった。しかし、きょうは改めて売り直される地合いとなりそうだ。前日の欧州株市場は高安まちまちながら、ドイツの主要株価指数であるＤＡＸが１．２％高で切り返すなど、ＧＤＰ上位国の株価は総じて強さを発揮した。中東情勢の一段の緊迫化を背景に買い手控えムードは拭えないものの、米株市場が強調展開をみせるのを横にらみに取引後半にかけて買い戻しの動きが強まった。この日発表されたドイツの消費者物価指数（ＣＰＩ）などを受け、ＥＣＢによる早期利上げに対する警戒感が和らぎ、欧州各国の長期金利が一斉に低下基調となったこともポジティブ視された。米国株市場では朝方にＮＹダウが大きく上昇する場面があった。トランプ米大統領が自身のＳＮＳに、イランがトランプ米政権の提示した１５項目の和平案の大半に合意したと投稿、これが軍事衝突の終結を期待する買いを呼び込んだ。しかし依然として値動きは不安定で、ダウは取引時間中に下げに転じる場面もあった。ＷＴＩ原油先物価格が１バレル＝１０２ドル台と高止まりしており、コストプッシュ型の物価高への懸念ムードは拭えず、上値では戻り売りを浴びる展開を強いられた。米国がイランでの地上戦の準備を進めているとの観測報道なども買いの気勢を削いでいる。個別ではマイクロン・テクノロジー＜MU＞が約１０％安に売り込まれるなど半導体関連株の下げが目立ち、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が４％を超える急落となった。こうした流れを受け、東京市場でも半導体の主力銘柄への売りがかさみ、日経平均の下げを助長する可能性がある。売り一巡後に買い戻しで下げ渋るケースも考えられるが、プラス圏に切り返す展開は見込みにくい。

　３０日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４９ドル５０セント高の４万５２１６ドル１４セントと３日ぶり小反発。ナスダック総合株価指数は同１５３．７２ポイント安の２万０７９４．６４だった。

　日程面では、きょうは３月の都区部消費者物価指数（ＣＰＩ）、２月の失業率、２月の有効求人倍率、２月の鉱工業生産速報値、２月の商業動態統計、２月の自動車輸出実績、２月の建機出荷、２月の住宅着工統計など。海外では３月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）、３月の中国非製造業ＰＭＩ、３月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）速報値、１月の米Ｓ＆Ｐコタリティ・ケース・シラー住宅価格指数、３月の米シカゴ購買部協会景気指数（ＰＭＩ）、３月の米消費者信頼感指数、２月の米雇用動態調査（ＪＯＬＴＳ）など。

出所：MINKABU PRESS