【北浜流一郎のズバリ株先見！】 ─イラン・ショック安には急落株の買い戻しで臨む！

「イラン・ショック安には急落株の買い戻しで臨む！」

●株式市場はほぼ底打ちか、下値余地は乏しい

　米国とイスラエルによるイランへの攻撃が明らかになったのは2月28日だった。この日は休日であり、東京市場ではその影響が表れる休み明けの3月2日の展開が案じられた。しかし、2日の日経平均株価は793円安で引けており、懸念されたほどは下げなかった。私は安堵したものの、大規模な攻撃にも関わらず下げが小さかったことに対し、正直、少々納得のいかぬ思いもあった。

　しかし、小幅な下落でとどまったのは、まだ米国市場が開いていなかったからにすぎなかった。同国市場が開いた3日、東京市場は一斉売りに見舞われ1778円下落、続く4日も2033円下げ、週初3日間の下げ幅は4605円とそれ相応の下げとなったように思われた。だが、攻撃開始から1週間近くが過ぎたいま、改めて今回の市場変動を振り返ってみると、中東だけでなく世界を揺るがす本格的な戦争が始まったにしては、大して下げてはいない。こんな印象が強い。もちろん「なにを呑気なこと言ってるんだ。今回の下げで大損した。信用の追い証もかかったし……」といった反論もあることだろう。

　しかし、前述したようにとんでもないことが起きたのだ。それなのにわずか3日下げたところで、止まったのだ。米国とイスラエルの攻撃がまさに電撃的で、イラン最高指導者のハメネイ氏をはじめとする同国指導部が一瞬にして吹き飛ばされてしまったことで、戦争は長続きしない――市場はこんな判断を下したと見てよいだろう。ただし、この判断が正しいかどうかは、現段階でははっきりしない。

　また、市場が急落し、そして戻り始めた場合、直近の安値が“真の安値”であるのかを確認する下げがあるのが普通だ。その下げがあって、直近の安値を割り込まなければ、市場は目先底を打った。こう判断してよい。この点、いまは微妙なところながら、私の経験則を加えると、ほぼほぼ底を打ったと判断している。ここから下げてもさほど大きくはならない。こうみているので、今回は米国とイスラエルの電撃作戦に驚いて急落した銘柄の買い戻し。これをお勧めしたい。

●物色候補は自動車のほか話題の「Claude」関連も

　そこで、まずはＡＮＡホールディングス <9202> [東証Ｐ]と日本航空 <9201> [東証Ｐ]になる。両銘柄とも戦争となると、すぐに下げてしまう。原油価格の上昇、利用者の急減、これらに見舞われるのだから当然だ。しかし、戦争の帰趨が次第に明瞭となると、株価は次第に戻りはじめる。ただ、戻り足は下げ足に比べて鈍くなる。この点はお断りしておきたい。

　中東地域での紛争勃発では、中東向けの減産や物流停滞、原油価格の高騰など、 自動車関連企業も影響を受けるが、上記の航空2社同様に今後その影響は薄れていくだろう。ここでは株価下落が大きくなったタイヤメーカーの住友ゴム工業 <5110> [東証Ｐ]に注目したい。株価は週末にようやく小さな陽線が出たところであり、その継続が見込める。

　自動車周辺企業では、他に三櫻工業 <6584> [東証Ｐ]がある。自動車用チューブや集合配管に強い企業ながら、データセンター向け空冷装置も製造しているのに株価は大きく売り込まれている。ここから見直されることになりそうだ。

　自動車用ガラスに強い日本板硝子 <5202> [東証Ｐ]も同様に売られてしまった。まだ回復の兆しは見えないが、間もなく反発に転じると見てよい。

　最後に、野村総合研究所 <4307> [東証Ｐ]を。1月29日に発表した第3四半期決算が嫌気されて株価は急落。そこに戦争勃発も重なったのだが、いち早く回復に転じた銘柄だ。話題の米新興企業アンソロピックが開発した生成AI（人工知能）「Claude（クロード）」の導入支援を国内企業向けに提供している。AIに強い知人に言わせると「Claude」は非常に優秀であり、お勧めは「1にClaude、2にGemini（ジェミニ）、3にChatGPT」とのことだ。その「Claude」関連となるだけに注目しておきたい。

2026年3月6日　記

株探ニュース