前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■シマノ <7309> 　16,425円　(-5,000円、-23.3％) ストップ安

　東証プライムの下落率トップ。シマノ <7309> [東証Ｐ]がストップ安。29日の取引終了後、25年12月期の連結業績予想について、売上高を4700億円から4600億円（前期比2.0％増）へ、営業利益を700億円から460億円（同29.3％減）へ、純利益を638億円から305億円（同60.0％減）へ下方修正したことが嫌気された。中国市場の在庫調整が長期化し生産調整をしていることに加えて、諸経費の上昇による利益率の低下が見込まれることが要因としている。また、ドル安の進行に伴うアジア通貨高の影響で為替評価損などの営業外費用が増加することも響く。なお、同時に発表した6月中間期決算は、売上高2374億900万円（前年同期比9.5％増）、営業利益281億2300万円（同9.2％減）、純利益39億6100万円（同90.9％減）だった。自転車、釣り具への関心は続いているものの、各種経費が増加していることに加えて、為替評価損の計上などが利益を圧迫した。

■大阪製鉄 <5449> 　2,452円　(-403円、-14.1％)

　大阪製鉄 <5449> [東証Ｓ]が4日続急落。同社は30日午後1時、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を修正した。今期の最終損益予想について、これまでの14億円の黒字から8億円の赤字（前期は32億2700万円の黒字）に見直した。一転して最終赤字の計画となったほか、未定としていた年間配当予想は無配（同34円）とし、失望売りを促したようだ。売上高予想は従来の見通しから150億円減額し、1050億円（前期比9.8％減）に下方修正した。主要需要先の建設業界での需要低迷を背景に、出荷量が計画を下回って推移しており、鋼材需要の回復には時間を要すると判断。影響を業績予想に反映した。第1四半期の売上高は前年同期比18.5％減の257億7100万円、最終損益は14億8500万円の赤字（前年同期は23億1700万円の黒字）となった。

■小森 <6349> 　1,410円　(-169円、-10.7％)

　東証プライムの下落率2位。小森コーポレーション <6349> [東証Ｐ]が急反落。29日取引終了後に4-6月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比7.3％減の225億3800万円、純利益は同31.0％減の4億2800万円だった。地域別で日本、欧州が堅調に推移した一方、中華圏が大幅減となり全体でも減収に。販管費の減少で営業利益段階では増益を確保したが、為替差損の計上で純利益は大幅減となった。これを嫌気した売りが出た。

■フジテック <6406> 　5,615円　(-590円、-9.5％)

　東証プライムの下落率3位。フジテック <6406> [東証Ｐ]が6日ぶり急反落。同社は30日午前8時45分、欧州系ファンドのＥＱＴがフジテックに対し、TOB（株式公開買い付け）を実施する予定だと発表した。買付価格は1株5700円で、非公開化を目的とする。TOB価格は29日終値の6205円を下回る水準となり、投げ売りを促す形となった。買付予定数の下限は4552万881株（所有割合58.30％）で、上限は設定しない。香港の投資ファンドのオアシス・マネジメントや米運用会社のファラロン・キャピタル・マネジメントはTOBに応募する方針。2026年1月下旬をメドにTOBを開始する予定。TOBが成立した場合、所定の手続きを経て、フジテックは上場廃止となる見込み。フジテックはTOBに賛同の意見を表明。ＥＱＴ傘下で事業の更なる強化を目指す。東京証券取引所は30日付でフジテックを監理銘柄（確認中）に指定した。29日の取引終了後にＥＱＴによる買収報道があったことを受け、東証はフジテック株の売買を30日午前8時20分から停止。TOBに関する適時開示を受け、同日午前9時11分に売買を再開した。

■岡三 <8609> 　649円　(-62円、-8.7％)

　東証プライムの下落率4位。岡三証券グループ <8609> [東証Ｐ]が急反落。同社は30日午前11時、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表。営業収益が前年同期比9.3％減の191億4500万円、営業利益が同76.0％減の9億4900万円、最終利益が同48.1％減の17億1700万円となり、これを嫌気した売りが出ていた。4-6月期は株式の委託手数料が減少したほか、トレーディング損益が悪化した。

■四国化ＨＤ <4099> 　2,113円　(-200円、-8.7％)

　東証プライムの下落率5位。四国化成ホールディングス <4099> [東証Ｐ]が続急落。30日発表した6月中間期連結決算で、営業利益は52億5300万円（前年同期比8.6％増）と上期として過去最高を更新したものの、4-6月期では同8.8％減となっており、足もとの業績悪化を嫌気した売りが出たようだ。上期は、有機化成品の北米向け販売が前期好調の反動減で減収となったほか、新規住宅着工戸数が低調に推移したことで建材事業も苦戦し、売上高は341億7200万円（同3.0％減）となった。これをファインケミカル製品の販売増や有機化成品のセールスミックス効果でカバーし上期としては増益となったが、アルミ地金を始めとする原材料価格高騰や物流コスト上昇などにより、建材事業の落ち込みが大きく、4～6月期は営業減益となった。なお、25年12月期通期業績予想は、売上高700億円（前期比0.7％増）、営業利益94億円（同3.5％減）の従来見通しを据え置いた。

■村田製 <6981> 　2,156.5円　(-68.5円、-3.1％)

　村田製作所 <6981> [東証Ｐ]が続落。同社は30日午後2時、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比1.3％減の4161億5400万円、最終利益は同25.1％減の497億1400万円となった。通期計画に対する最終利益の進捗率は28％とまずまずとなったが、2ケタの最終減益で通期業績予想は据え置きとなったことを背景に投資家の慎重姿勢が強まり、売りがかさんだようだ。製品価格の下落や円高の進行が利益を圧迫する要因となった。

■双日 <2768> 　3,570円　(-106円、-2.9％)

　双日 <2768> [東証Ｐ]が4日続落。30日午後0時30分ごろに発表した第1四半期（4-6月）連結決算で、最終利益が210億7900万円（前年同期比8.5％減）と減益となったことが嫌気された。省エネ・ESCO事業の新規連結や取引増加、太陽光発電関連の資産入れ替え、LNG事業会社の貢献などによりエネルギー・ヘルスケアセグメントは堅調に推移したものの、石炭事業における市況下落により金属・資源・リサイクルセグメントが苦戦した。また、海外自動車事業での販売台数減少による自動車セグメントの苦戦も響いた。なお、会社側では第1四半期業績は想定通りとしているほか、米国関税政策による影響も足もとで限定的であるとして、26年3月期通期業績予想は最終利益1150億円（前期比3.9％増）の従来見通しを据え置いた。

■黒崎播磨 <5352> 　3,470円　(-55円、-1.6％)

　黒崎播磨 <5352> [東証Ｐ]が下落。29日の取引終了後、未定としていた9月中間期連結業績予想について、売上高890億円（前年同期比1.0％増）、営業利益70億円（同11.4％増）、純利益102億円（同2.5倍）の増収増益を見込むとし、同じく未定としていた中間配当を55円（前年同期45円、年115円予想は変わらず）にするとした。これを受けて一時上昇する場面もあったが、買いが続かず冴えない動きとなっていた。前期末以来、耐火物事業における販売価格転嫁が進んだことに加え、インドをはじめとする海外事業の拡大を見込む。なお、通期業績予想は売上高1800億円（前期比1.2％増）、営業利益150億円（同6.5％増）、純利益155億円（同23.6％増）の従来見通しを据え置いた。同時に発表した第1四半期（4-6月）決算は、売上高440億1500万円（前年同期比0.2％増）、営業利益35億3900万円（同13.4％増）、純利益25億700万円（同16.3％増）だった。国内外での粗鋼生産量の減少に対して、耐火物事業における原料・エネルギー価格などのコスト上昇分の着実な販売価格転嫁を進めたことやインドでの拡販が奏功。また、ファーネス事業における整備単価の上方改定や工事案件の増加、セラミックス事業における電子部品向け材料の受注回復なども寄与した。

■キッセイ <4547> 　4,245円　(-60円、-1.4％)

　キッセイ薬品工業 <4547> [東証Ｐ]が反落。30日の取引終了後、26年3月期の連結業績予想について、売上高は915億円（前期比3.6％増）の従来見通しを据え置きつつ、営業損益を60億円の黒字から40億円の赤字（前期57億7300万円の黒字）へ下方修正したことが嫌気された。第2四半期に従来予想に織り込んでいなかった新たな技術導入契約の締結を予定しており、それに伴い契約一時金を研究開発費として計上することなどが要因としている。なお、最終利益は第2四半期に投資有価証券売却益を計上することから、123億円（同2.8％増）の従来見通しを据え置いた。同時に発表した第1四半期（4-6月）決算は、売上高221億9100万円（前年同期比4.9％増）、営業利益21億800万円（同2.3％減）、純利益45億1900万円（同10.1％増）だった。過活動膀胱治療薬ベオーバ、顕微鏡的多発血管炎・多発血管炎性肉芽腫症治療薬タブネオス、透析患者におけるそう痒症治療薬コルスバ、慢性特発性血小板減少性紫斑病治療薬タバリスなどが伸長し増収となったものの、原価率の上昇や販管費の増加などが利益を圧迫した。

※30日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース