１２日の株式相場見通し＝反落、原油高騰への警戒ムード拭えずリスクオフ

　１２日の東京株式市場は売り優勢の地合いとなる可能性が高そうだ。日経平均株価は前日に続伸し、５日移動平均線を上回り目先底入れを示唆したものの、取引後半は伸び悩み戻り売り圧力の強さも確認された。投資家サイドに気迷いムードが漂うなか、積極的な買いは入りにくく５万５０００円台を再び割り込む展開が想定される。前日の欧州株市場は高安まちまちながら、ドイツの主要株価指数であるＤＡＸが１．４％安に売られたほか、フランスのＣＡＣ４０、英国のＦＴＳＥ１００などいずれも軟調だった。引き続き中東情勢を巡る地政学リスクが意識されるなか、原油市況が再び上昇基調にあることが警戒されている。米国株市場ではＮＹダウが続落、約３カ月ぶりの安値水準に沈んだ。トランプ米大統領がイランに対する軍事攻撃はほぼ終了した状態と述べたが、実際はその後もイランは徹底抗戦の構えを継続中。ホルムズ海峡が事実上封鎖された状況下で原油市況の先行きに不透明感が強い。原油高騰への対策として国際エネルギー機関（ＩＥＡ）加盟国が４億バレルの石油備蓄の放出を決めたにもかかわらず、原油先物価格への影響は限定的だった。この日に開示された２月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）は総合指数、コア指数ともに事前コンセンサスと合致したが、ここ最近の原油高騰が織り込まれておらずマーケットの反応は薄かった。個別にホーム・デポ＜HD＞やプロクター・アンド・ギャンブル＜PG＞など消費関連株が下落しダウの足を引っ張った。ただ、マイクロン・テクノロジー＜MU＞やサンディスク＜SNDK＞など半導体関連は高い銘柄が目立ち、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は小幅ながら上昇して取引を終えている。東京市場ではリスク回避目的の売りが再び優勢となり日経平均は３日ぶりに反落する可能性が高いが、アジア株市場や米株先物、為替動向などによって取引時間中はボラティリティが一段と高まるケースも考えられる。

　１１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比２８９ドル２４セント安の４万７４１７ドル２７セントと続落。ナスダック総合株価指数は同１９．０３ポイント高の２万２７１６．１３だった。

　日程面では、きょうは週間の対外・対内証券売買契約、２６年１～３月期法人企業景気予測調査、２月のオフィス空室率など。海外では中国で全国人民代表大会（全人代）が閉幕、トルコ中銀の政策金利決定、週間の米新規失業保険申請件数、１月の米貿易収支、１月の米住宅着工件数、米３０年国債の入札など。

出所：MINKABU PRESS