前週末10日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■セルシード <7776> 　518円　(+80円、+18.3％) ストップ高

　セルシード <7776> [東証Ｇ]がストップ高。9日取引終了後、同種軟骨細胞シート（CLS2901C）の第3相試験で第1例目の症例が登録されたと発表した。症例の登録とは、患者（被験者）を臨床試験に組み入れることが確定したことを指す。これが材料視された。

■インタファク <4057> 　527円　(+80円、+17.9％) ストップ高

　インターファクトリー <4057> [東証Ｇ]がストップ高。同社は10日正午ごろ、26年5月期第1四半期（6-8月）の単独決算を発表。営業利益は前年同期比2.7倍の4400万円となり、通期計画の8200万円に対する進捗率は53％超となった。売上高は同16.6％増の7億3600万円で着地。システム運用保守とECビジネス成長支援事業が堅調に推移したほか、利益面では業務効率化の効果が寄与した。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いた。

■サン電子 <6736> 　11,040円　(+1,400円、+14.5％)

　サン電子 <6736> [東証Ｓ]が6日続急騰。9日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、米投資ファンドのバリューアクト・キャピタルと共同保有者の株式保有割合が7.87％となり新たに5％を超えたことが判明。これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資及び経営陣への助言または状況に応じて重要提案行為を行うこととしており、報告義務発生日は10月2日となっている。

■ファストリ <9983> 　51,500円　(+3,210円、+6.7％)

　東証プライムの上昇率2位。ファーストリテイリング <9983> [東証Ｐ]が続急伸。同社は9日の取引終了後、25年8月期の連結決算発表にあわせ、26年8月期の業績予想を開示した。今期の営業利益予想は前期比8.1％増の6100億円としており、前期に続き過去最高益を更新する見通し。配当予想は中間・期末各260円の年間520円とし、前期比20円の増配を見込む。業績拡大への期待と株主還元姿勢に対する評価が買いを引き寄せた。売上高予想は前期比10.3％増の3兆7500億円とした。海外ユニクロ事業はグレーターチャイナや韓国、北米、欧州など進出している各地域で事業拡大が続き、大幅な増収増益が達成できるとみる。国内ユニクロ事業については若干の増収となる見通しのなか、円安による調達コストの増加をはじめ各コストの負担が重くなる局面ではあるものの、生産性の改善や値引き率の抑制などを通じ15％以上の事業利益率を継続的に確保する。25年8月期は従来予想を上回る業績で着地した。売上高は前の期比9.6％増の3兆4005億3900万円（従来予想は3兆4000億円）、営業利益は同12.6％増の5642億6500万円（同5450億円）だった。前期の期末配当予想についてはこれまでの見通しから20円増額し260円（年間配当は500円）に見直した。

■東海ソフト <4430> 　1,784円　(+98円、+5.8％)

　東海ソフト <4430> [東証Ｓ]が3日続急伸。ソフトウェア受託開発を手掛けており、IoTや産業向け人工知能（AI）分野に注力し、車載向けでは電子制御ユニット（ECU）など組み込み関連に強い。足もとの業績は車載向けや産業機器向けともに旺盛な開発需要を取り込んでおり好調に推移している。同社が9日取引終了後に発表した26年5月期第1四半期（25年6-8月）決算は、経常利益が3億7000万円（前年同期は単独ベースで2億4200万円）と高変化を示しており、これを好感する買いを呼び込んだ。前日9日終値換算でPERが9倍台、配当利回りが3.4％台とバリュエーション面からも割安感が強かった。

■アルバイトＴ <2341> 　185円　(+10円、+5.7％)

　アルバイトタイムス <2341> [東証Ｓ]が続急伸。9日取引終了後に3-8月期連結決算を発表し、売上高は24億400万円（前年同期比15.6％増）、営業利益は8200万円（前年同期100万円）だった。採用管理システム「ワガシャ de DOMO」やIT教育事業が堅調に推移した。決算内容を好感した買いが入った。あわせて、17日付で100万株（発行済み株数の3.39％）の自社株を消却することを明らかにした。

■吉野家ＨＤ <9861> 　3,196円　(+152円、+5.0％)

　東証プライムの上昇率3位。吉野家ホールディングス <9861> [東証Ｐ]が続急伸。同社は9日取引終了後、26年2月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の74億円から82億円（前期比12.2％増）に引き上げた。売上高の見通しは従来通り2250億円（同9.8％増）で据え置いたが、増収に伴う変動費の増加を適切にコントロールしていることが利益面を押し上げるとしている。また、中間配当と期末配当をそれぞれ従来計画比1円増額の11円とすることもあわせて発表。これにより、年間配当は22円（前期は20円）となる。

■ハイレックス <7279> 　2,941円　(+116円、+4.1％)

　ハイレックスコーポレーション <7279> [東証Ｓ]が大幅高で5日続伸。10日正午ごろ、25年10月期の連結業績予想について、最終利益を38億8500万円から70億3200万円（前期比3.6倍）へ上方修正したことが好感された。保有する投資有価証券の一部を売却したことにより、投資有価証券売却益65億700万円を特別利益として計上したことなどが要因としている。なお、売上高3010億6800万円（同2.4％減）、営業利益31億5200万円（同8.6倍）は従来見通しを据え置いた。

■フィナＨＤ <4419> 　1,225円　(+47円、+4.0％)

　Ｆｉｎａｔｅｘｔホールディングス <4419> [東証Ｇ]が3日ぶり大幅反発。9日、子会社のスマートプラスが三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券と共同運営するデジタル証券取引サービス「ASTOMO（アストモ）」を同日に始めると発表しており、材料視した買いが入った。アストモでは三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が期中分配金と満期償還金による資産形成が期待できるデジタル証券を厳選。まずは不動産セキュリティー・トークン（ST）から取り扱いを始める。利用者はスマホを使い10万円から投資することができる。アストモに関し、スマートプラスは展開している証券ビジネスプラットフォーム「BaaS（バース）」のST取引機能を三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券へ提供する。

■ＲｅＹｕｕ <9425> 　669円　(+22円、+3.4％)

　ＲｅＹｕｕ　Ｊａｐａｎ <9425> [東証Ｓ]が大幅反発。東京証券取引所が9日の取引終了後、同社株の信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を50％以上（うち現金20％以上）とする信用取引の臨時措置を10日売買分から解除すると発表。また、日本証券金融も10日から貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分に係る銘柄別増担保金徴収措置を解除すると発表しており、取引負担の減少で短期資金の流入が再び活発化するとの思惑から買いが流入したようだ。

■エリアリンク <8914> 　2,251円　(+64円、+2.9％)

　エリアリンク <8914> [東証Ｓ]が続伸。投資顧問会社の英ゼナーアセットマネジメントが9日の取引終了後に関東財務局へ提出した変更報告書で、株式保有割合が6.03％から7.15％に上昇したことが判明し、思惑的な買いが入ったようだ。報告義務発生日は10月2日。保有目的は投資を主な目的とするが、状況に応じて運営及び資本の効率化に向け、経営陣との意見交換や重要提案行為などを行う場合があるとしている。

■キャンバス <4575> 　1,064円　(+28円、+2.7％)

　ＣＡＮＢＡＳ <4575> [東証Ｇ]が3日ぶり反発。同社は9日の取引終了後、自社で創出し臨床試験段階にある抗がん剤候補化合物CBP501について、免疫チェックポイント阻害薬などとの併用投与に関する特許査定を欧州特許庁から受領したと発表しており、好感した買いを集めた。CBP501の物質特許は特許権の存続期間が過ぎているものの、今回の特許などを活用することで実質的に保護される期間を確保する。なお、26年6月期の業績に与える影響はないという。

■システムサポ <4396> 　3,315円　(+65円、+2.0％)

　システムサポートホールディングス <4396> [東証Ｐ]が反発。10日、傘下のシステムサポートが、マイクロソフト  のクラウド型統合業務サービス「Microsoft 365」の導入支援サービスの提供を開始したと発表しており、好材料視された。同サービスは、従来の「Microsoft 365」のライセンス販売に加え、導入・移行支援やアカウント・デバイスなどの管理ソリューションの提供を通じて、顧客のビジネスニーズに合わせた最適な「Microsoft 365」環境の構築を支援するもの。なお、同件が26年6月期業績に与える影響は軽微としている。

■ヤマシン―Ｆ <6240> 　804円　(+10円、+1.3％)

　ヤマシンフィルタ <6240> [東証Ｐ]が6日続伸。建設機械向け油圧フィルターで世界トップシェアを誇る。米国ではトランプ米大統領が「エネルギー非常事態宣言」を行い、国策として化石燃料増産の方向を打ち出しており、掘削する建機需要への追い風が強い。ヤマシン―Ｆは米キャタピラー  にもエンジン用フィルターなどを供給していることもあり、その関連株としてマーケットでも注目度が高い。トランプ米大統領は今月下旬に来日し日米首脳会談を行う予定が伝えられていることで、改めて同社株が投資資金のターゲットとなっていた。株式需給面でも取組妙味が指摘された。日証金では貸借倍率が0.5倍台と大幅に売り長だった。また、国内トップクラスの資産運用会社であるアセットマネジメントＯｎｅが同社株を買い増す動きをみせていたことも注目されていた。

■日本ペＨＤ <4612> 　1,043円　(+13円、+1.3％)

　日本ペイントホールディングス <4612> [東証Ｐ]が上伸。9日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を3500万株（自己株式を除く発行済み株数の1.49％）、または300億円としており、取得期間は10月10日から来年2月28日までとしている。

※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース