東京株式（大引け）＝１８５７円安と続急落、中東情勢警戒でリスクオフの流れ止まらず

　２３日の東京株式市場は主力株をはじめ広範囲に売りが広がり、日経平均株価は３連休前の前週１９日に続き連日の大幅安となった。

　大引けの日経平均株価は前営業日比１８５７円０４銭安の５万１５１５円４９銭と続落。プライム市場の売買高概算は２６億８０１４万株、売買代金概算は７兆８００３億円。値上がり銘柄数は６６、対して値下がり銘柄数は１５１５、変わらずは８銘柄だった。

　きょうの東京市場はリスク回避目的の売りが噴出し、ほぼ全面安商状となった。日経平均は一時２６００円以上の下落で５万円トビ台まで水準を切り下げる場面があった。その後はやや下げ渋ったとはいえ、取引後半は５万１０００円台半ばでのもみ合いが続いた。米国・イスラエルとイランの軍事衝突に終息の気配がなく、トランプ米大統領がイラン側に対し、４８時間以内にホルムズ海峡を開放しなければ、イランの発電所を攻撃する考えを表明したことから、これに伴う一段の地政学リスクの高まりが嫌気された。ＷＴＩ原油先物価格は１バレル＝１００ドル近辺で高止まりした状態にあり、足もとの円安と相まって、物価高の進行が警戒されている。国内長期債利回りも一時２．３２％まで上昇し、１月下旬以来の高水準に達したことで、株式市場には逆風となった。値下がり銘柄数は１５００を上回り、プライム上場銘柄の９５％強に達した。

　個別では、断トツの売買代金をこなしたキオクシアホールディングス<285A.T>が下値を探る展開となったほか、フジクラ<5803.T>、古河電気工業<5801.T>、住友電気工業<5802.T>など電線大手も下落した。アドバンテスト<6857.T>、ディスコ<6146.T>、レーザーテック<6920.T>など半導体製造装置関連の主力株も軒並み大幅安。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>などメガバンクへの売りも目立つ。三菱重工業<7011.T>が安く、ＪＸ金属<5016.T>が急落、三井金属<5706.T>も売られた。ジャパンディスプレイ<6740.T>、東洋エンジニアリング<6330.T>はいずれもストップ安となった。

　半面、第一三共<4568.T>が買い優勢だったほか、メイコー<6787.T>が堅調。シード<7743.T>、ＫＡＤＯＫＡＷＡ<9468.T>、ＰＨＣホールディングス<6523.T>などが大幅高となった。高圧ガス工業<4097.T>、広島ガス<9535.T>なども上昇。カカクコム<2371.T>、ＺＯＺＯ<3092.T>なども頑強な値動きだった。

出所：MINKABU PRESS