前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■メディア総研 <9242> 　2,167円　(+400円、+22.6％) ストップ高

　メディア総研 <9242> [東証Ｇ]がストップ高。同社は高校生や大学生向けの就職活動イベントの企画・運営を手掛けているが、足もとの業績は拡大トレンドが顕著だ。株価は今月に入って急動意、12日の取引時間中に2537円まで一気に水準を切り上げたものの、その後は一転して急反落に転じ、ほぼ往って来いの状況となっていた。前週後半に売り物が切れ下げ止まり、25日は改めて買いに勢いがついていた。前週末21日取引終了後、同社は株主優待制度を導入することを発表した。毎年1月末と7月末時点で200株以上を保有する株主を対象に、株主優待ポイント(保有株数に応じて3000～2万5000ポイント)を年2回付与、優待ポイントは株主限定の特設ウェブサイトで、グルメ、家電製品、体験ギフトなど5000種類以上の商品から交換可能であり、これを材料視する投資資金が集中した。

■免疫生物研 <4570> 　1,719円　(+300円、+21.1％) ストップ高

　免疫生物研究所 <4570> [東証Ｇ]がストップ高。ここ短期間で株価を3倍化させるなどマーケットの注目を集めていたが、モメンタム相場の典型で前週末21日は乱高下、朝方に約300円安まで売り込まれた後に切り返し、一時200円以上の上昇を見せたが、その後再び軟化するなど高値波乱の様相を呈した。今月12日に熊本大学、医薬基盤・健康・栄養研究所、ＣＵＲＥＤ（熊本市）と出願していた「抗HIV抗体及びその製造方法」について、米国特許庁から特許査定の通知を受領したことを発表しており、これを材料に大相場となったが、時価は需給相場の色が濃い。直近では前週後半に貸株市場を通じた空売りが急増しており、この買い戻しが株価を押し上げる格好となったもようだ。

■アサカ理研 <5724> 　2,597円　(+265円、+11.4％)

　アサカ理研 <5724> [東証Ｓ]が3日ぶり急反騰。中国がレアアースの輸出規制に対する警戒感は日中間の緊張が高まる中で常に意識されるところだが、株式市場では レアアース関連株への注目度を高める背景ともなっている。同社は廃棄される電子機器のデバイスに含有される貴金属、いわゆる「都市鉱山」から独自技術を使って貴金属回収を手掛ける事業を手掛けているが、レアメタル・レアアースのリサイクルに関する研究開発も積極推進しており、その関連有力銘柄として投資資金の波状的な攻勢を誘っていた。

■ノート <5243> 　1,579円　(+159円、+11.2％)

　ｎｏｔｅ <5243> [東証Ｇ]が急反騰。同社は今年1月に米アルファベット  傘下のグーグル・インターナショナルとの資本・業務提携の実施を発表。noteプラットフォーム上でのAI機能開発で連携するとともに、クリエイティブ領域での生成AIに関する開発を推進する方針を示していた。提携先のグーグルは11月18日、生成AIの最新基盤モデル「Gemini（ジェミニ）3」を発表している。ジェミニ3に対する市場における評価は高く、24日の米株式市場においてアルファベットの株価は続急伸し上場来高値を更新。これを刺激材料として、ｎｏｔｅの事業展開に好影響をもたらすとの思惑が台頭し、物色人気化につながった。

■インタートレ <3747> 　776円　(+69円、+9.8％)

　インタートレード <3747> [東証Ｓ]が4日続急伸。25日午前10時25分ごろ、26年9月期連結業績予想について純利益を8000万円から2億4000万円（前期1億4500万円の赤字）へ上方修正すると発表した。これが好感された。持ち分法適用会社のデジタルアセットマーケッツが複数の国内企業を引受先とする増資を行ったことに伴い、持ち分変動利益が発生することになったため。なお、売上高、営業利益見通しに変更はない。

■カヤック <3904> 　544円　(+48円、+9.7％)

　カヤック <3904> [東証Ｇ]が3日続急伸。13日の取引終了後、25年12月期連結業績予想について純利益を4億円から7億円（前期比4.7倍）へ上方修正したことが引き続き好感された。ハイパーカジュアルゲームが好調に推移しており、7-9月期に過去最高のダウンロード数を記録するとともに、累計ダウンロード数が15億を突破した。25日は、ミツカン（愛知県半田市）の健康食品ブランド「Fibee（ファイビー）」のプロモーションとして実施するアイドルグループ超特急とのコラボレーションの第2弾の企画・制作も発表した。株価は一時550円と昨年11月以来、1年ぶりの水準に値を上げ上昇基調を強めていた。

■アスカネット <2438> 　364円　(+29円、+8.7％)

　アスカネット <2438> [東証Ｇ]が続急伸。前週末21日の取引終了後、取得総数60万株（自己株式を除く発行済み株式総数の3.86％）、取得総額2億円を上限とする自社株買いの実施を発表しており、株主還元姿勢を好感した買いが集まった。取得期間は12月11日から来年4月22日まで。

■エーザイ <4523> 　5,023円　(+346円、+7.4％)

　東証プライムの上昇率4位。エーザイ <4523> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。デンマークの製薬大手ノボノルディスク  が経口セマグルチド製剤の臨床試験に関し、アルツハイマー病の進行を抑える効果が示されなかったと発表した。これを受けて24日にノボノルディスク株は急落。アルツハイマー病治療薬「レケンビ」を手掛けるエーザイに対しては、競合の医薬品メーカーの治験結果を受けて新薬の需要が中長期的に堅調に推移するとの期待が高まり、買いが集まったようだ。

■サンエー化研 <4234> 　692円　(+40円、+6.1％)

　サンエー化研 <4234> [東証Ｓ]が続急伸。軽包装材や産業資材、機能性材料を収益の3本柱とする樹脂フィルム加工メーカーで、業績も急回復局面に移行している。前期にレゾナック・ホールディングス <4004> [東証Ｐ]から事業譲受した表面保護フィルム事業が売上高・利益ともに押し上げ効果をもたらしている。同社は強固な財務体質が強みで、過去の営業赤字局面でも配当を継続するなど株主還元に前向きな姿勢が評価されるが、一方でPBRが0.3倍前後という際立って低位に放置されていることから、資本効率を高める経営を摸索している段階にある。マーケットの視線がバリュー株に向かうなか、その関連有力候補として光が当たり始めた。

■ＳＲＥＨＤ <2980> 　3,295円　(+175円、+5.6％)

　東証プライムの上昇率10位。ＳＲＥホールディングス <2980> [東証Ｐ]が3日続急伸。ＳＢＩ証券は前営業日の21日、ＳＲＥＨＤの目標株価を従来の8000円から8500円に増額修正した。投資判断は「買い」を継続する。AIクラウド＆コンサルティング部門で、ヘルスケアやIT領域を対象に業務支援型クラウドツールやソリューションを提供するライフ＆ヘルスケアソリューション分野に関して、下期の加速見込みを加味すれば足もとの進捗率は順調だと指摘。製品ミックスの改善が期待できるもようだとしたうえで、中期的な見通しを踏まえ好印象との見方を示す。同証券はＳＲＥＨＤの27年3月期営業利益予想を53億9400万円から57億9300万円に引き上げた。

■ウエストＨＤ <1407> 　1,459円　(+74円、+5.3％)

　ウエストホールディングス <1407> [東証Ｓ]が続急伸。同社は25日、東芝エネルギーシステムズ（東芝ＥＳＳ、川崎市幸区）と再生可能エネルギー及び蓄電池の分野における協業推進を目的とした業務提携基本契約を締結したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。両社の役割は、ウエストＨＤが再生可能エネ発電所及び蓄電所の開発・建設・維持保有を行い、東芝ＥＳＳが電力の市場価格予測、蓄電池の充放電計画の作成、本蓄電所の制御、市場取引による収益化及びバランシング業務などのアグリゲーション業務を担当。また、両社の知見やノウハウを生かし、グリーントランスフォーメーション（GX）経営を推進する企業や自治体などを対象に、自家消費型太陽光、蓄電池、バーチャルPPA、余剰売電を含む統合エネルギーサービスの提案を行うとしている。

■ＪＢＳ <5036> 　1,461円　(+74円、+5.3％)

　日本ビジネスシステムズ <5036> [東証Ｐ]が続急伸。前週末21日取引終了後、自社株買いを実施すると発表した。取得上限は120万株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.63％）、または24億円。期間は11月25日～来年2月28日。これが好感された。

■北海電 <9509> 　1,151円　(+54円、+4.9％)

　北海道電力 <9509> [東証Ｐ]が大幅反発。北海道新聞が25日午後1時30分ごろ、「鈴木直道知事は25日、北海道電力泊原発（後志管内泊村）3号機について、26日に開会する定例北海道議会で、再稼働を容認する考えを示す方向で調整に入った」と報じた。

■ニッケ <3201> 　1,766円　(+72円、+4.3％)

　日本毛織 <3201> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。前週末21日の取引終了後、自社株200万株（消却前の発行済み株式総数の2.62％）を11月28日付で消却すると発表した。消却後の発行済み株式総数は7427万8858株となる。同時に期末配当予想は従来見通しから5円増額の30円（前期の期末配当は24円）にすると開示した。年間配当予想は47円（前期は40円）となる。株式需給の引き締まりと前向きな株主還元姿勢を評価した買いが入った。

■アドテスト <6857> 　19,080円　(+765円、+4.2％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が大幅反発。前日24日の米国株市場では半導体関連株が軒並み上昇し、 半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は4.6％高と急騰した。ただ、AI半導体関連株のシンボルストックであるエヌビディア  は2％強の上昇にとどまり、75日移動平均線を上回れずに取引を終えた。市場ではグーグルが開発した最先端AIモデル「Gemini（ジェミニ）3」への期待が大きい一方、同モデルは高性能だけでなく低コストを売り物としており、エヌビディアの最先端GPUブラックウェルなどへのニーズが中期的に低下するのではないかとの思惑も錯綜していた。エヌビディアを主要顧客とするアドテストにとってもネガティブに作用する可能性があるだけに、上値追いにやや慎重となっていた面もあるようだ。アドテストは前週末に2500円強の急落をみせており、25日はその半値戻しにも満たない状況となっていた。

■栄研化 <4549> 　2,415円　(+72円、+3.1％)

　栄研化学 <4549> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。21日の取引終了後に提出された変更報告書で、英投資運用会社のニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドとその共同保有者による株式保有割合が28.92％から32.79％に上昇したことが判明し思惑買いが流入した。保有目的は、投資及び経営陣に対する経営の助言並びに重要提案行為などを行うこと、としている。報告義務発生日は11月14日となっている。

■ホソミクロン <6277> 　5,450円　(+160円、+3.0％)

　ホソカワミクロン <6277> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。香港に拠点を置くエイシオン・パートナーズが前週末21日の取引終了後、新たにホソミクロンの株式について5％を超えて保有していることが明らかになり、思惑的な買いが入った。大量保有報告書によると、エイシオン・パートナーズの保有割合は5.05％。報告義務発生日は11月14日。保有目的は「経営陣との建設的な対話を通じて発行者の企業価値及び株主価値の向上を目指すとともに、状況に応じて重要提案行為等を行うこと」としている。

■ＮＩＳＳＨＡ <7915> 　1,171円　(+33円、+2.9％)

　ＮＩＳＳＨＡ <7915> [東証Ｐ]が反発。前週末21日取引終了後、12月4日付で283万9538株（発行済み株式総数の5.58％）の自社株を消却すると発表した。将来の株式の希薄化懸念の払拭と浮動株比率の向上を図るため。これが手掛かりとなったようだ。

■協和キリン <4151> 　2,641円　(+73.5円、+2.9％)

　協和キリン <4151> [東証Ｐ]が続伸。同社は21日、軟骨無形成症の患者を対象とした「KK8398（一般名：インフィグラチニブ）」の国内第3相臨床試験を開始したと発表しており、期待感が株価の支えとなったようだ。軟骨無形成症は低身長だけでなく、多様な身体的・社会的課題を伴う指定難病。第3相臨床試験では日本の患者における有効性及び安全性を評価するもので、対象は3歳以上18歳未満の約6例を予定し、52週間での投与・観察を行うという。

■島津 <7701> 　4,464円　(+106円、+2.4％)

　島津製作所 <7701> [東証Ｐ]が続伸。ＳＭＢＣ日興証券が21日付で投資評価を「2（中立）」から「1（アウトパフォーム）」へ、目標株価を4200円から5500円へ引き上げたことが材料視された。同証券によると、計測機器市場における米国の関税影響や政府予算縮小、中国の軟調な市況の影響は概ね出尽くし、今後の不透明感は払拭され始めていると指摘。米中印の計測機器シェア拡大と、新製品や消耗品増による収益性の改善により、業界平均を上回る売り上げ・営業利益成長が期待できるという。

■堀場製 <6856> 　14,065円　(+320円、+2.3％)

　堀場製作所 <6856> [東証Ｐ]が反発。同社は25日、グループのホリバＭＩＲＡとティアフォー（東京都品川区）が、英国及び欧州における自動運転技術の開発と実用化を加速させるための協業プロジェクトを開始したと発表。これが材料視されたようだ。協業の第1弾として、ホリバＭＩＲＡが運営する欧州最大級のモビリティ及びテクノロジー分野の研究開発拠点「MIRA Tech Park（マイラ テック パーク）」にあるテストコースを利用して自動運転バスの実証を開始。ティアフォーは自動運転システム、自動運転レベル4の基準に準拠した電気自動車の小型バス「Minibus（ミニバス）2.0」、各種センサー、運用支援など、ソフトウェアとハードウェア一式を提供するという。

■みずほＦＧ <8411> 　5,261円　(+98円、+1.9％)

　みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]が続伸。日本経済新聞・電子版は22日に日銀の増一行審議委員が利上げ判断に関して「近づいている」と述べたと報道した。同氏は「利上げをしていい環境は整ってきていると思う」と発言したという。日銀は、年内は12月18～19日に、新年は1月22～23日に金融政策決定会合を予定しているが、追加利上げ思惑から銀行株に対する買いが流入した。大垣共立銀行 <8361> [東証Ｐ]や秋田銀行 <8343> [東証Ｐ]、山梨中央銀行 <8360> が年初来高値に買われるなど地銀株に対する買いも強まっていた。

■さくらネット <3778> 　3,055円　(+45円、+1.5％)

　さくらインターネット <3778> [東証Ｐ]が反発。英運用会社のオービス・インベストメント・マネジメントが21日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、さくらネット株を5.30％取得したことが判明した。保有目的は「当社の管理下にあるファンドの資産運用のための投資」としている。報告義務発生日は11月14日。

■トーメンデバ <2737> 　10,670円　(+140円、+1.3％)

　トーメンデバイス <2737> [東証Ｐ]が反発。同社は21日取引終了後、韓国の人工知能（AI）スタートアップ企業であるモビリントと両社間における製品プロモーション及び協業関係拡大を目的とした覚書（MOU）を締結したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。同社は、モビリントのオンプレミス、オンデバイス向け高性能AIプロセッサー（NPUソリューション）技術によって、低消費電力で従来のプロセッサーの性能不足によって生じるAI市場のさまざまな課題解決に向け共同プロモーションを開始。主な協業内容としては、「日本市場における潜在的な事業の可能性を探り、共同でマーケットの調査・創出」「技術・ノウハウ・マーケティング情報を共有し、新しいビジネスモデルの創出、協業のためのタスクチームを創設」「日本市場での販売・製品開発の連携など相互利益につながる新たな協力関係の創出」などとなっている。

※25日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース