前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■いちご <2337> 　382円　(+10円、+2.7％)

　いちご <2337> [東証Ｐ]が続伸。ＳＢＩ証券が20日、いちごの目標株価を490円から500円に引き上げた。投資判断は「買い」を継続する。ホテルのRevPAR（利用可能な客室1室当たりの収益）の上昇が続いていることなどを踏まえ、同証券はいちごの27年2月期営業利益予想を従来の220億円から225億円に増額修正した。

■マーベラス <7844> 　575円　(+14円、+2.5％)

　マーベラス <7844> [東証Ｐ]が続伸。20日の取引終了後、子会社ＨＯＮＥＹ∞ＰＡＲＡＤＥ　ＧＡＭＥＳが、「閃乱カグラ」シリーズの新作アプリゲーム「PROJECT N」（仮称）を26年に配信すると発表しており、好材料視された。「閃乱カグラ」シリーズは、忍として生きる少女たちの青春を描いたバトルアクションシリーズで、11年に家庭用ゲームソフトとして1作目を発売して以降、これまでに10作以上を展開する人気シリーズ。17年11月にはシリーズ初のアプリゲーム「シノビマスター 閃乱カグラ NEW LINK」（通称「シノマス」）の配信を開始。最新作「PROJECT N」（仮称）は、「シノマス」のストーリーと世界観を引き継ぐ正統続編として開発中のアプリゲームで、「シノマス」の3年後の世界を舞台に新キャラクターを迎え、「閃乱カグラ」の新たな物語を描くとしている。

■さくらネット <3778> 　3,295円　(+80円、+2.5％)

　さくらインターネット <3778> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。同社は21日、ＫＤＤＩ <9433> [東証Ｐ]、データセンター運営のハイレゾ（東京都新宿区）の2社と日本におけるGPUコンピューティングリソースの安定供給体制を確立し、国内AI産業全体の発展に寄与することを目的として「日本GPUアライアンス」を設立したと発表した。ＫＤＤＩが導入予定の「NVIDIA GB200 NVL72」、さくらネットの生成AI向けクラウドサービス 「高火力」、ハイレゾのGPUクラウドサービス「GPUSOROBAN」の相互再販を行い、GPUを活用した高度な計算資源の提供を拡大していく。

■エレメンツ <5246> 　751円　(+16円、+2.2％)

　ＥＬＥＭＥＮＴＳ <5246> [東証Ｇ]が3日ぶり反発。21日、9月30日に発表した海外公募の受渡日を迎えた。発行価格は今月16日の終値から7.81％ディスカウントした755円で決定した。これを受け17日の株価が大幅安となったことも注目を集めた。海外公募が一巡したことで出直りも期待され株価は21日朝方に773円まで上昇したが、その後は一時730円台まで売りに押されるなど強弱感が対立する展開となっていた。

■イトヨーギョ <5287> 　1,698円　(+35円、+2.1％) 一時ストップ高

　イトーヨーギョー <5287> [東証Ｓ]が5日続伸、一時ストップ高となった。マンホールなどのコンクリート2次製品の製造・販売を行い、ライン導水ブロックを中心とした道路関連製品で商品競争力が高い。国策として迅速な対応が求められている下水道インフラの点検補修・再構築で同社の活躍が期待されているほか、日本維新の会が掲げる大阪の副首都構想でも、同社は大阪に本社を構えていることから地の利が意識されている。株式需給面ではＵＢＳやバークレイズなどの外資系手口で貸株市場を経由した空売りが増勢の一途にあり、これが踏み上げ相場に火をつけていた。

■サインポスト <3996> 　310円　(+6円、+2.0％)

　サインポスト <3996> [東証Ｓ]が続伸。20日の取引終了後、EC事業者向けの新たなトータルソリューションブランド「Global GO！」の提供を開始すると発表しており、好材料視された。「Global GO！」は、さまざまな規模・成長ステージのEC事業者に寄り添い、ECオペレーションのDXを通じて企業の持続的成長を支援するソリューションブランドとして誕生。第1弾として、既存の受注管理システム（OMS）や倉庫管理システム（WMS）と柔軟に連携可能な出荷業務DXツール「Global GO！ Smooth EC」と、伴走型コンサルティング「Global GO！ Compass」の提供を開始した。なお、26年2月期業績への影響は軽微としている。

■坪田ラボ <4890> 　341円　(+6円、+1.8％)

　坪田ラボ <4890> [東証Ｇ]が4日ぶり反発。20日の取引終了後、近視進行抑制を目的としたバイオレットライト照射デバイス「TLG-001」について、国内臨床試験における最終被験者の観察が9月27日に完了したと発表したことを好感する買いを引き寄せていた。バイオレットライトは波長360～400nm付近の光であり、網膜に存在する光受容体OPN5を介して眼軸長の伸展制御に関与することが示唆されているという。

■横河電 <6841> 　4,514円　(+76円、+1.7％)

　横河電機 <6841> [東証Ｐ]が続伸。同社は21日、中国子会社が中国石油化工集団（シノペック）グループのエンジニアリング会社であるシノペックエンジニアリンググループ（ＳＥＧ）が進めるEPC（設計、調達、建設）プロジェクトについて協力する覚書を締結したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。これまでも両社は中国国内で多数の石油精製所やエチレンプラントのプロジェクトを協力して進めてきたが、今回の覚書で同社はＳＥＧが世界各国で展開するプロジェクトのプラントエンジニア
リングをより強力に支援するとしている。

■デジタルＨＤ <2389> 　2,348円　(+33円、+1.4％)

　デジタルホールディングス <2389> [東証Ｐ]が4日続伸。投資会社のシルバーケイプ・インベストメンツは20日、デジタルＨＤに対しTOB（株式公開買い付け）を開始する予定だと発表した。同社に対しては博報堂ＤＹホールディングス <2433> [東証Ｐ]が1株1970円でTOBを実施しているが、シルバーケイプはTOB価格を1株2380円とする予定。この発表を受けて前日20日の取引時間中にデジタルＨＤ株は急伸。その後東証は同社株を売買停止とし、そのまま大引けとなった。取引終了後にデジタルＨＤは、シルバーケイプによるTOBの開始予定が公表されたと開示。翌21日の株価は投資会社側のTOB価格にサヤ寄せをする形で上昇していた。シルバーケイプは、買付予定数の下限を353万5700株とし、上限は設定していない。11月下旬をめどに開始を予定。博報堂ＤＹが提案した価格は、潜在的価値や長期的価値を過小評価しているとの見解を示し、博報堂ＤＹによるTOBが成立するのを避けるため、10月20日付でTOBの開始予定について公表したという。デジタルＨＤは今回のTOBに対する意見について、決定次第公表するとしている。

■フジＨＤ <4676> 　3,300円　(+46円、+1.4％)

　フジ・メディア・ホールディングス <4676> [東証Ｐ]が続伸。大株主の米投資会社ダルトン・インベストメンツが20日、フジＨＤに対して不動産事業の売却を求める書簡を送付したことを明らかにした。書簡に添付されたスライド資料によると、不動産事業とメディア・コンテンツ事業にシナジーは「ない」とし、フジＨＤが掲げるROE8％の達成には「メディア・コンテンツ事業のフォーカスがマスト」と指摘。不動産事業をスピンオフ、あるいは大幅に縮小すべきとした。

■ＨＩＳ <9603> 　1,347円　(+17円、+1.3％)

　エイチ・アイ・エス <9603> [東証Ｐ]が続伸。同社は20日の取引終了後、日本アジア投資 <8518> [東証Ｓ]やＺＵＵ <4387> [東証Ｇ]と共同で、観光ファンドを設立したと発表。株価の支援材料となったようだ。ファンド総額の目標は10億円で、募集期間は2026年3月30日まで。観光関連の国内未上場企業を投資対象とする。

■ＡＩＦＣＧ <254A> 　986円　(+10円、+1.0％)

　ＡＩフュージョンキャピタルグループ <254A> [東証Ｓ]が続伸。21日正午ごろ、グループ会社のミライウェルスマネジメントが、暗号資産レンディングプレミアムサービス「RENKIN」を10月下旬にサービス開始すると発表しており、好材料視された。RENKINは、顧客が預けた暗号資産をミライウェルスマネジメントが運用し、毎月所定の賃貸料を支払うサービス。これにより、暗号資産をただ保有するだけでは得られなかった収益機会を創出する。なお、同件による業績への影響は軽微としている。

■アライドアキ <6081> 　213円　(+2円、+1.0％)

　アライドアーキテクツ <6081> [東証Ｇ]が続伸。21日、あらゆる「顧客の声」をAIで解析し、コミュニケーションの起点となるインサイトを発見するデータプラットフォーム「Kaname.ax（カナメ・エーエックス）」に、カテゴリーのネガティブ発話を分析し購入障壁や体験後の不満を明らかにする「カテゴリーイグジットポイント」分析を追加したと発表しており、好材料視された。「カテゴリーイグジットポイント」分析は、「Kaname.ax」に取り込んだSNSのUGC（ユーザー生成コンテンツ）やECのレビューなどから特許出願中の独自AI技術を活用して顧客の声を分析し、商品・ブランドを購入・利用する際のきっかけを導き出す「CEPsリスニング」の新たな分析メニューとして投入される手法。これにより、企業は自社商品だけでなく、商品カテゴリー全体に対する消費者の不満や課題を客観的に把握できるようになり、より実用性の高い商品開発戦略やマーケティング戦略の立案が可能になるとしている。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース