話題株ピックアップ【夕刊】（1）：アドテスト、トーエネク、きんでん

■アドバンテスト <6857> 　22,120円　  +4,000 円 (+22.1％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率トップ
　アドバンテスト<6857>がストップ高し上場来高値を更新。２８日の取引終了後、２６年３月期の連結業績予想について、売上高を８３５０億円から９５００億円（前期比２１．８％増）へ、営業利益を３０００億円から３７４０億円（同６３．９％増）へ、純利益を２２１５億円から２７５０億円（同７０．６％増）へ上方修正し、あわせて未定としていた中間配当予想を２９円（前年同期１９円）としたことが好感された。ＡＩ関連向け半導体の更なる複雑化や性能向上及び生産数量の増加などを背景に、高性能半導体向けテスタ需要の拡大が続く見通し。なお、９月中間期決算は、売上高５２６７億３３００万円（前年同期比６０．０％増）、営業利益２３２４億３５００万円（同２．５倍）、純利益１６９８億１３００万円（同２．４倍）だった。同時に、上限を１８００万株（自己株式を除く発行済み株数の２．４７％）、または１５００億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は１１月４日から来年１０月２８日までで、株主還元と資本効率の向上を目的としている。また、２７年３月期を最終年度とする中期経営計画の数値目標を売上高で５６００億～７０００億円から８３５０億～９３００億円へ、営業利益率で２２～２８％から３３～３６％へそれぞれ引き上げた。ＨＰＣ（ハイパフォーマンス・コンピューティング）／ＡＩ半導体の試験ソリューションに対する力強い需要が継続し、策定時に掲げた目標を超過する可能性が高まったことが要因としている。

■トーエネック <1946> 　1,771円　  +300 円 (+20.4％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率2位
　トーエネック<1946>はストップ高。２８日の取引終了後、２６年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を修正した。営業利益予想を前回予想の１８０億円から２００億円（前期比２４．７％増）、最終利益予想を１２０億円から１５０億円（同３９．３％増）に引き上げた。同時に年間配当予想は中間２２円・期末３０円の年５２円から中間２８円・期末３７円の年６５円に増額した。利益予想の引き上げと株主還元姿勢を評価する買いが流入した。９月中間期は配電線工事の工事量や一部の子会社の完成工事案件が予想を下回ったものの、屋内線工事を中心に採算性の向上が想定を上回った。子会社からの受取配当金や持ち分法投資利益の増加、保有株式の売却益なども収益に貢献し、売上高は１２４７億１４００万円（前年同期比１．７％減）、営業利益は８５億６６００万円（同３２．５％増）、最終利益が７２億１６００万円（同２．５倍）になった。なお、通期の売上高予想は据え置き。配電線工事の工事量が回復していることに加え、屋内線工事の手持ち工事が豊富で、かつ好調に進捗していることを踏まえた。９月中間期時点での受注高は計１２５５億２６００万円（同１８．３％増）に上った。年間配当の６５円は２４年１０月１日付で実施した１株につき５株の割合での株式分割後ベースで実質１５円増配となる。また、同社は配当方針の変更も発表。連結配当性向の基準について、これまでの「３０％以上」から「４０％を目安」に改めた。

■きんでん <1944> 　6,158円　  +1,000 円 (+19.4％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率3位
　きんでん<1944>がストップ高の水準となる６１５８円に買われ、上場来高値を更新した。２８日の取引終了後、２６年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を上方修正した。売上高予想を従来予想の７３００億円から７４２０億円（前期比５．２％増）、営業利益予想を６７０億円から８１０億円（同３２．８％増）に引き上げた。同時に年間配当予想は中間・期末各５０円の年１００円から中間・期末各６０円の年１２０円（前期は９０円）に増額した。好業績と株主還元姿勢を好感した買いが集まっている。９月中間期は良好な市場環境を背景とした採算性の向上に加え、生産性を改善する取り組みが奏功し予想を上回る業績で着地。売上高が３２１３億７８００万円（前年同期比７．８％増）、営業利益が３１８億８７００万円（同２．５倍）になった。配電工事や情報通信工事、環境関連工事など各完成工事高が増えた。通期業績予想は下期について良好な市場環境に加え、手持ち工事の状況を織り込んだ。中間期時点で個別の受注工事高は４６０８億８９００万円（同２１．６％増）に上った。事務所ビルなどが増加した一般電気工事をはじめ、各工事で受注高が前年同期を超えた。

■四国化ＨＤ <4099> 　2,773円　  +366 円 (+15.2％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率4位
　四国化成ホールディングス<4099>は後場急騰し、上場来高値を更新。２９日正午ごろ、２５年１２月期第３四半期累計（１～９月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を修正した。営業利益予想を従来予想の９４億円から１００億円（前期比２．７％増）、最終利益予想を６５億円から７０億円（同２０．６％減）に引き上げた。営業利益は減益予想から一転、前期に続き過去最高を更新する見通しとなり、評価された。売上高予想は据え置き。化学品事業の有機化成品や建材事業がこれまでの想定を下回る見通しになったものの、ファインケミカルが計画を上回ると見込む。ファインケミカルは収益性が高く、同商材の増収が各利益の上振れにつながった。一方、為替差損の発生や前期にあった投資有価証券売却益の反動などにより、引き続き最終利益は減益での着地を予想している。１～９月期は売上高が５２４億７３００万円（前年同期比１．０％減）、営業利益が８２億７５００万円（同９．５％増）、最終利益は６０億２２００万円（同１１．０％減）だった。

■日本車輌製造 <7102> 　3,480円　  +445 円 (+14.7％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率5位
　日本車輌製造<7102>が大口の買い注文が流入。前日は全体地合い悪に流され、大陰線を引いて７日ぶりに反落したが、きょうは動きを一変させ一気に切り返す展開に。２８日取引終了後、同社は２６年３月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来計画の６６億円から８２億円（前期比１８％増）に増額した。なお、期中２度目の上方修正であり、期初の営業利益予想は５６億円だった。鉄道車両、輸送用機器・鉄構事業の各事業の売り上げが会社側想定以上に伸び、収益押し上げに貢献した。これを材料視する形で上値を見込んだ投資資金が流入した。

■関電工 <1942> 　4,885円　  +452 円 (+10.2％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率6位
　関電工<1942>やクラフティア<1959>（旧九電工）が急騰し上場来高値を更新。２８日の取引終了後、きんでん<1944>とトーエネック<1946>が２６年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算の発表にあわせて、２６年３月期の通期業績予想を修正した。両社とも通期業績予想を引き上げ、これを受け翌２９日の株価は急騰した。

■栃木銀行 <8550> 　550円　  +44 円 (+8.7％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率8位
　栃木銀行<8550>が後場終盤になって急上昇。午後３時ごろに２６年３月期連結業績予想について、最終利益を５８億円から７８億円（前期２２３億２８００万円の赤字）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各７円の年１４円から中間・期末各１２円の年２４円へ引き上げたことが好感された。単独業績において貸出金利息、預け金利息など資金利益の増加が計画を上回る見通しという。

■Ａｉロボティクス <247A> 　1,928円　  +135 円 (+7.5％)　　本日終値
　Ａｉロボティクス<247A>が大幅高で４日続伸し実質上場来高値を更新。この日、展開するスキンケアブランド「Ｙｕｎｔｈ（ユンス）」が、Ｋ－ＰＯＰグループ「ＢＴＳ」のＶ氏とブランドアンバサダー契約を締結したと発表しており、好材料視された。今回の取り組みは、Ｖ氏の除隊後初の日本での広告出演で、スキンケアブランドとしては日本初の単独契約となる。２１世紀のポップアイコンともいわれる「ＢＴＳ」のＶ氏をブランドアンバサダーに迎えることで、プレゼンス向上と海外市場への展開を見据えたグローバル戦略を本格的に始動するとしている。

■高砂熱学工業 <1969> 　4,588円　  +312 円 (+7.3％)　　本日終値
　高砂熱学工業<1969>は大幅反発し実質上場来高値を更新。この日の寄り前に２６年３月期の連結業績予想について、売上高を４１００億円から４２１０億円（前期比１０．３％増）へ、営業利益を３６０億円から４３３億円（同３３．６％増）へ、純利益を２８７億円から３４３億円（同２４．１％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を４４円から６２円へ引き上げたことが好感された。一部工事の工程見直しなどを行った結果、単体売上高は前回予想を下回る見込みとなったものの、効率的な施工体制などによる工事進捗とともに収益性の改善を見込むことから、連結では売上高・利益を押し上げる見通しという。

■日本瓦斯 <8174> 　2,821円　  +139 円 (+5.2％)　　本日終値
　日本瓦斯<8174>は急反発した。同社は２８日の取引終了後、２６年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比２．５％増の８８１億９５００万円、最終利益は同２．１倍の３４億３９００万円だった。大幅な増益となったことに加え、自社株買いの実施も発表しており、好感されたようだ。電気事業で顧客の増加により販売量が伸長。燃料価格の動向も利幅を拡大させる要因となった。自社株買いは総数４００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の３．７％）、総額９０億円を上限とし、１０月２９日から来年３月３１日の間に実施する。

株探ニュース