前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■モンラボ <5255> 　254円　(+46円、+22.1％) 一時ストップ高

　モンスターラボ <5255> [東証Ｇ]が4日続急騰、一時ストップ高となった。30日午前11時ごろ、荏原 <6361> [東証Ｐ]が同日発表した人間中心型の製造DXプロジェクト「EBARA-D3」において、中核プロジェクトの一つである技能育成システム「DOJO-Works」の開発を担当したと発表しており、これを好感した買いが流入した。「EBARA-D3」は、製造業における技能伝承や現場の属人化といった課題に対応するため、ゲーミフィケーション技術を採用した新たな製造DXプロジェクト。モンラボは「EBARA-D3」の中核であり、ゲーミフィケーション技術を活用した技能育成システムである「DOJO-Works」の開発パートナーとして伴走支援しており、ゲーミフィケーション技術を採用することで、学習を「楽しみながら続けられる体験」に変換し、技能の平準化と定着の加速を目指している。

■住友ファーマ <4506> 　1,322円　(+185円、+16.3％)

　東証プライムの上昇率トップ。住友ファーマ <4506> [東証Ｐ]が急騰。住友化学 <4005> [東証Ｐ]傘下の医薬品準大手で、精神神経領域で強みを発揮するほか、再生医療分野の研究開発でも実績が高い。海外売上高比率が8割近くに達し、国際的にも注目度が高いが、再生細胞医療のテーマは世界的にも次世代医療の中枢を担う技術として認識され、同社の存在感は大きい。今月に入ってから株価の上昇トレンドはもとより、寄り後タイムラグをおいて買いが入ってくるケースが多く日足陽線が目立っていた。市場関係者によると「海外機関投資家とみられる実需の買いが観測されるなか、30日はＪＰモルガン証券から基幹3製品の収益貢献期待を理由に、やや証文の出し遅れ的な投資判断及び目標株価の引き上げ（従来の600円から1600円）が開示され、これを受けて買い人気が加速した格好となった」（中堅証券ストラテジスト）としている。

■エクセディ <7278> 　4,810円　(+490円、+11.3％)

　東証プライムの上昇率2位。エクセディ <7278> [東証Ｐ]が4日ぶり急反騰。29日取引終了後に発表した26年3月期第1四半期（25年4-6月）決算は営業利益が前年同期比20％増の49億1300万円となった一方、最終利益は為替差損の影響などで同23％減の27億1900万円と大幅減益となった。ただ、株主還元に極めて前向きに取り組んでおり、今期年間配当を従来計画に50円上乗せし300円とすることを発表した。配当利回りは29日終値換算で7％近くに達しており、これをポジティブ視した買いが集中する格好となった。

■ＳＣＳＫ <9719> 　4,750円　(+399円、+9.2％)

　東証プライムの上昇率4位。ＳＣＳＫ <9719> [東証Ｐ]が続急伸。同社は29日の取引終了後、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表した。売上高が前年同期比44.8％増の1774億7400万円、営業利益が同55.7％増の201億1100万円、最終利益が同45.5％増の134億1600万円となった。業績を評価した買いが入った。4-6月期は顧客企業のIT投資需要の拡大からシステム開発、保守運用・サービス、システム販売の全ての売り上げが伸長。TOB（株式公開買い付け）により子会社化したネットワンシステムズの連結加算も増収につながった。利益面は増収効果のほか、システム開発の利益率の向上とBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）ビジネス及びグループの知財や業務ノウハウをパッケージ化して提供するPROACTIVEビジネスの業績改善が貢献した。

■Ｇｅｎｋｙ <9267> 　4,430円　(+320円、+7.8％)

　東証プライムの上昇率6位。Ｇｅｎｋｙ　ＤｒｕｇＳｔｏｒｅｓ <9267> [東証Ｐ]が続急伸。同社は29日の取引終了後、25年6月期の連結決算発表にあわせ、26年6月期の売上高が前期比10.5％増の2218億4000万円、営業利益が同8.7％増の105億円、最終利益が同6.1％増の75億円となる見通しを示した。前期の過去最高の売上高及び各利益を上回る計画を示したことを受け、投資資金が流入した。Ｇｅｎｋｙは7月現在でドラッグストアのうち、ローコスト店舗となる「レギュラー店」を441店舗、大型店を39店舗、計480店舗を展開する。今期は大型店3店舗を閉店する一方、66店舗の新規出店に加え、大型店からレギュラー店への改装を7店舗で実施する予定だ。あわせて発表した7月（20日締め）の既存店売上高も前年同月比9.0％増と好調なスタートだった。なお、25年6月期の連結決算は売上高が前の期比8.6％増の2007億8600万円、営業利益が同7.1％増の96億5800万円、最終利益が同11.7％増の70億6600万円だった。

■古河電 <5801> 　8,694円　(+556円、+6.8％)

　東証プライムの上昇率9位。古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]が続急伸。同社はデータセンター向け光ファイバーで世界屈指の商品競争力を有しており、世界的なAIデータセンターの増設需要を背景に、同社の商機が今後中期的に高まるとの見方が買いを引き寄せていた。29日の米国株市場では光ファイバーを手掛けるコーニング  が約12％高と値を飛ばしており、この物色の流れが東京市場に波及していた面もあるようだ。市場では「同じデータセンター関連でも、先端半導体に絡む企業はGAFAMが自社開発を摸索する状況で競合が警戒されているが、インフラの要である光ファイバーや光デバイスメーカーにはそれがない点で買い安心感がある。米国による中国への締め付けで相対的に日本の電線メーカーの優位性が高まっている面もある」（ネット証券アナリスト）という指摘が出ている。なお、30日はフジクラ <5803> [東証Ｐ]も大幅高で連日の上場来高値更新、ＳＷＣＣ <5805> [東証Ｐ]も前週24日以来約1週間ぶりに新値街道に復帰した。

■ツガミ <6101> 　2,092円　(+133円、+6.8％)

　東証プライムの上昇率10位。ツガミ <6101> [東証Ｐ]が急伸。約4ヵ月ぶりに年初来高値を更新した。30日午後1時ごろに4-6月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比23.5％増の317億8700万円、営業利益は同49.9％増の86億7800万円だった。主力の中国市場が好調で全体を牽引した。通期で減収減益を見込んでいるだけにサプライズと受け止められ、投資資金の攻勢を誘った。

■富士紡ＨＤ <3104> 　5,970円　(+370円、+6.6％)

　富士紡ホールディングス <3104> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。30日午前11時30分、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比8.4％増の112億5300万円、最終利益は同37.6％増の14億8200万円となった。最終利益の通期計画に対する進捗率は約32％に上り、好感されたようだ。生成AIの普及により、広帯域メモリー（HBM）や最先端ロジック向け 半導体の需要が増加し、半導体デバイス用途での超精密加工用研磨材の受注が拡大。ハードディスク用途ではデータセンター向けの需要回復が寄与し、収益に貢献した。化学工業品事業も堅調に推移した。

■東リ <7971> 　540円　(+33円、+6.5％)

　東リ <7971> [東証Ｓ]が急反発。30日午後2時ごろ、26年3月期の連結業績予想について、売上高を1080億円から1090億円（前期比3.1％増）へ、営業利益を40億円から44億円（同0.5％増）へ、純利益を31億円から33億5000万円（同4.5％減）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を17円から19円（年29円）へ引き上げたことが好感された。足もとでビニル系床材や壁装材を中心に販売数量が好調に推移していることが要因。また、製造原価の低減や増収効果に加えて、一部製品の販売価格改定効果なども寄与する。なお、同時に発表した第1四半期（4-6月）決算は、売上高250億5600万円（前年同期比10.5％増）、営業利益4億1800万円（同13.0％減）、純利益3億7900万円（同4.9％減）だった。

■ＮＥＣ <6701> 　4,340円　(+250円、+6.1％)

　日本電気 <6701> [東証Ｐ]が続急伸。29日取引終了後に発表した26年3月期第1四半期（25年4-6月）決算は最終損益が193億1000万円（前年同期は58億3600万円の赤字）と黒字転換を果たした。事前コンセンサスを大きく上回る好決算で、これを評価する買いを引き寄せていた。国内でITサービス事業が収益押し上げに貢献しており、前年同期に計上していた減損損失の反動も反映される形となった。4-6月期としては4年ぶりの黒字転換となったことで株価にサプライズ効果を与えていた。

■キヤノン <7751> 　4,289円　(+202円、+4.9％)

　キヤノン <7751> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。上限を3200万株（自己株式を除く発行済み株数の3.55％）、または1000億円としており、取得期間は7月30日から来年1月30日まで。立ち合い取引市場における買い付けのほか、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNet-3）による買い付けにより取得する。なお、同社の自社株買いは今期3回目となる。

■オエノンＨＤ <2533> 　590円　(+26円、+4.6％)

　オエノンホールディングス <2533> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。30日午後3時ごろ、25年12月期の連結業績予想について、売上高を850億円から865億円（前期比2.8％増）へ、営業利益を36億円から38億円（同10.2％増）へ、純利益を27億5000万円から29億円（同6.3％増）へ上方修正したことが好感された。酒類事業で、物価上昇による節約志向の高まりから、値ごろ感のあるチューハイなどのPB商品が好調に推移していることに加えて、想定よりも原料購入単価が抑制され、製造原価が低減していることが要因としている。

■ユアテック <1934> 　2,479円　(+66円、+2.7％)

　ユアテック <1934> [東証Ｐ]が続伸。30日午後0時30分ごろに発表した第1四半期（4-6月）連結決算が、売上高559億9500万円（前年同期比14.3％増）、営業利益21億2700万円（同4.3倍）、純利益8億3500万円（同46.7％増）と大幅増収増益となったことが好感された。主力の設備工事業で、配電線工事や発変電工事が増加したことに加えて、原価管理の徹底による工事採算性の向上が売上高・利益を押し上げた。なお、26年3月期通期業績予想は、売上高2670億円（前期比3.8％増）、営業利益167億円（同3.2％増）、純利益122億円（同1.8％増）の従来見通しを据え置いた。

■アニコムＨＤ <8715> 　770円　(+18円、+2.4％)

　アニコム　ホールディングス <8715> [東証Ｐ]が続伸。29日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、米投資ファンドのダルトン・インベストメンツによる株式保有割合が5.08％から6.31％に上昇したことが判明。これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は長期的保有で、また状況に応じて重要提案行為などを行う可能性があるとしている。なお、報告義務発生日は7月22日。

■ＪＲ東海 <9022> 　3,488円　(+56円、+1.6％)

　東海旅客鉄道 <9022> [東証Ｐ]が上伸。29日取引終了後に4-6月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比9.9％増の4782億8300万円、純利益は同21.2％増の1452億1100万円だった。東海道新幹線、在来線ともに利用が好調だった。大阪・関西万博の開催を踏まえて需要に合わせた弾力的な列車設定を行ったほか、関西方面の旅行商品を拡充するなど各種施策を展開したことが奏功した。通期で増収減益を見込んでいるだけに、今回の決算がポジティブサプライズとなる形で買いを呼び込んだ。

■ソシオネクス <6526> 　2,850円　(+41.5円、+1.5％)

　ソシオネクスト <6526> [東証Ｐ]が反発。30日、先進運転支援システム（ADAS）分野で最先端のソフト・ハードウェアIPを提供するハンガリーのエーアイ・モーティブ社とライセンス契約を締結したと発表したことが好感された。今回の契約締結により、ソシオネクスはエーアイ・モーティブ社の「aiWare」のIP及び開発ツールを利用し、チップレット技術に基づく車載ADAS用次世代カスタムSoC（システム・オン・チップ）のテープアウトまで含む開発を行う。これにより、ソシオネクスの自動車向けソリューションのより幅広い提案が可能になることが期待されており、買いにつながったようだ。

■住友理工 <5191> 　1,870円　(+25円、+1.4％)

　住友理工 <5191> [東証Ｐ]が反発。2007年12月以来、17年7ヵ月ぶりの高値水準をつけた。同社は30日正午、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算にあわせて、通期業績予想の修正を発表。利益予想を引き上げており、これを材料視した買いが入った。今期の営業利益予想はこれまでの374億円から384億円（前期比7.6％減）、最終利益を195億円から205億円（同25.2％減）に引き上げた。米国の関税措置の影響が想定を下回り、利益を押し上げる。一方、売上高予想はこれまでの6200億円から6150億円（同2.9％減）に引き下げた。円高により海外子会社の円貨での売上高が減少する。更に、米国の高関税措置により増加するコストについて顧客への価格転嫁の前提を見直したことなども業績予想に反映した。また、中間配当予想を従来の見通しから19円増額した一方、期末配当を16円減額。年間配当予想は3円増額の60円（前期は66円）に見直した。4-6月期は売上高が1547億8300万円（前年同期比1.8％減）、営業利益が96億3300万円（同7.1％増）、最終利益が57億6300万円（同2.7％減）だった。

■ヒューリック <3003> 　1,434円　(+19円、+1.3％)

　ヒューリック <3003> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。大和証券は29日、同社株の投資判断「1」と目標株価1850円を継続した。同社は28日に決算を発表し、第2四半期累計（1-6月）の連結営業利益は前年同期比8.8％増の750億5500万円となった。25年12月通期の会社計画（1780億円）に対する進捗率は42.1％と前年同期並みで堅調。上期ではホテルに加え賃貸および売却が寄与、下期はホテルの開業費負担などが増加するものの売却が寄与すると予想。同証券では25年12月期の同利益を1800億円、26年12月期は1970億円と見込んでいる。

※30日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース