前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■Ｊディスプレ <6740> 　65円　(-30円、-31.6％) ストップ安

　東証プライムの下落率トップ。ジャパンディスプレイ <6740> [東証Ｐ]がストップ安。高市早苗首相は日本時間20日、トランプ米大統領との首脳会談に臨んだ。また、日米両政府は戦略的投資に関する共同発表を行い、第2陣のプロジェクトを公表している。Ｊディスプレを巡っては首脳会談に先立ち、対米投融資のもと米国内に先端ディスプレー工場を建設し、同社がこれを運営するプランが浮上していると報じられていた。同社株は報道を手掛かりに急騰劇を演じることになったが、今回対米投融資の第2陣にＪディスプレの案件が盛り込まれなかったことを受け、失望売りが膨らんだ。

■菱地所 <8802> 　4,298円　(-384円、-8.2％)

　三菱地所 <8802> [東証Ｐ]が続急落。三井不動産 <8801> [東証Ｐ]や住友不動産 <8830> [東証Ｐ]が株価水準を大きく切り下げており、不動産株への売り圧力が高まった。前週の中銀ウィークを経て足もとでは原油高に端を発したインフレ懸念から、米国では利下げ観測が大きく後退。欧州では年内の利上げ観測が高まった。これらを背景に欧米市場とともに連休明けの東京市場でも長期金利が上昇しており、金利高デメリットセクターの不動産株の重荷となったようだ。

■中外薬 <4519> 　7,947円　(-703円、-8.1％)

　中外製薬 <4519> [東証Ｐ]が3日続急落。同社は23日寄り前に、ロシュ社が開発中の抗潜在型ミオスタチンスイーピング抗体「emugrobart（GYM329）」に関し、脊髄性筋萎縮症及び顔面肩甲上腕型筋ジストロフィー向けの臨床開発を中止すると発表。これを嫌気した売りがかさんだ。臨床試験において期待された運動機能の改善に結びつかなかったことを踏まえ決定した。安全性への懸念に起因するものではないという。肥満症を対象とした第2相臨床試験については予定通り継続するとしている。

■コーセル <6905> 　1,128円　(-76円、-6.3％)

　コーセル <6905> [東証Ｐ]が続急落。同社は23日午前11時30分、26年5月期第3四半期累計（25年5月21日～26年2月20日）の連結決算を発表。売上高は前年同期比18.2％減の173億4600万円、営業損益は8億9900万円の赤字（前年同期は7億3000万円の黒字）、最終損益は2億4000万円の赤字（同2億8100万円の黒字）となった。営業赤字の転落を嫌気した売りが出たようだ。国内市場を中心に半導体製造装置向けの需要が旺盛となり、FA関連を中心に顧客在庫消化が進展し売上高は回復基調にあるものの、固定費を吸収できずに営業赤字となった。

■新電元 <6844> 　3,060円　(-150円、-4.7％)

　新電元工業 <6844> [東証Ｐ]が続落。19日の取引終了後に26年3月期の連結業績予想について、最終利益を58億円から48億円（前期24億3600万円の赤字）へ下方修正したことが嫌気された。売上高1117億円（前期比5.5％増）、営業利益35億円（同27.3倍）は従来見通しを据え置いたものの、3月9日に発表したキャリアデザインサポートの実施と遊休資産の売却に伴う特別損失を計上することから下方修正した。なお、期末一括配当予想は65円から100円へ増額修正している。

■ソニーＦＧ <8729> 　143.7円　(-2.3円、-1.6％)

　ソニーフィナンシャルグループ <8729> [東証Ｐ]が3日続落。19日の取引終了後に、自社株3億7900万株（消却前発行済み株数の5.30％）を3月31日付で消却すると発表しており、これを手掛かり視する買いが下値に入ったようだ。なお、消却後の発行済み株数は67億7035万8214株となる。

■ＳＢＧ <9984> 　3,507円　(-51円、-1.4％)

　ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が続落。ここ底値圏でのもみ合いが続いていたが、目先筋の投げが観測されるなか、今月9日につけた昨年末株式分割後の安値である3436円を意識した軟調展開を強いられた。中東情勢の緊迫化による原油市況高騰を背景に世界的に長期金利が上昇、前週末の米国株市場ではハイテク株中心に売りがかさみナスダック総合株価指数は2％の下落となった。ソフトバンクＧもこの余波で売り圧力が強い。一方、ソフトバンクＧの孫正義会長兼社長は20日、米オハイオ州で大規模なAIデータセンターを整備する構想を明らかにしており、外部資金を含めた初期投資は80兆円という巨額で年内にも建設に着手する方針を示している。ただ、米国を中心にAIインフラへの過剰投資懸念もくすぶるなか、足もとでは株価を直接刺激する材料とはなっていないようだ。

※23日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース