前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―
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■メタプラ <3350> 338円 (-45円、-11.8%) メタプラネット <3350> [東証S]が続急落。米国でAIバブル懸念の高まりや追加利下げ期待の後退を背景にハイテク株安が進み、日本を含む世界の金融市場に影響が広がるなか、そのリスクオフの流れが仮想通貨(暗号資産)市場にも波及。足もとのビットコイン価格は9万ドル台を割り込むなど軟調な値動きとなっていた。これを受け、一連の仮想通貨関連株にも売り圧力が強まったようだ。 ■Dサイクル <5888> 3,245円 (-365円、-10.1%) DAIWA CYCLE <5888> [東証G]が続急落。17日の取引終了後に発表した10月度の月次売上高速報で、既存店売上高が前年同月比6.5%減と2ヵ月連続で前年実績を下回ったことが嫌気された。主に週末の悪天候が続いた影響により、ロードサイド店を中心に来店客数が同4.8%減となったことが響いた。なお、全店売上高は同0.7%増だった。 ■SBG <9984> 18,820円 (-1,520円、-7.5%) ソフトバンクグループ <9984> [東証P]が急反落。前週末に2万円大台を割り込んだ後、週明けに切り返したが買いは続かず、18日は再び売り優勢で2万円大台攻防の様相を見せていた。前日17日の米国株市場ではNYダウ、ナスダック総合株価指数ともに下落しており、19日に決算発表を控えるエヌビディアが1.9%安に売られたのをはじめ半導体セクターへの売りが目立った。AI関連を中心に米ハイテク企業に積極投資するソフトバンクGにとって引き続き向かい風が強かった。ソフトバンクGは11月に入って信用買い残が急増しており、直近データで買い残は約830万株に達し、6月下旬以来約5ヵ月ぶりの高水準に膨らんでいた。今後、仮にサポートラインの75日移動平均線(17日現在で1万8668円)を下抜けるような形となった場合は、個人投資家の追い証回避の売りなども加わり、下げが加速する可能性があるだけに目先正念場を迎えていた。 ■ダイヘン <6622> 8,660円 (-560円、-6.1%) ダイヘン <6622> [東証P]が急反落。17日の取引終了後、既存株主による150万株の売り出しを行うと発表しており、短期的な需給悪化への警戒感が働いたようだ。売出価格は11月26日から12月1日までの期間に決定される予定で、受け渡し期日は価格決定日の3営業日後。政策保有株式の見直しとともに、個人投資家を中心とした株主層の拡大により株式の流動性向上を目指すとしている。 ■サカタINX <4633> 2,218円 (-121円、-5.2%) サカタインクス <4633> [東証P]が急反落。17日の取引終了後に、既存株主による256万2400株の売り出しとオーバーアロットメントによる最大38万4300株の売り出しを発表しており、短期的な需給悪化への警戒感が働いたようだ。売出価格は11月26日から12月2日までの期間に決定される予定で、受け渡し期日は価格決定日の5営業日後。会社側では売り出しにより、グローバル企業に相応しい高い株式流動性と広範で多様な株主構成が実現されると期待しているという。 ■パナHD <6752> 1,745円 (-41円、-2.3%) パナソニック ホールディングス <6752> [東証P]が続落。17日取引終了後、住宅設備を手掛ける子会社パナソニックハウジングソリューションズの株式80%を譲渡することについて、建材大手YKK(東京都千代田区)との間で株式譲渡契約と株主間契約を締結すると発表した。パナソニックとYKKが建築資材・住宅設備事業におけるパートナーになることを目的とする。YKKは今後設立する中間持ち株会社を通じて株式を取得する。株式譲渡実行日は2025年度末までを予定している。 ■ネクセラ <4565> 840円 (-19円、-2.2%) ネクセラファーマ <4565> [東証P]が続落。17日の取引終了後、黒字化に向けた事業再構築施策を発表。18日朝方はこれを好感した買いが株価を押し上げたものの、全般安もあって買いが続かなかったようだ。創薬プラットフォーム、開発品、製品に投資・リソースを集中させる事業再構築に取り組み、優先度の高いプログラムに経営資源を集中させ、営業費用を削減する。自社開発では、25年8月に発表した肥満・代謝性疾患・内分泌疾患に対する次世代治療薬の開発に重点を置く予定で、その一方、英国の創薬・開発拠点では26年度の現金R&D支出を約35億円削減する。また、日本及び英国拠点で約15%の人員削減を計画し、より収益性の高い体制構築を目指すとしている。 ■富士電機 <6504> 10,425円 (-145円、-1.4%) 富士電機 <6504> [東証P]が反落。大和証券は17日、同社株のレーティングを「3(中立)」から「2(アウトパフォーム)」に引き上げた。目標株価は7000円から1万4000円に見直した。同証券では26年3月期の連結営業利益の予想を1269億円から1300億円に上方修正した。変圧器などのエネマネ事業とデータセンター関連の電力機器などの施設・電源システム事業などが業績を牽引すると指摘。27年3月期の同利益は1430億円を見込んでいる。更に、データセンター関連で米国向けビジネスが獲得できる可能性があることなどに注目している。 ※18日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋 株探ニュース
