【北浜流一郎のズバリ株先見!】 ─ 原油高騰で狙うべき逆張りセクター!

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コラム

「原油高騰で狙うべき逆張りセクター!」

●政治リスク後退が相場を下支え

 足元の株式市場を取り巻く環境を整理してみよう。

 ・日銀が3月19日の金融政策決定会合で利上げを見送った。
 ・19日に日米首脳会談が開催される。
 ・イラン戦争は収束しないばかりか、拡大を続けている。
 ・世界の海上エネルギー輸送の「大動脈」であるホルムズ海峡は事実上封鎖されている。

 こうした状況を受けて、19日の日経平均株価は1866円安で引けた。3連休が明けても状況は変わらないばかりか、さらに悪化する恐れもある。いまはこのような状況であるため、日米首脳会談への市場関係者の期待感はゼロに近く、「重荷を押しつけられるのでは」との警戒感が強い。これらを承知の上で言わせてもらいたい。高市首相は結果的に非常にツイていたと言える局面だ、と。

 当初、日米首脳会談ではトランプ米大統領から日本に対しホルムズ海峡への艦艇派遣の要請があるのではないかとの懸念があった。仮に要請されれば、同盟国として無下に断ることは難しい。だが、一方で自衛隊の派遣となれば、現行法での即時派遣などは極めて困難な事案となる。首相は極めて難しい判断を迫られる状況にあったと見てよい。

 ところが、事態は急転する。トランプ大統領は同盟国の消極姿勢に不満を示しつつも、日本やEU(欧州連合)に対して「支援を求めない」と表明した。これは日本にとって大きな朗報となる。最大の政治リスクであった自衛隊の派遣問題が回避されたのだ。戦争そのものは続いているものの、この一点の解消は株式市場にとって極めて重要となる。政治リスクの後退は、相場の下支え要因となるためだ。足元では中東情勢の混乱により株価は下落しているが、重要なのは大局であり、中長期では持ち直しやすい環境が整いつつある。

●石化メーカー、なかでも三菱ケミカル・東ソーに注目

 一方で、原油高騰の影響は無視できない。ホルムズ海峡の事実上の封鎖により供給不安が高まり、原油価格が急騰している。その上昇はナフサやエチレンへと波及し、いわゆる「3高」を引き起こしている。ナフサは原油から精製される基礎原料であり、それを分解して得られるエチレンは、プラスチックや繊維、包装材などあらゆる製品の出発点となる。そのため、原油高は日用品から自動車まで幅広い製品のコスト上昇要因となり、企業収益と消費の双方を圧迫する。

 株式投資の観点では、まず原油高で恩恵を受けるのは、ENEOSホールディングス <5020> [東証P]や出光興産 <5019> [東証P]などの石油元売り企業である。在庫評価益やマージン改善が期待され、株価は上昇しやすい。一方、三井化学 <4183> [東証P]や住友化学 <4005> [東証P]などの石油化学企業は原料高の影響を受けやすく、その株価は急落している。

 そこで、どう対応すべきか。もちろん、狙うべきは石油化学メーカーになる。具体的にはまずは業界首位の三菱ケミカルグループ <4188> [東証P]、そして前述した三井化学、住友化学のほか、旭化成 <3407> [東証P]や東レ <3402> [東証P]、東ソー <4042> [東証P]などが挙げられる。

 特に注目したいのが、三菱ケミカルだ。国内最大手である同社は、製品価格の主導権を握っている点が魅力的だ。株価の値動きの早さからは東ソーになるのだが、いまは値動きが重く、下げに弱い。だがその分、回復に転じた場合は急反発が期待できるため、こちらの動向からも目が離せない。

2026年3月19日 記

株探ニュース

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