前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ナノＭＲＮＡ <4571> 　181円　(+50円、+38.2％) ストップ高

　ＮＡＮＯ　ＭＲＮＡ <4571> [東証Ｇ]がストップ高。8日の取引終了後、ＳＢＩ証券（東京都港区）及びＳＢＩ新生企業投資（同）との業務提携を通じて投資事業に参入し、それに伴い会社分割によって26年4月1日をメドにホールディングス体制へ移行すると発表したことが好感された。投資事業を行う子会社Ｎａｎｏ　Ｂｒｉｄｇｅ　Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔを設立し、未公開企業や企業の部門カーブアウトを対象に投資を行う。今回の投資事業参入のためのファイナンス面の裏付けとして、ＳＢＩ証券を割当先とする第三者割り当てにより第22回新株予約権（行使価額修正条項付）及び私募債を発行。約44億7000万円を調達し、調達資金は私募債の償還及びファンド出資資金にあてる予定だ。

■オンコリス <4588> 　859円　(+137円、+19.0％)

　オンコリスバイオファーマ <4588> [東証Ｇ]が急反騰。同社は8日の取引終了後、腫瘍溶解ウイルス「OBP-301」のGMP製剤製造を開始したと発表。これを材料視した買いが入ったようだ。同社は2026年のOBP-301の承認に向けてGMP原薬製造をすでにベルギーのヘノジェン社において完了。商用利用の可能性のあるGMP製剤についてこのほど製造を開始した。これに伴い、富士フイルムホールディングス <4901> [東証Ｐ]傘下企業で販売提携先である富士フイルム富山化学から、製品代金の前受け金の一部を今年中に受領する予定。金額の開示は非公表とする。なおオンコリスは8日の取引終了前に、「OBP-801」の眼科領域での特許範囲の拡張について発表している。

■サイエンスＡ <4412> 　1,609円　(+241円、+17.6％) 一時ストップ高

　サイエンスアーツ <4412> [東証Ｇ]が続急騰、一時ストップ高となった。8日の取引終了後、集計中の25年8月期単独業績について、売上高が従来予想の15億6600万円から16億5400万円（前の期比39.7％増）へ、営業利益が4400万円から1億700万円（前の期3100万円の赤字）へ、純利益が2000万円から1億1200万円（同3100万円の赤字）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。Buddycom利用料は概ね想定どおりとなった一方、アクセサリー売り上げが大口顧客の購入に加え、中小企業向けの販売も好調に推移したことが売上高・利益を押し上げた。また、繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討した結果、回収が見込まれる部分について繰延税金資産を計上し法人税等調整額を4000万円計上したことも寄与した。

■ＧｒｅｅｎＢ <3913> 　1,198円　(+160円、+15.4％)

　ＧｒｅｅｎＢｅｅ <3913> [東証Ｇ]が急反騰。同社は9日の朝方、コンシューマー向けクラウド型バックアップサービス「GreenBee Cloud Backup」の有償サブスクリプション契約数が30万件を達成したと発表。これが株価を刺激したようだ。2022年11月のサービス開始以来順調に成長を続けており、今年6月に20万件を突破。そこから4ヵ月後に30万件に到達し、年度末目標の26万件を前倒しで達成した。会社側によると、成長を支えているのは低い月間退会率の維持と販売パートナーとの協業による全国展開だとしている。

■ＳＢＧ <9984> 　22,965円　(+2,355円、+11.4％)

　東証プライムの上昇率3位。ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が急反騰。前日8日の米国株市場ではNYダウこそわずかにマイナス圏で引けたものの、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数が1％を超える上昇で切り返し史上最高値を更新した。ナスダック指数と株価連動性の高い同社株には追い風となるほか、同社傘下の英半導体設計アーム・ホールディングス  が8連騰を記録し、4.7％高と上げ足も加速していたことから追い風が強まっていた。また、8日にソフトバンクＧはスイスの大手重電メーカーであるＡＢＢのロボット事業を買収することを表明しており、AIロボティクス分野における開発にも本腰を入れる構えにあることで株価を改めて刺激する格好となった。

■ＦＦＲＩ <3692> 　10,590円　(+1,030円、+10.8％)

　ＦＦＲＩセキュリティ <3692> [東証Ｇ]が5日続急騰。サイバーセキュリティー専業で標的型攻撃に特化した純国産ソフト開発で強みを持ち、高市トレードではシンボルストックの一角を担う。世界トップレベルのセキュリティーエンジニアも確保し、ネット空間における国家安全保障で活躍が期待されている。業績も大幅増収増益基調を継続中で、26年3月期はトップライン、利益ともに連続過去最高更新が見込まれている。注目されるのは株式需給面であり直近3日現在の信用倍率が1.30倍、貸借倍率は0.13倍と売り長状態だった。更に貸株市場を通じた空売りが高水準に積み上がり、踏み上げ相場に発展する可能性を内包していた。そうしたなか8日付で貸株規制が入り、現引き停止及び新規売り停止となっていた。

■安川電 <6506> 　4,030円　(+350円、+9.5％)

　東証プライムの上昇率4位。安川電機 <6506> [東証Ｐ]が続急伸。前週末3日に26年2月期の業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の430億円から480億円（前期比4.3％減）に大幅増額したことを受け、週明け6日にマドを開け急騰を演じ、終値で612円高の3790円まで買われた経緯がある。その後は利益確定売りでいったん下押したものの押し目買い意欲は旺盛であり、9日は朝方から買い注文が集中しカイ気配で始まる人気となった。前日8日にソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]がスイスの大手重電メーカーＡＢＢのロボット事業を買収することを表明、AIロボティクス分野における開発にも注力する構えを明示し、マーケットの視線が集中した。ロボットとAIを融合させる「フィジカルAI」が新たなテーマとして注目されるなか、メカトロニクスの代表格である安川電は米エヌビディア  と協業体制にあることから、ソフトバンクＧに追随する銘柄としてファンド系大口資金の琴線に触れたようだ。

■マニー <7730> 　1,428.5円　(+121円、+9.3％)

　東証プライムの上昇率5位。マニー <7730> [東証Ｐ]が5日続急伸。8日取引終了後、26年8月期連結業績予想について売上高を前期比9.4％増の328億円、営業利益を同12.3％増の92億円と発表した。営業利益は2期ぶりの増加で過去最高益を更新する見通し。配当予想も前期比2円増の41円とした。これを好感した買いが集まった。白内障手術などに使う眼科ナイフや手術用縫合針・縫合糸の販売増、前期に自主回収に伴う影響があったデンタル関連製品の売り上げ回復などを見込む。同時に発表した25年8月期決算は、売上高が前の期比5.1％増の299億6800万円、営業利益が同2.4％減の81億9300万円だった。

■ミニストップ <9946> 　2,117円　(+161円、+8.2％)

　東証プライムの上昇率7位。ミニストップ <9946> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。フシ目の2000円大台をザラ場ベースで5営業日ぶりに上回ってきた。製品ラインアップの充実に取り組み、店内加工のファストフード商品や調理パンや菓子パンなどの好調な売り上げが寄与し、利益率も改善傾向を強めている。8日取引終了後に発表した26年2月期上期（25年3-8月）決算は営業損益が11億1600万円（前年同期は7億9900万円の赤字）と大幅黒字転換した。通期見通しの12億円に対する進捗率は93％に達しており、これがポジティブサプライズとなり株価を押し上げた。

■アサカ理研 <5724> 　1,393円　(+99円、+7.7％)

　アサカ理研 <5724> [東証Ｓ]が4日続急伸。金市況の上昇が続いており、8日のNY金先物価格は4連騰でなおかつ4営業日連続で過去最高値を更新した。地政学リスクの高まりや先行きインフレへの警戒から安全資産としての金に投資マネーの流入が続いていた。同社は独自技術を駆使してスマートフォンやパソコンなどの電子機器から貴金属回収を手掛けるビジネスを展開しており、金やプラチナなど貴金属市況の上昇が株価の刺激材料となる。小型で足が軽く、足もとで急騰習性に着目した投資資金を引き寄せていた。

■キオクシア <285A> 　6,220円　(+340円、+5.8％)

　キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。9日付の日刊工業新聞が「キオクシアホールディングス（ＨＤ）は2026年に第10世代NAND型フラッシュメモリーを量産する方針を固めた」と報じ、株価の刺激材料となったようだ。記事によると、第10世代はデータを送受信するインターフェース速度が現在量産中の第8世代に比べ33％向上。量産に関しては、四日市工場（三重県四日市市）を軸に調整するとしている。

■ＵＡＣＪ <5741> 　1,784円　(+91円、+5.4％)

　ＵＡＣＪ <5741> [東証Ｐ]が5日続急伸。連日で年初来高値を更新した。ＳＭＢＣ日興証券が8日、ＵＡＣＪの目標株価を1400円から2000円に増額修正した。投資評価は最上位の「1」を継続する。米国での輸入関税引き上げに伴い、米国のアルミ製品価格はプレミアムを伴って上昇しており、米国事業における製品価格と材料価格のサヤ（メタル・ベネフィット）が拡大傾向にあると推定。日本とタイではコスト高を受けた製品価格への転嫁が浸透すると見込む。同証券はＵＡＣＪの27年3月期営業利益予想を従来の536億円から643億円に引き上げた。

■東電ＨＤ <9501> 　796.5円　(+37.5円、+4.9％)

　東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。国内メディア各社が8日の取引終了後、東電ＨＤが新潟県に対し、1000億円規模の基金の設置を提案することで調整していると報じた。柏崎刈羽原発の1～5号機の一部について、廃炉を検討しているとも伝わっている。いずれも柏崎刈羽原発6～7号機の再稼働を前提として提案するとみられている。株式市場においては地元理解のもと原子力規制委員会の審査に合格した6～7号機が早期に再稼働を果たし、東電ＨＤの収益が改善するとの思惑から、同社株を選好する姿勢が強まったようだ。

■タカキュー <8166> 　104円　(+4円、+4.0％)

　タカキュー <8166> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。8日の取引終了後に26年2月末日時点の株主から株主優待制度を拡充すると発表したことが好感された。現行制度では毎年2月末日時点で500株以上を保有する株主を対象に2000～1万円の優待券を贈呈していたが、変更後は毎年2月末日時点で500株以上を保有する株主を対象に保有期間に応じて6000～1万4000円の優待券を贈呈する。同時に発表した8月中間期単独決算は、売上高42億7800万円（前年同期比8.8％減）、営業利益300万円（同96.9％減）、純利益100万円（同99.9％減）だった。店舗撤退や会員販促の変更の影響に加えて、猛暑による客数の伸び悩みや対応商品の不足などが響いた。なお、26年2月期通期業績予想は、売上高93億円（前期比3.6％増）、営業利益2億1000万円（同3.1％増）、純利益2億6000万円（同86.8％減）の従来見通しを据え置いた。

■レゾナック <4004> 　6,069円　(+221円、+3.8％)

　レゾナック・ホールディングス <4004> [東証Ｐ]が大幅反発。スウェーデン王立科学アカデミーは8日、2025年のノーベル化学賞を京都大特別教授の北川進氏ら3人に授与すると発表した。北川特別教授は気体を分離・貯蔵できる多孔性金属錯体を開発した。多孔性金属錯体の研究開発で連携を続けてきたレゾナックは同日、「永年にわたる研究活動とその成果が世界的に評価された結果であり、深く敬意を表す」とするコメントを発表。同社のほか、北川特別教授が関わる京大発ベンチャーのＡｔｏｍｉｓ（神戸市中央区）のパートナー企業として名を連ねる企業として西部ガスホールディングス <9536> [東証Ｐ]や長瀬産業 <8012> [東証Ｐ]などに対し、日本人研究者によるノーベル化学賞の受賞を手掛かりとした買いが入った。京大と連携し、電子線・X線による複合構造解析技術の革新を目指す共同研究拠点の参画企業であるリガク・ホールディングス <268A> [東証Ｐ]や日本電子 <6951> [東証Ｐ]も上昇していた。

■ホットリンク <3680> 　286円　(+10円、+3.6％)

　ホットリンク <3680> [東証Ｇ]が3日ぶり大幅反発。大口の買い注文にカイ気配スタートで大きく株価水準を切り上げた。SNSを活用したマーケティング支援ビジネスを展開しており、AI向けビッグデータの販売も手掛ける。8日取引終了後、米ドルと連動する新興ステーブルコイン「USDe」を活用したDeFi（分散型金融）運用を開始したことを発表した。今期中をメドに総額400万ドル規模の運用に向けた初回投資を実行したことを開示しており、これを材料視する買いを呼び込んだ。足もとの業績は低迷しているが、株価は300円未満と低位に位置しており、個人投資家などの短期資金の参戦で上放れの兆しをみせていた。

■ＴＲＥＨＤ <9247> 　1,557円　(+51円、+3.4％)

　ＴＲＥホールディングス <9247> [東証Ｐ]が大幅反発。同社とみずほリース <8425> [東証Ｐ]は8日の取引終了後、既存事業の強化や新たな事業機会の創出などを図るため、資本・業務提携を締結したと発表した。みずほリースはみずほ証券が市場取引で取得したＴＲＥＨＤ株式321万3200株を相対取引により追加で取得するとしており、需給思惑的な買いが流入した。これにより、みずほリースの議決権比率は3.19％から10.00％に高まる。取得予定価額は開示していない。取得期間は2026年2月16日から6月17日のいずれかの日を予定する。両社は22年11月、サーキュラーエコノミーに向けた事業スキームの構築に関する基本合意を発表。新たな事業モデルの構築に取り組んできた。

■ＡＣＣＥＳＳ <4813> 　618円　(+20円、+3.3％)

　ＡＣＣＥＳＳ <4813> [東証Ｐ]が大幅反発。同社は8日、総務省の調査案件である「主要5地域（欧州、アジア、北米、南米、アフリカ）の市場へのオープンなオール光ネットワークの展開可能性と課題に関する調査請負」を受託したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。この調査は、オープンなオール光ネットワークが世界市場での参入機会の創出と顧客課題の解決に必要となる機能性能要件を充足できるか、そのために必要となる導入判断基準や起こりうる課題は何かを、現地での導入の実証実験を通じて検証を行うもの。市場調査と検証結果をそれぞれの地域における異なる特性を踏まえて報告としてまとめることで、日本の通信産業が描くべき今後のグローバル戦略の立案につなげるとしている。

■ウエルシア <3141> 　2,782.5円　(+83円、+3.1％)

　ウエルシアホールディングス <3141> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。8日の取引終了後に発表した8月中間期連結決算が、売上高6787億9300万円（前年同期比7.6％増）、営業利益228億900万円（同20.8％増）、純利益159億2300万円（同35.9％増）と大幅増益となったことが好感された。物販部門におけるプライベートブランド商品の拡販や、調剤部門における調剤併設店舗数の増加による処方箋受付枚数の増加などで、物販及び調剤合計の既存店売上高が前年同期比2.3％増と伸長したことに加えて、前期実施したM＆Aによる効果も寄与。粗利率の改善及び販管費コントロールも奏功し増収増益となった。なお、ツルハホールディングス <3391> [東証Ｐ]との経営統合を予定し、11月27日に上場廃止になる予定であることから、26年2月期通期業績予想は発表していない。

■フリー <4478> 　3,550円　(+95円、+2.8％)

　フリー <4478> [東証Ｇ]が反発。9日、同社のクラウド会計ソフト「freee会計」とＡｌｐｈａｔｉｑｕｅ（東京都三鷹市）が展開するアマゾンでのEC運営自動化サービス「セラー管理くん」をAPI連携したと発表しており、株価の支援材料になったようだ。今回の連携により、アマゾンの出品者の管理画面のデータから自動生成された仕訳をセラー管理くん経由で、簡単にfreee会計の振替伝票に転記できるようになった。

■キャスター <9331> 　880円　(+20円、+2.3％)

　キャスター <9331> [東証Ｇ]が3日ぶり反発。9日、AI人材 に特化した新たな採用代行サービス「CASTER BIZ recruiting AI人材採用」の提供を開始したと発表しており、好材料視された。新サービスは、AIエンジニア・機械学習エンジニア・データサイエンティスト・AIプロダクトマネージャー等の難関職種を対象に、採用戦略の設計から入社手続きまで専門チームが一気通貫で支援するとしている。

■メガチップス <6875> 　8,250円　(+150円、+1.9％)

　メガチップス <6875> [東証Ｐ]が反発。8日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、シティインデックスイレブンス（東京都渋谷区）と共同保有者による株式保有割合が5.10％から6.38％に上昇したことが判明し、これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うこととしており、報告義務発生日は10月1日となっている。

■ＪＢＳ <5036> 　1,512円　(+27円、+1.8％)

　日本ビジネスシステムズ <5036> [東証Ｐ]が3日続伸。9日、法人の営業活動の全プロセスを支援し伴走するAIソリューション「Sales AIgent（セールスアイジェント）」をリリースしたと発表しており、好材料視された。「Sales AIgent」は、営業先について公開されている情報と自社内に蓄積されている情報を参照し、商談準備から商談後までのすべての営業プロセスに伴走するAIソリューション。商談の質を上げることにフォーカスし、事前に顧客の基本情報レポートや商談指示書の自動生成、商談後のネクストアクションプラン提案など、営業案件の推進からクロージングに向けてAIが全方位的に営業活動を支援するとしており、売り上げ向上と営業組織のパフォーマンス最大化に貢献するとしている。

■出光興産 <5019> 　1,039.5円　(+15.5円、+1.5％)

　出光興産 <5019> [東証Ｐ]が反発。同社は9日、世界最大規模のブラックペレット生産工場がベトナムにおいて商業運転を開始したと発表。これを手掛かりとした買いが発表直後に入り、株価の支援材料となった。樹木などのバイオマスを加熱処理したカーボンニュートラルのエネルギー資源であるブラックペレットの生産を通じ、脱炭素化に貢献する。年産能力は12万トン。石炭を使用する主に日本国内の顧客の代替燃料として供給していく。

※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース