東京株式（大引け）＝３日ぶり反落し下げ幅一時１２００円超、原油高警戒で全面安商状

　１２日の東京株式市場は原油先物相場が再び上昇し、リスク回避ムードが再燃。日経平均株価の下げ幅は一時１２００円を超え、全面安商状となった。

　大引けの日経平均株価は前営業日比５７２円４１銭安の５万４４５２円９６銭と３日ぶり反落。プライム市場の売買高概算は２５億９１８０万株、売買代金概算は７兆４０７１億円。値上がり銘柄数は１０５、対して値下がり銘柄数は１４７３、変わらずは１６銘柄だった。

　米原油先物相場がアジア時間に急上昇し、時間外取引においてＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物は一時１バレル＝９５ドル台まで水準を切り上げた。イラクの領海内で石油タンカーが攻撃を受けたと伝わったほか、オマーンの石油輸出港で船舶の退避が勧告されたことが明らかになった。ホルムズ海峡の事実上の封鎖を受け、海上輸送が停滞した状況が長期化するとの警戒感も根強く、物価上昇と景気後退が同時に起こるスタグフレーションリスクが意識され、株式の買い持ち高を圧縮する目的の売りが続いた。プライム市場の値下がり銘柄数は９２％に上った。東証の業種別指数では鉱業と、その他製品、電気・ガスを除く３０業種が値下がりし、下落率トップは不動産業。その他金融業がこれに続いた。一方、防衛関連株の一角は上昇。米原油先物相場の時間外取引での上昇が一服すると、株価指数先物に買い戻しが入り、日経平均は後場後半に下げ幅を縮小した。

　個別では、ソフトバンクグループ<9984.T>や三井住友フィナンシャルグループ<8316.T>、トヨタ自動車<7203.T>が軟調。古河電気工業<5801.T>やアドバンテスト<6857.T>が株価水準を切り下げ、売買代金トップのキオクシアホールディングス<285A.T>が冴えない展開。住友金属鉱山<5713.T>や日本取引所グループ<8697.T>、三井不動産<8801.T>が安く、大林組<1802.T>や日本郵政<6178.T>が値を下げ、ペプチドリーム<4587.T>が下値を模索。三井ハイテック<6966.T>とＡＮＹＣＯＬＯＲ<5032.T>、ジャパンディスプレイ<6740.T>が大幅安となった。

　半面、三菱重工業<7011.T>や川崎重工業<7012.T>、日本製鋼所<5631.T>が買われ、信越化学工業<4063.T>とＩＮＰＥＸ<1605.T>が堅調。ニデック<6594.T>と任天堂<7974.T>が値を上げ、日立製作所<6501.T>やファーストリテイリング<9983.T>が底堅く推移し、京都フィナンシャルグループ<5844.T>とシンフォニア　テクノロジー<6507.T>が急伸した。

出所：MINKABU PRESS