前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ピアズ <7066> 　476円　(+80円、+20.2％) ストップ高

　ピアズ <7066> [東証Ｇ]がストップ高。19日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を25万株（自己株式を除く発行済み株数の2.72％）、または1億円としており、取得期間は3月23日から9月30日まで。現状の市場価格及び財務状況などを総合的に勘案し、経営環境に応じた機動的な資本政策の遂行を目的に実施する。

■明海グループ <9115> 　1,480円　(+213円、+16.8％) 一時ストップ高

　明海グループ <9115> [東証Ｓ]が5日続急騰、一時ストップ高となった。中東情勢が緊迫化するなか、原油高と連動してタンカー市況も高騰しており、これを手掛かり材料に投資マネーの流入が顕著だ。市場では「足もとで共栄タンカー <9130> [東証Ｓ]が増し担保規制に伴い買いが入りにくくなっており、明海グループの方に短期資金がシフトしている」（中堅証券ストラテジスト）という指摘もある。イランは歴史的に日本との関係性が良好で、日本の船舶に関しては「（ホルムズ海峡の）通行を認める用意がある」と表明していることも、今後流動的な状況が予想されるとはいえ、投機性の強い資金の買いの根拠となっている。

■ステラファ <4888> 　705円　(+100円、+16.5％) ストップ高

　ステラファーマ <4888> [東証Ｇ]がストップ高。23日午前10時ごろ、中国・鵬博（海南）BNCTセンターにおいて、3月19日に頭頸部癌を対象として第1例目となるBNCT（ホウ素中性子捕捉療法）による治療が実施されたと発表しており、材料視した買いが集まった。同センターがある海南島医療特区は医療ツーリズムの促進を図る規制緩和特別地域であり、中国国内での未承認品である場合も、他国で既に承認を取得しているなどの条件を満たした医療機器及び医薬品については輸入許可が認められる。実臨床データは中国本土での承認申請にも活用でき、ステラファは海南島医療特区への進出を足掛かりに、BNCTの中国展開を進める。

■カドカワ <9468> 　3,397円　(+261円、+8.3％)

　東証プライムの上昇率2位。ＫＡＤＯＫＡＷＡ <9468> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。アクティビストとして知られる香港を拠点とする投資ファンド、オアシス・マネジメントが19日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、カドカワ株を8.86％取得したことが判明した。保有目的は「ポートフォリオ投資および重要提案行為」とした上で「株主価値を守るため、重要提案行為を行うことがある」という。報告義務発生日は3月12日。これを受けて思惑的な買いが入った。

■ＰＨＣＨＤ <6523> 　1,058円　(+58円、+5.8％)

　東証プライムの上昇率3位。ＰＨＣホールディングス <6523> [東証Ｐ]が急反発。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券が前営業日の19日、医療機器6銘柄の投資判断の変更を行った。このうち、ＰＨＣＨＤの投資判断を従来の「イコールウェート」から「オーバーウェート」に引き上げたほか、同社の目標株価は1150円から1450円に増額修正した。赤字だった持続血糖測定システム（CGM）事業を切り離し、北米で血糖値測定システム（BGM）事業が好調に推移していると指摘。26年度以降の利益水準の大幅な切り上げを想定する一方、株価マルチプルは著しく低い水準にあるとの見方を示す。

■片倉コープ <4031> 　1,190円　(+65円、+5.8％)

　片倉コープアグリ <4031> [東証Ｓ]が4日ぶり急反発。トランプ米大統領が21日、自身のSNSへの投稿で「イランが48時間以内にホルムズ海峡を開放しなければ、エネルギー施設に攻撃を始める」と表明。一方、これを受けてイラン側も「発電施設が攻撃を受けた場合、ホルムズ海峡を完全に封鎖する」との声明を発表したと伝わっており、中東情勢混迷の長期化への警戒から、海上輸送の約3分の1がホルムズ海峡経由とされる肥料関連にも市況上昇による販売価格への転嫁への思惑から買いが入ったようだ。同社のほか多木化学 <4025> [東証Ｐ]、ＯＡＴアグリオ <4979> [東証Ｓ]なども買われた。

■ヒュマメイド <456A> 　4,545円　(+195円、+4.5％)

　ＨＵＭＡＮ　ＭＡＤＥ <456A> [東証Ｇ]が大幅高で5日続伸。中東情勢を巡る不透明感でリスク回避ムードが続くなか、朝安後に買いを集めてプラス圏に浮上し、5連騰と気を吐いた。同社はストリートファッションなどアパレルブランドを展開し、昨年11月に東証グロース市場に新規上場したニューフェース。今年3月16日に発表した27年1月期の単独業績予想は、売上高が3割近い増加で連続最高益の更新を計画する。高収益性に対して定評があるほか、松沼礼CEO兼COOはファーストリテイリング <9983> [東証Ｐ]のユニクロでジャパンマーケティング統括部長を経験した人物。更に、元サンリオ <8136> [東証Ｐ]常務の鳩山玲人氏がCSO（最高戦略責任者）として活躍する企業とあって、IP（知的財産）関連ビジネスの拡大を巡る市場の期待も根強い。株式分割実施も発表し、流動性の更なる向上が見込まれるなかで、成長性を評価した買い意欲が継続している。なお、同社は23日午前11時、タイ・バンコクに「HUMAN MADE BANGKOK」を28日にオープンすると発表している。

■日油 <4403> 　3,034円　(+115円、+3.9％)

　東証プライムの上昇率5位。日油 <4403> [東証Ｐ]が大幅反発。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券が前営業日の19日、日油の投資判断を従来の「イコールウェート」から「オーバーウェート」に引き上げた。目標株価は3100円から3600円に増額修正している。委託者のブランドで製品の設計・開発・製造を行う化粧品のODMと、医薬品のDDS（薬物送達システム）が底入れしつつあるとし、将来の業績を織り込んでバリュエーション拡大局面に入ったと指摘。株主還元については年250億円規模の自社株買いを想定する。更に今後の 防衛予算がコンセンサス以上に拡大し、化薬需要が大きく拡大する可能性があるとの見方も示す。同証券は日油の27年3月期営業利益予想をこれまでの525億円から545億円に見直した。

■ＲＯＸＸ <241A> 　524円　(+19円、+3.8％)

　ＲＯＸＸ <241A> [東証Ｇ]が大幅反発。19日の取引終了後、採用支援サービス「Zキャリア AI面接官」が、リゾートバイト求人サイト「リゾートバイト.com」を運営するグッドマンサービス（東京都千代田区）のアルバイト採用・人材派遣で採用されたと発表しており、好材料視された。グッドマンサービスではこれまで、採用担当者が電話での面接を中心に実施してきたが、「対応時間が日中に限られる」「応募から面接設定までにタイムラグが生じる」といった点が課題となっていたという。特に主なターゲットである学生層は夜間や休日の活動が多く、従来の体制では応募者の利便性を十分に確保しきれないことから、選考プロセスにおける歩留まりの改善が急務となっており、選考スピードと歩留まり向上を実現するために今回の採用に至ったとしている。なお、今回の採用は観光・宿泊産業に特化した人材業界内では初めての事例となる。

■フリークＨＤ <6094> 　676円　(+23円、+3.5％)

　フリークアウト・ホールディングス <6094> [東証Ｇ]が大幅反発。ネット広告配信事業を主力展開するが、ビッグデータ分析により広告の取引をリアルタイムで実施し、配信の効果向上を特長としている。ユーチューブ広告配信などが好調で、業績は会社側の想定を大きく上回って推移している。そうしたなか、前週19日取引終了後に26年9月期業績予想の修正を発表、営業利益段階で従来予想の7億円から13億円（前期は9600万円）と大幅に上乗せされ、これが株価の押し上げ材料となった。

■高圧ガス <4097> 　1,157円　(+35円、+3.1％)

　東証プライムの上昇率8位。高圧ガス工業 <4097> [東証Ｐ]が大幅反発。同社は産業・医療用ガスのサプライヤーで、溶解アセチレンの最大手。LNG（液化天然ガス）やアンモニアなど取り扱うガスは多岐にわたる。このうちヘリウムに関してはホルムズ海峡が事実上の封鎖状態となり、世界有数の供給国であるカタール産ヘリウムが供給難の状態となっている。代替手段としては米国からの輸入という手があるものの、調達難の状態が長期化した場合、産業・医療用ガス各社がヘリウムの値上げに踏み切るとの思惑が株式市場に広がっているもよう。高圧ガスの業績は安定的に拡大しており、26年3月期の営業・経常利益は過去最高益更新を計画。プライム銘柄ながらPBR（株価純資産倍率）は足もと0.8倍近辺にとどまっており、資本効率の向上余地に着目する向きもあって投資マネーが流入する格好となったようだ。

■シェアテク <3989> 　1,217円　(+36円、+3.1％)

　シェアリングテクノロジー <3989> [東証Ｇ]が大幅反発。19日の取引終了後に、26年9月期の連結業績予想について、営業利益を23億5000万円から36億5000万円（前期比76.0％増）へ、純利益を16億円から25億円（同76.9％増）へ上方修正したことが好感された。同時に日本最大級のフランチャイズ加盟募集メディアである「フランチャイズの窓口」事業をオズビジョン（東京都渋谷区）に譲渡すると発表しており、これに伴う事業譲渡益をその他収益として計上することが要因。なお、これに伴う減少要因はあるものの、ライフラインのグループ化やその他の既存事業が概ね計画通りに推移していることから、売上高は98億円（同14.2％増）の従来見通しを据え置いている。

■メイコー <6787> 　25,860円　(+650円、+2.6％)

　東証プライムの上昇率10位。メイコー <6787> [東証Ｐ]が反発。東海東京インテリジェンス・ラボが前営業日の19日、メイコーの目標株価を従来の1万1000円から2万9000円に増額修正した。レーティングは「アウトパフォーム」を継続する。衛星通信向けの好調な受注や新工場の稼働により、中期的な成長力が大幅に高まっていると判断。同証券は適用PER（株価収益率）を15倍から30倍に見直したほか、28年3月期の営業利益予想に関しては295億円から420億円に引き上げた。

■アシロ <7378> 　2,040円　(+52円、+2.6％)

　アシロ <7378> [東証Ｇ]が反発。19日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、英ロンドンに拠点を置く投資顧問会社アセット・バリュー・インベスターズによる株式保有割合が33.05％から34.15％に上昇したことが判明。アセット・バリューによる株式買い増しが続いていることで、需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「純投資及び持続的な企業価値の向上に向けた重要提案行為を行う可能性がある」としており、報告義務発生日は3月12日となっている。

■野村原油 <1699> 　637.5円　(+14.7円、+2.4％)

　ＮＥＸＴ　ＮＯＭＵＲＡ原油インデックス連動型上場投信 <1699> [東証Ｅ]が続伸。そのほか、ＷＴＩ原油価格連動型上場投信 <1671> [東証Ｅ]が高かった。米原油先物相場は、日本時間23日の時間外取引でWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の5月限が一時、101.5ドルと100ドルを超えて上昇。トランプ米大統領は21日に「イランが48時間以内にホルムズ海峡を開放しなければエネルギー施設を標的に攻撃を始める」とSNSで表明。これにイラン革命防衛隊が反発しており、中東情勢の悪化が警戒されるなか、原油価格は強含む状態となった。

■フジＨＤ <4676> 　3,908円　(+49円、+1.3％)

　フジ・メディア・ホールディングス <4676> [東証Ｐ]が反発。連休前の19日取引終了後、村上世彰氏が関与するとされるエスグラントコーポレーション（東京都渋谷区）が関東財務局に大量保有報告書を提出していたことが明らかとなった。フジＨＤ株に関し、村上氏の長女である野村絢氏らを含む共同保有割合は5.76％となっている。フジHD側の自社株買いに応じる形で村上氏側の保有割合は低下していたが、今回再度買い増しに動いたことが判明し、思惑視されたようだ。エスグラントコーポレーションらの保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うこと」となっている。報告義務発生日は12日。

■岩井コスモ <8707> 　3,625円　(+35円、+1.0％)

　岩井コスモホールディングス <8707> [東証Ｐ]が反発。19日の取引終了後に、未定としていた26年3月期の期末配当予想を165円（前年同期125円）にすると発表。年間配当予想は225円となり、期末配当・年間配当額ともに過去最高となることが好材料視された。

※23日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース