１６日の株式相場見通し＝大幅続落か、中東情勢の緊迫続き海外株安に追随

　１６日の東京株式市場は全般リスクオフの地合いが継続し、日経平均は大きく下値を探る展開を余儀なくされ３日続落となることが予想される。深押しとなる懸念も拭えず、５万３０００円台を下回る場面も想定される。前週末は日本株だけでなくアジア株市場が全面安商状だったのに続き、欧州時間に入ってもリスクオフへの傾斜が鮮明だった。ドイツの主要株価指数であるＤＡＸやフランスのＣＡＣ４０など軒並み下値を探る状況を強いられている。中東情勢の緊迫した状況に変化はない。米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃に対してイラン側も抗戦の姿勢を崩しておらず、足もとでは戦争終結の気配がみられない。また、原油価格高騰を背景としたインフレ圧力が警戒されている。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）加盟国が備蓄する石油を協調放出するなどの対策も、現状で価格押下げ効果は限定的なものにとどまっていることから、欧州経済への影響も不可避とみられている。米国株市場では、ロシア産原油に対する制裁の一時的解除を受けて、朝方は上昇一服となった原油市況を横にらみにＮＹダウが一時４００ドル以上水準を切り上げたほか、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数もプラス圏で推移する場面があった。しかし、その後に原油市況が再び上昇基調に変わると、つれて大手ＩＴ株などを中心に売りに押される銘柄が増加し両指数ともに下落に転じている。東京市場では世界的な株安局面のなかで、きょうもリスク回避目的の売りが優勢となりそうだ。ただ、下値では値ごろ感からの押し目買いや買い戻しが入ることも予想され、エネルギー関連株などを中心に頑強な値動きとなる銘柄が増えれば、日経平均も下げ渋る可能性はある。ＷＴＩ原油先物価格の時間外取引の値動きなどにもマーケットの視線が集まりそうだ。

　１３日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１１９ドル３８セント安の４万６５５８ドル４７セントと４日続落。ナスダック総合株価指数は同２０６．６３ポイント安の２万２１０５．３５だった。

　日程面では、きょうは２月の中国７０都市の新築住宅価格動向・中国小売売上高・中国工業生産高・中国不動産開発投資・中国固定資産投資、２月の米鉱工業生産指数、３月のＮＹ連銀製造業景況指数など。また、エヌビディア＜NVDA＞のジェンスン・ファンＣＥＯが開発者会議（ＧＴＣ２０２６）で基調講演を行う。

出所：MINKABU PRESS