前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ＱＤレーザ <6613> 　1,440円　(+300円、+26.3％) ストップ高

　ＱＤレーザ <6613> [東証Ｇ]がストップ高。株価は直近5連騰で、16日の高値まで5営業日で77％高という急騰劇を演じた。一方、オキサイド <6521> [東証Ｇ]も4営業日に急速に切り返し、13％高でフシ目の5000円大台に復帰した。いずれも「レーザー関連」銘柄に位置付けられていることが共通項だが、一つはAIデータセンターの膨大な電力需要に対応した光電融合技術に絡んだ思惑だ。ＱＤレーザは前週11日に台湾の工業技術研究院（ITRI）及び東京大学の量子ドット荒川研究室と共同で「量子ドット・コムレーザ」とそれに関連する光電子技術の研究開発に基本合意、これが材料視され株価変貌に向けた起爆剤となった。他方、オキサイドはその2営業日前の前週9日に、量子コンピューター向けレーザー光源の販売を開始したと発表、これが投資マネーの琴線に触れた。両銘柄とも1月末から動兆著しく、短期筋の注目の的となっていた。いずれも株価上昇につれて貸株市場経由の空売りが高水準に積み上がり、それが踏み上げ（強制買い戻しによる株高）相場の原動力になった経緯がある。このほか表向きにははやされていないが、「レーザー関連技術は防衛分野におけるドローン迎撃などでもコアテクノロジーとの位置付けで注目度が高い。これが大口資金誘導の背景になっている」（中堅証券ストラテジスト）という指摘もある。

■ノースサンド <446A> 　1,531円　(+300円、+24.4％) ストップ高

　ノースサンド <446A> [東証Ｇ]がストップ高。前週末13日取引終了後、27年1月期単独業績予想について売上高を384億9300万円（前期比47.0％増）、営業利益を86億3000万円（同55.6％増）と発表した。前期に続き過去最高業績を更新する見通し。年33円の上場以来初となる配当を実施する計画も示しており、これらが好感された。企業によるデジタル化や業務効率化を通じた競争力強化への積極的な取り組みを背景に、引き続きコンサルティング需要が堅調に推移すると見込む。なお、同時に発表した26年1月期決算は、売上高が261億8500万円（前の期比59.5％増）、営業利益が55億4700万円（同2.0倍）だった。

■ＵＮＩＶＡ <3113> 　88円　(+17円、+23.9％) 一時ストップ高

　ＵＮＩＶＡ・Ｏａｋホールディングス <3113> [東証Ｓ]が急騰、一時ストップ高となった。同社は前週末13日の取引終了後、ＵＮＩＶＡマーケティング（ケイマン諸島）の株式を取得し子会社化するとともに、ＵＮＩＶＡマーケティングの親会社であるＵＮＩＶＡグループ・インベストメンツ（同）を割当先として第三者割当増資を実施すると発表。ＵＮＩＶＡマーケティングの25年12月期業績は売上高が14億2632万円、最終利益が10億9955万円だった。UNIVAは赤字が継続していたこともあって、子会社化による業績へのプラス効果を期待した買いが入ったようだ。株式の譲渡実行日は4月1日で、ＵＮＩＶＡの議決権保有比率は51％になる予定。第三者割当増資は金銭債権の現物出資となる。

■インフォメテ <281A> 　417円　(+80円、+23.7％) ストップ高

　インフォメティス <281A> [東証Ｇ]がストップ高。16日、英ロンドンの自治体で実施された高齢者向け見守り実証において、同社のAI電力データ解析技術が生活行動の変化検知に有効であるとの評価を受けたと発表。これを好感した買いが入ったようだ。レッドブリッジ・ロンドン自治区において12ヵ月間実証が行われ、結果が公表された。インフォメテと同社の英子会社は今回の評価を踏まえ、欧州において生活見守りケアに関するソリューションの展開を進めていく。

■山王 <3441> 　1,627円　(+300円、+22.6％) ストップ高

　山王 <3441> [東証Ｓ]がストップ高。電子機器に使われるデバイスの貴金属表面処理加工（金メッキ加工）や精密プレス加工などを手掛け、売上高の約30％がフィリピン向けであることも特徴の一つ。独自のメッキ加工技術をベースにして水素分野にも積極展開を図っている。業績も好調を極めている。前週末13日取引終了後に26年7月期業績の大幅上方修正を発表した。売上高は従来予想の109億円から130億円（前期比20％増）、営業利益は5億円から14億円（同76％増）にそれぞれ増額した。自動車や産業機器向け需要獲得が会社側の想定以上だったことに加え、メッキの新ライン稼働効果の発現及びコスト上昇分の販売価格への反映などが利益面を後押しした。営業利益は21期ぶりの過去最高更新となる見通し。更に同日、発行済み株式数3.5％相当の15万株、金額ベースで2億円を上限とする自社株買いを発表（買い付け期間はきょうから10月30日まで）、これも物色人気を加速させる材料となった。

■三光産業 <7922> 　872円　(+150円、+20.8％) ストップ高

　三光産業 <7922> [東証Ｓ]がストップ高。同社に関しては今年2月3日、MOB（経営陣が参加する買収）の一環として、石井正和社長が代表を務めるバロン（東京都渋谷区）が三光産業に対し、非公開化を目的として買付価格1株726円でTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表している。前週末の3月13日取引終了後、三光産業は米スティール・パートナーズから法的拘束力のない意向表明書を受け取ったと発表。MBOへの対抗提案で、非公開化を目的とする。スティール・パートナーズの対抗提案における買付価格は1株900円であることが明らかとなっており、三光産業の株価はこれにサヤ寄せする動きをみせている。意向表明書の受領は4日付。三光産業はバロンのTOBに対し賛同する旨の意見は維持する一方、株主に対し応募を推奨するとの意見を撤回。応募をするか否かについては株主の判断に委ねる形に変更した。

■シンバイオ <4582> 　127円　(+20円、+18.7％)

　シンバイオ製薬 <4582> [東証Ｇ]が4日ぶり急反騰。16日午前10時45分ごろ、IV BCV（注射剤ブリンシドホビル）の悪性リンパ腫に関する日本での用途特許を取得したと発表しており、材料視した買いが集まった。今回の特許登録により、IV BCVの血液がん領域における用途で日本国内での排他的権利を確保した。なお、今期連結業績への影響はないという。

■東洋エンジ <6330> 　3,235円　(+504円、+18.5％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。東洋エンジニアリング <6330> [東証Ｐ]がストップ高。第一稀元素化学工業 <4082> [東証Ｐ]、岡本硝子 <7746> [東証Ｓ]も大幅高に買われるなど レアアース関連株の一角に再び投資資金が流れ込んだ。日本が進める南鳥島沖のレアアース開発を巡り、米国と協力する見通しとなったことを、この週末に複数のメディアが一斉に報じた。19日に予定する日米首脳会談で共同開発について確認する方向で調整しているという。

■シルバライフ <9262> 　893円　(+116円、+14.9％)

　シルバーライフ <9262> [東証Ｓ]が3日ぶり急反騰。前週末13日の取引終了後、26年7月期第2四半期累計（25年8月-26年1月）の単独決算を発表した。売上高が80億7100万円（前年同期比11.4％増）、営業利益が5億8300万円（同31.5％増）で着地した。大幅増益で各利益は計画を上振れして着地しており、材料視した買いが集まった。高齢者施設向けなどの冷凍食材の需要が増加するなか、価格改定も進めた。

■フジマック <5965> 　1,234円　(+135円、+12.3％)

　フジマック <5965> [東証Ｓ]が3日ぶり急反騰。前週末13日の取引終了後に、26年12月期連結業績について、最終利益を22億5000万円から42億円（前期比79.3％増）に上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各20円の年40円から中間・期末各30円の年60円（特別配当20円含む）へ引き上げたことが好感された。同社及び子会社が東京都港区に保有する土地（賃貸用不動産）を譲渡するのに伴い、固定資産売却益31億6700万円を特別利益として計上する。なお、売上高475億円（前期比0.1％増）、営業利益31億円（同1.9％増）は従来見通しを据え置いている。

■ＪＥＨ <5889> 　2,105円　(+225円、+12.0％)

　東証プライムの上昇率4位。Ｊａｐａｎ　Ｅｙｅｗｅａｒ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ <5889> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。前週末13日の取引終了後に発表した27年1月期の連結業績予想で、売上高206億円（前期比10.5％増）、営業利益68億円（同14.2％増）、純利益44億円（同16.3％増）と2ケタ増収増益を見込み、年間配当予想を前期比2円増の86円としたことが好感された。「金子眼鏡」「999.9（フォーナインズ）」の両ブランド合計で5店舗以上の国内新規出店を行うほか、中国及び周辺諸国で2店舗以上の新規出店を予定する。また、両ブランドで価格改定を実施するほか、引き続き厳格なコストコントロールを実施することで増益を狙う。なお、26年1月期決算は、売上高186億4000万円（前の期比11.8％増）、営業利益59億5700万円（同11.8％増）、純利益37億8300万円（同5.3％減）だった。

■ＰｏｗｅｒＸ <485A> 　5,670円　(+520円、+10.1％)

　パワーエックス <485A> [東証Ｇ]が5日続急騰。前週末13日の取引終了後に、蓄電池併設型太陽光発電所向け電力アグリゲーションサービス（電力の需給バランス調整や市場取引に活用するサービス）について、提供エリアを従来の九州から全国（沖縄を除く）に拡大するとともに、需給調整市場における一次調整力での運用に新たに対応したと発表しており、これを好感した買いが入った。同社が太陽光発電所に自社製の蓄電システムを設置し、発電と蓄電の一体運用によるアグリゲーション及び保守管理をワンストップで提供する。発電事業者への対価は、市場価格に応じた変動型のほか、固定収益での支払いにも対応しており、収益の予見性を確保しながら既存アセットの価値向上を図ることが可能としている。また、法人向け電力供給サービス「バッテリーオプション」の提供を開始すると発表しており、これも好材料視された。高圧・特別高圧の電力契約を結ぶ法人向け電力供給サービスの新たなオプションで、同社の蓄電システムを初期投資実質0円で導入できるサービスとしている。

■メイコー <6787> 　25,800円　(+2,160円、+9.1％)

　東証プライムの上昇率6位。メイコー <6787> [東証Ｐ]が続急伸。前週末13日の取引終了後、ＦＣＬコンポーネント（旧富士通コンポーネント、東京都品川区）から複合事業を会社分割により取得すると発表しており、株価の刺激材料となった。取得価額は非公開。事業開始日は6月1日を予定する。ＦＣＬコンポーネントはリレー事業と複合事業を手掛けており、今回メイコーに譲渡される複合事業ではI／Oデバイスや無線・センサーモジュールといった幅広い電気機器やEMS（受託製造サービス）を展開している。ＦＣＬコンポーネントは複合事業を子会社の長野ＦＣＬコンポーネントに対して会社分割により承継させたうえで、メイコーは長野ＦＣＬコンポーネントの全株式を取得し完全子会社化する。開発・設計・製造の各領域において高い専門性を有する技術者を多数擁する同事業を取得することで、製品ラインアップを拡大するとともに、成長スピードを加速させるための開発リソースを拡充する。

■新日本電工 <5563> 　438円　(+26円、+6.3％)

　新日本電工 <5563> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。AIデータセンター向け電力需要問題で水素エネルギーへの注目が高まるなか、低圧で大量の水素を貯めることを可能な同社の水素吸蔵合金にスポットが当たっている。業績も26年12月期は経常利益ベースで前期比2.2倍の60億円と変貌を見込むが、在庫調整の進んだ電子部品向け機能材の収益寄与次第では一段の上振れも視野に入る。そうしたなか株価指標面では、3％前後の配当利回りを確保しながら、0.7倍台に放置されたPBRが株価の水準訂正余地を暗示している。

■オロ <3983> 　1,913円　(+99円、+5.5％)

　オロ <3983> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。前週末13日の取引終了後に、自社株買いを実施すると発表したことが好材料視された。上限を65万株（自己株式を除く発行済み株数の4.17％）、または10億円としており、取得期間は3月18日から9月30日まで。なお、取得した自社株は、譲渡制限付株式報酬などに必要な株数を除いて全株式を消却する予定としている。

■武蔵銀 <8336> 　6,160円　(+240円、+4.1％)

　武蔵野銀行 <8336> [東証Ｐ]が大幅続伸。同社は16日、株式分割前のベースで取得総数200万株（自己株式を除く発行済み株式総数の6.03％）、取得総額100億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。あわせて株主優待制度の導入や中期経営計画も公表し、内容を評価した買いが入った。自社株の取得期間は3月17日から12月30日まで。株主優待は初回については今年9月30日を基準日とし、以降毎年3月31日を基準日とする。保有株式数200株以上600株未満でQUOカード1000円分を贈呈。600株以上2000株未満でカタログギフトを3000円相当、2000株以上の場合は6000円相当とする。株主優待定期預金も用意する。初回のみ継続保有期間の定めはなく、27年3月31日基準の優待は半年以上、28年3月31日基準の優待以降は1年以上、継続して保有する株主を対象とする。加えて同社は新たな中期経営計画も公表。30年3月期にROE（自己資本利益率）10％以上、純利益300億円以上などとする目標を掲げた。

■アストロＨＤ <186A> 　1,112円　(+42円、+3.9％)

　アストロスケールホールディングス <186A> [東証Ｇ]が大幅高で5日続伸。前週末13日の取引終了後に発表した第3四半期累計（25年5月-26年1月）連結決算が、売上高（プロジェクト収益）83億4900万円（前年同期比2.3倍）、営業損益71億3700万円の赤字（前年同期156億8300万円の赤字）、最終損益50億1700万円の赤字（同163億2400万円の赤字）となり、赤字幅が大幅に縮小して着地したことが好感された。政府補助金収入が一部費用認識の遅延により想定未達となった一方、プロジェクトの積み上がりと既存プロジェクトの進行によりプロジェクト収益が過去最高を更新し着地した。前期第1四半期に計上した受注損失引当金繰入額がなかったことやミックス改善により売上総利益が大幅に改善したほか、第1四半期に開始したLEXI-P衛星製造コストの資産計上により研究開発費が大幅に減少したこともあり、営業損益は計画を上振れた。なお、26年4月期通期業績予想は、売上高110億～130億円（前期比80.7％増～2.1倍）、営業損益103億円の赤字～93億円の赤字（前期187億5500万円の赤字）、最終損益107億円の赤字～97億円の赤字（同215億5100万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■野村原油 <1699> 　615.7円　(+16.4円、+2.7％)

　ＮＥＸＴ　ＮＯＭＵＲＡ原油インデックス連動型上場投信 <1699> [東証Ｅ]が3日続伸。ＷＴＩ原油価格連動型上場投信 <1671> [東証Ｅ]といった原油ETFが3日続伸し高値更新。米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の4月限が日本時間の16日早朝に一時1バレル＝102ドルと再び100ドル台を突破した。米国がイランの石油輸出の大半を扱うカーグ島の軍事施設を攻撃したことで、戦争の激化が懸念され、原油価格が急伸した。ただ、午前9時過ぎには97ドル台に軟化している。先週末13日のWTI価格は前日比2.98ドル高の同98.71ドルだった。

■上村工 <4966> 　22,610円　(+480円、+2.2％)

　上村工業 <4966> [東証Ｓ]が続伸。野村証券は13日、同社株のレーティングの「バイ」を継続するとともに目標株価を1万9800円から2万5600円に引き上げた。AI用サーバー向けパッケージの増産に伴い高密度半導体パッケージのFC-BGA向け薬品の販売好調が続く見通し。また、車載 半導体用UBM（underbump metal）の販売伸長も続くとみている。

■双日 <2768> 　6,358円　(+102円、+1.6％)

　双日 <2768> [東証Ｐ]が続伸。前週末13日の取引終了後に、エネルギー・金属鉱物資源機構と共同で設立した日豪レアアース（ＪＡＲＥ）を通じて、オーストラリアのレアアース大手であるライナス・レア・アース社とレアアース鉱山の新規開発に向けた検討を開始することで基本合意したと発表しており、好材料視された。双日では、11年に西豪州マウント・ウェルド鉱山由来の軽希土類について日本市場向けの独占販売契約を締結。その後、ＪＡＲＥを通じてライナスに対する複数回の出融資を行い、23年3月にはネオジム磁石などに用いられる重希土類のジスプロシウムとテルビウムの最大65％について日本向けの供給を確保している。今回の基本合意は、レアアース鉱山の新規開発に向けた検討を目的として、ステアリング・コミッティ（運営委員会）を設立するというもの。また、JAREとライナス間で締結している長期供給契約が更新され、今後、ライナスが生産する中重希土類の最大75％が日本向けに供給されることになるほか、新たにサマリウム、イットリウム、ルテチウム、ガドリニウムの4品目の取り扱いを追加し、このうちサマリウムについては26年度第1四半期から輸入を開始するとしている。

※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース