前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―
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■ナイガイ <8013> 356円 (+80円、+29.0%) ストップ高 ナイガイ <8013> [東証S]がストップ高。11日午後3時、疲労回復をサポートする機能性ウェアの販売を今年の秋冬シーズンから開始すると発表。これを材料視した買いが集まった。生地に特殊な人工鉱石を配合した素材を使用した「整 Healingwear(トトノ ヒーリングウェア)」は、特殊プリントからテラヘルツ波を含む遠赤外線を放射し血行を促進する。一般医療機器(家庭用遠赤外線血行促進用衣)の届け出もされているという。販売価格は9900~1万1000円。ナイガイの公式オンラインショップや、全国の主要百貨店を通じて販売する。 ■マンダム <4917> 1,784円 (+300円、+20.2%) ストップ高 東証プライムの上昇率トップ。マンダム <4917> [東証P]がストップ高。同社は10日の取引終了後、MBO(経営陣が参加する買収)を実施すると発表。株式取得を目的に設立したカロンホールディングス(東京都千代田区)がマンダムに対し、非公開化を目的としてTOB(株式公開買い付け)を実施する。TOB価格は1株1960円で、マンダムの株価はこれにサヤ寄せする動きとなった。買付予定数の下限は2528万5200株(所有割合56.02%)で、上限は設定しない。9月下旬をメドに買い付けの開始を目指すとしている。TOB成立後、所定の手続きを経て、マンダムは上場廃止となる見通し。東京証券取引所は10日、マンダムを監理銘柄(確認中)に指定した。 ■ブランジスタ <6176> 936円 (+150円、+19.1%) ストップ高 ブランジスタ <6176> [東証G]がストップ高。同社は10日の取引終了後、SBIホールディングス <8473> [東証P]との間で資本・業務提携契約を締結すると発表した。また、25年9月期の配当予想の修正を発表。今期が創立25周年及び上場10周年となることを踏まえ、初配当として記念配当10円を今期末に実施する予定だと公表した。これらをポジティブに受け止めた投資家の買い注文が集まった。資本・業務提携に基づき、ブランジスタは自己株処分によりSBINMに対し115万株(発行済み株式総数の7.89%)を1株745円で割り当てる。手取り概算で約8億円を調達し、SBIグループとの協業を通じたメディア領域での企業への投資活動資金に充当する予定。このほか、ブランジスタは東証スタンダード市場への市場区分の変更申請を同日付で行ったとも公表している。 ■サトウ食品 <2923> 9,680円 (+1,500円、+18.3%) ストップ高 サトウ食品 <2923> [東証S]がストップ高。10日取引終了後に5-7月期連結決算を発表。売上高は前年同期比18.5%増の89億4100万円、営業利益は同6.1倍の8億6400万円だった。包装米飯、包装餅製品とも主力製品を中心に販売が堅調だった。利益面では各種原材料費・物流費の価格高騰の影響を増収効果で吸収し、減価償却費負担の減少も寄与して大幅増となった。好決算を評価した買いを呼び込んだ。 ■キオクシア <285A> 4,005円 (+520円、+14.9%) 東証プライムの上昇率2位。キオクシアホールディングス <285A> [東証P]が7日続急騰。モルガン・スタンレーMUFG証券が10日、キオクシアの目標株価を2900円から3900円に増額修正した。投資判断は「オーバーウェート」を継続する。ハイパースケーラーがAI投資やHDD(ハードディスクドライブ)の需給ひっ迫を背景に、エンタープライズSSDデータへ大量発注を実施し、これを契機に直近でNANDフラッシュ市場は大きく改善していると指摘。同証券はキオクシアの業績予想も引き上げている。 ■サムコ <6387> 3,440円 (+430円、+14.3%) 東証プライムの上昇率3位。サムコ <6387> [東証P]が6日続急騰。10日取引終了後に発表した25年7月期単独決算は売上高が前の期比13.9%増の93億4200万円、営業利益が同16.1%増の23億4200万円だった。AI関連投資を背景としたデータセンター向け半導体需要の成長が追い風となった。続く26年7月期の売上高は前期比9.2%増の102億円、営業利益は同5.0%増の24億6000万円と連続過去最高更新の見通し。配当予想は前期比同額の60円とした。これを好感した買いが入った。 ■エニーカラー <5032> 5,650円 (+700円、+14.1%) ストップ高 東証プライムの上昇率4位。ANYCOLOR <5032> [東証P]がストップ高。10日取引終了後、26年4月期単独業績予想について売上高を前期比16.6~21.3%増の500億~520億円、営業利益を同25.9~32.1%増の205億~215億円に上方修正すると発表した。従来予想(売上高490億~510億円、営業利益190億~200億円)におけるレンジ上限を上回る水準となっており、これを好感した買いが集まった。Vチューバーユニットの周年施策や季節性の大型施策が奏功し、グッズ販売などのコマース売上高が計画を上回る進捗となったため。イベント売上高も想定超に。あわせて発表した第1四半期(5-7月)決算は売上高が前年同期比2.1倍の157億6800万円、営業利益が同2.6倍の70億300万円と好調だった。なお、配当については従来予想を据え置いた。 ■SBG <9984> 17,905円 (+1,625円、+10.0%) 東証プライムの上昇率5位。ソフトバンクグループ <9984> [東証P]が続急騰。前日10日の米国株市場では引き続き人工知能(AI)関連や 半導体関連などが物色人気を集めており、東京市場でもこの流れが波及しやすくなっていた。そのなか、ナスダック総合株価指数の最高値更新基調が続いていたことで、ナスダック市場と株価連動性の高い同社株には追い風となっていたほか、前日10日は傘下の英半導体設計アーム・ホールディングスが9.5%高と急騰しており、含み益拡大の恩恵が意識され株価の刺激材料となった。ソフトバンクGは前日10日に断トツの売買代金で7.3%高と値を飛ばし、日経平均株価の最高値更新の立役者となったが、11日も出遅れた向きの押し目買いが利益確定売りを吸収する形となっていた。 ■扶桑電通 <7505> 3,685円 (+295円、+8.7%) 扶桑電通 <7505> [東証S]が5日続急伸。10日の取引終了後、9月30日を基準日として10月1日付で1株を2株に分割すると発表した。現行の株主優待制度に関しては、株式分割後も所有株式数の区分の変更はせずに維持する。新たに株式分割後の最低投資単位を保有の株主も優待の対象とし、実質的な拡充となり、これらを好感した買いが入ったようだ。同社は9月30日を基準日として年に1回、保有株式数100株以上1000株未満の株主に対しQUOカードを1000円分、1000株以上保有する株主に対してQUOカードを3000円分、贈呈している。 ■三桜工 <6584> 948円 (+67円、+7.6%) 東証プライムの上昇率9位。三櫻工業 <6584> [東証P]が急伸。生成AIの普及が急速に進むなか、世界的なデータセンター増設需要が顕在化している。光ファイバーや光コネクターなどインフラ面で必須となる物理的なニーズを背景に、電線株を筆頭とする周辺メーカーの株価を刺激していたが、中期的なランニングコストとして電力への膨大な需要も今後さらに浮き彫りとなりそうだ。電力消費と合わせて注目される案件として発熱問題があり、これに対応する技術もデータセンターのキャパシティを強化する過程で大きな課題となっている。そのなか、同社はサーマルソリューション(水冷システム)で先駆しており、データセンター普及の関連有力銘柄として浮上している。同社のサーマルソリューションはスーパーコンピューター「富岳」でも採用実績があり、その実力は証明されている。株価指標面ではPBRが0.7倍台で解散価値を2割以上下回っており、増配や自社株買いなど株主還元への期待も根強かった。 ■三菱総研 <3636> 5,240円 (+370円、+7.6%) 東証プライムの上昇率8位。三菱総合研究所 <3636> [東証P]が6日続急伸。同社は10日の取引終了後、25年9月期の連結業績予想について経常利益をこれまでの75億円から88億円(前期比8.0%増)、最終利益を41億円から57億円(同13.9%増)に引き上げたと発表した。各利益がこれまでの減益予想から一転して増益予想となり、評価された。売上高は据え置いた。シンクタンク・コンサルティングサービス部門は官公庁からの好調な受注などを背景に高い稼働率を維持。人員の再配置や経費抑制などの効果の発現や、持ち分法投資利益の増加を見込む。ITセグメント部門は不採算案件が収束する見通しになっていることに加え、経費の圧縮が進み、利益率が改善する。そのほか、同社は保有する株式の一部売却に伴う特別利益も計上する。 ■電子材料 <6855> 3,160円 (+201円、+6.8%) 日本電子材料 <6855> [東証S]が続急伸。同時に8月25日につけた年初来高値2993円をクリアし、再び新値街道に突入していた。同社は半導体検査用プローブカードの専業メーカー大手として業界の先陣を走っている。売上高の半分を海外で稼ぐグローバルニッチトップの一角だが、近年は世界的に建設ラッシュとなっているAIデータセンター向けで、HBM(高帯域幅メモリー)などAI半導体用プローブカードの需要が高水準で収益機会が高まっている。26年3月期業績予想は営業利益段階で37億5000万円(前期比18%減)と2ケタ減益を見込んでいるが、第1四半期である25年4-6月期に前年同期比25%増の14億7500万円と大幅な伸びを確保しており、通期見通しも大きく上方修正される可能性がマーケットでは意識されていたもようだ。 ■シンクロ <3963> 598円 (+38円、+6.8%) シンクロ・フード <3963> [東証P]が続急伸。10日取引終了後、ホライズン14(東京都港区)を子会社化すると発表した。ホライズン14の完全子会社であるイデアル(東京都渋谷区)が商業用不動産に特化したサービスを展開し、飲食業を中心とした店舗事業者を顧客基盤に持つため、これによるシナジー創出を図る狙いがある。これが手掛かりとなったようだ。 ■NEXYZ. <4346> 1,130円 (+71円、+6.7%) NEXYZ.Group <4346> [東証S]が5日ぶり急反発。中小企業を対象にLED照明など省エネルギー設備を初期投資ゼロで導入できる組み込み型金融事業や電子雑誌などのメディアプロモーションを手掛けている。足もとの業績は好調で25年9月期は大幅増収増益を見込んでいる。そうしたなか、同社は10日取引終了後に今期最終利益予想の修正を発表し、従来予想の7億円から8億5000万円(前期比39%増)に増額しており、これをポジティブ視した買いを呼び込んだ。最終利益の上方修正は子会社株式の一部売却に伴い特別利益を4億3000万円計上したことなどによるもの。今期は好業績を背景に5期ぶりの増配も計画されているほか、株価は直近調整色をみせていたことで値ごろ感も生じていた。 ■南プラ <7887> 7,360円 (+450円、+6.5%) 南海プライウッド <7887> [東証S]が3日ぶり急反発。10日取引終了後、フランスを拠点に合板・木材製品の製造販売事業を展開するETABLISSEMENTS GUY JOUBERTの株式を100%取得し、子会社化すると発表した。欧州合板市場でのシェア拡大を目指す。これが手掛かり材料となったようだ。 ■エプコ <2311> 904円 (+36円、+4.2%) エプコ <2311> [東証S]が4日ぶり大幅反発。同社は10日、建設会社や住宅会社を対象に「BIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)導入支援サービス」のコンサルティングを実施すると発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。2026年春からBIMデータで出力された申請図書を活用した新しい建築確認申請が始まる予定。こうしたなか、同社はCADからBIMへの移行、更に運用・自走まで段階的に支援し、業務効率化とデジタルトランスフォーメーション(DX)推進をサポートするとしている。 ■モイ <5031> 281円 (+11円、+4.1%) モイ <5031> [東証G]が大幅反発。同社は10日の取引終了後、26年1月期第2四半期(2-7月)の単独決算を発表した。売上高は前年同期比1.1%増の33億500万円、営業利益は同10.5%増の1億4600万円、最終利益は同38.4%減の6800万円となった。今1月期通期の業績予想は据え置かれたが、営業利益は計画(1億1500万円)をすでに超過しており、収益性の向上を評価する買いを引き寄せた。モイはライブ配信プラットフォーム「ツイキャス」を運営している。7月中間期はメンバーシップ売り上げの成長による増収やピーク時のトラフィックの平準化による費用の改善などが営業利益を押し上げた。一方、音楽著作権管理団体と楽曲利用に伴う収入報告の内容について、対象となる収入範囲に関する認識の齟齬(そご)の解決に向けた協議を行っており、事案の解決に向けて発生する費用を新たに特別損失に計上したことから最終利益は減益となった。 ■meito <2207> 2,261円 (+79円、+3.6%) meito <2207> [東証P]が大幅反発。10日の取引終了後、特別利益の計上を発表。これに伴い、26年3月期の最終利益予想を従来の見通しから8億円増額して28億円(前期比40.7%減)に引き上げており、材料視された。政策保有株式の見直しや資産効率の向上などを目的として、上場有価証券1銘柄を売却した。投資有価証券売却益は12億2400万円。第2四半期(7-9月)に特別利益を計上する。 ■SWCC <5805> 8,590円 (+290円、+3.5%) SWCC <5805> [東証P]が大幅続伸。前日10日の米国株市場ではクラウドサービス大手のオラクル が36%高と暴騰したが、これは決算発表で6-8月期の受注残高が飛躍的に伸びていることをポジティブ視したものだ。米AIベンチャーであるオープンAIと今後5年間で3000億ドル(約44兆円)の契約を結んだことが受注拡大の原動力となっている。生成AI市場の急拡大を背景にAIデータセンターの増設需要はうなぎ登りとなっており、相対的にインフラで遅れる日本も今後はAI特需に対応したデータセンターの建設ラッシュが見込まれる。そのなか、同社はデータセンター向け通信デバイスや電力関連製品などが好調で収益に貢献しており、26年3月期は最終利益が前期比32%増の150億円と大幅な伸びで連続ピーク利益更新見通しにある。戦略商品に位置付けられる環境配慮型の高電圧電力ケーブル用コネクター「SICONEX」は電力ケーブル同士の接続や、変電所内にある電力機器との接続などに必須のアイテムとして注目度が高い。 ■JINSHD <3046> 10,100円 (+300円、+3.1%) ジンズホールディングス <3046> [東証P]が大幅続伸。SMBC日興証券が10日、JINSHDの目標株価を従来の9500円から1万1000円に増額修正した。投資評価は最上位の「1」を継続する。第4四半期(6-8月)の既存店売上高が前年同期比12.7%増と引き続き好調で、インバウンド需要のある都心や同社がまだ手薄なロードサイドなど出店余地もあると指摘。視力矯正メガネの安定的な需要と単価の上昇により、26年8月期も好調な既存店が株価のドライバーになると期待する。同証券はJINSHDの26年8月期営業利益予想を133億4000万円から137億円に引き上げた。 ■小池工 <6137> 1,392円 (+40円、+3.0%) 小池酸素工業 <6137> [東証S]が大幅反発。同社は10日の取引終了後、26年3月期の連結業績予想について、経常利益をこれまでの48億円から49億円(前期比19.0%減)、最終利益を28億円から28億7000万円(同21.0%減)に引き上げたと発表しており、株価の支援材料となったようだ。売上高と営業利益の見通しは据え置いた。小池工はオラクル のERPシステムの導入に伴い生じた為替差損益の不備などにより第1四半期(4-6月)の連結決算を修正。通期業績予想に反映した。 ■アイモバイル <6535> 683円 (+16円、+2.4%) アイモバイル <6535> [東証P]が続伸。同社は11日午後0時10分ごろ、26年7月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比8.9%増の45億円としていることや、期末一括配当計画を前期比1円増配の27円としていることが好感されたようだ。売上高は同2.2%増の220億円を見込む。ふるさと納税制度の改正を踏まえたマーケティング施策と収益多角化施策に加え、アプリ運営事業を含む広告事業のポートフォリオ再構築を進めることで、新たな収益基盤の強化と増収増益を目指すとしている。 ■弘電社 <1948> 2,645円 (+46円、+1.8%) 弘電社 <1948> [東証S]が5日続伸。11日午後2時、26年3月期の配当予想の修正を発表。中間期と期末それぞれについて、従来の見通しから3円増額の45円に見直した。年間配当予想は6円増額の90円(前期比6円増配)となり、株価の支援材料となった。業績が堅調に推移していることを踏まえ、配当予想の増額修正を決めた。 ■TOREX <6616> 1,699円 (+27円、+1.6%) トレックス・セミコンダクター <6616> [東証P]が3日続伸。11日、米カナメ・キャピタルによるTOREXの保有割合が11.44%から12.46%に上昇したことが明らかとなり、思惑視した買いを誘ったようだ。同日に提出された変更報告書によると、保有目的は「純投資及び状況に応じて重要提案行為等を行うこと」。報告義務発生日は2日となっている。 ■レナ <4889> 1,954円 (+28円、+1.5%) レナサイエンス <4889> [東証G]が続伸。10日取引終了後、日本医療研究開発機構(AMED)による令和5年度「医療機器開発推進研究事業」の助成を受けて進めているプロジェクトに関し、実用化を加速するための研究費(調整費)として1億4300万円を追加配賦されたと発表した。同プロジェクトはNEC <6701> [東証P]やニプロ <8086> [東証P]のほか、複数の医療機関などと共同で、安全・安心な維持血液透析を支援するAIを活用したプログラム医療機器を開発するというもの。これを材料視する向きもあるようだった。 ※11日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。 株探ニュース