前日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■ＫＯＡ <6999> 　1,018円　(+150円、+17.3％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。ＫＯＡ <6999> [東証Ｐ]がストップ高。23日の取引終了後、26年3月期の連結業績予想について、売上高を655億円から672億円（前期比4.8％増）へ、営業利益を6億3000万円から17億円（同44.5％増）へ、純利益を3億1000万円から11億1000万円（同4.3倍）へ上方修正したことを好感した買いが流入した。中国及び欧州における自動車向け需要が堅調に推移し第1四半期（4-6月）決算が想定を上回ったことに加えて、第2四半期も欧州を除く主要地域における自動車向け需要が堅調に推移する見通しであることが要因としている。なお、同時に発表した第1四半期決算は、売上高168億4500万円（前年同期比3.9％増）、営業利益5億円（同2.2倍）、純利益4億1900万円（同13.5％増）だった。

■ブランドＴ <7067> 　1,122円　(+150円、+15.4％) ストップ高

　ブランディングテクノロジー <7067> [東証Ｇ]がストップ高。23日取引終了後、ジーニー <6562> [東証Ｇ]のグループ会社でAIエージェントの開発・提供を行うＪＡＰＡＮ　ＡＩと資本・業務提携契約を締結したと発表した。ＪＡＰＡＮ　ＡＩのAIエージェント開発技術を生かし、ブランドＴのコンサルティング業務のDXを推進する。これを材料視した買いが集まった。

■ベルパーク <9441> 　2,364円　(+223円、+10.4％)

　ベルパーク <9441> [東証Ｓ]が3日続急騰。同社は24日午後1時30分ごろ、25年12月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の45億円から55億円（前期比29.0％増）に引き上げた。売上高予想も1140億円から1192億円（同2.7％増）に上方修正。商業施設などにおける積極的な販売促進施策により、携帯電話などの回線獲得件数が計画を上回って推移していることが主な要因だとしている。また、期末配当を従来計画比19円増額の56円とすることも発表。中間配当37円とあわせた年間配当は93円（前期は50円）となる。

■大豊工業 <6470> 　647円　(+60円、+10.2％)

　大豊工業 <6470> [東証Ｓ]が続急騰。トヨタグループの自動車部品メーカーで、自動車向けベアリングで実績が高い。摩擦工学を中核技術に研究開発分野でも実力が評価されている。23日はトヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が自動車関税の引き下げを材料に、驚異的な売買代金をこなし株価を急騰させた。これを受け、同社のグループ会社にも物色の矛先が向いていた。そのなか、大豊工は今期業績底入れが鮮明でPBRがわずか0.2倍台と極めて低い水準に放置されており、水準訂正狙いの買いが流れ込んだ格好だ。

■信越ポリ <7970> 　1,942円　(+155円、+8.7％)

　東証プライムの上昇率3位。信越ポリマー <7970> [東証Ｐ]が9日続急伸。23日の取引終了後に発表した第1四半期（4-6月）連結決算が、売上高279億7700万円（前年同期比9.2％増）、営業利益38億2000万円（同18.7％増）、純利益31億900万円（同37.3％増）と2ケタ増益となったことが好感された。好採算の半導体関連容器が海外向けの出荷容器、工程内容器がともに好調に推移したほか、EVバッテリー向け延焼防止クッションの量産本格化やワイパーなど車載シリコーン成形品の需要増加が貢献した。また、外食産業向けカラーラップの需要が伸長したことも寄与した。同時に、未定としていた26年3月期通期業績予想を発表しており、売上高1135億円（前期比2.6％増）、営業利益139億円（同4.7％増）、純利益95億円（同0.7％増）を見込むとし、年間配当は中間・期末各28円の年56円（前期52円）としており、これも好材料視されたようだ。

■ブロンコＢ <3091> 　3,735円　(+275円、+8.0％)

　東証プライムの上昇率4位。ブロンコビリー <3091> [東証Ｐ]が続急伸。同社は23日取引終了後、25年12月期第2四半期累計（1-6月）の連結営業利益が前年同期比0.3％増の12億2400万円になったと発表。4-6月期に限れば前年同期比56.1％増の6億9100万円となっていることが好感されたようだ。第2四半期累計の連結売上高は同15.0％増の145億9000万円、4～6月期は同18.6％増の73億500万円で着地。既存店売上高が堅調に推移したことなどが寄与した。なお、通期の連結業績予想については売上高295億円（前期比10.8％増）、営業利益30億円（同18.5％増）とする従来見通しを据え置いた。

■テクノプロＨ <6028> 　4,642円　(+304円、+7.0％)

　東証プライムの上昇率8位。テクノプロ・ホールディングス <6028> [東証Ｐ]が続急伸。24日午前9時過ぎ、一部報道に関するコメントを発表した。海外金融メディアのマージャーマーケットがテクノプロＨの非公開化に向けた検討が進捗していると再度報じたことを受けて「これは当社が発表したものではない」とした上で、「非公開化も含む企業価値向上に向けた様々な戦略的選択肢を従前より継続的に検討し、進捗しているが、現時点で決定した事実はない」とした。今年5月にもマージャーマーケットによる非公開化報道があった。この時、同社株はストップ高に買われる場面があった。今回も再び思惑的な買いを集めたようだ。

■空港施設 <8864> 　931円　(+55円、+6.3％)

　空港施設 <8864> [東証Ｐ]が3日続急伸。24日午後3時ごろに発表した第1四半期（4-6月）連結決算が、売上高94億5100万円（前年同期比41.5％増）、営業利益21億9600万円（同78.9％増）、純利益15億3800万円（同85.0％増）と大幅増収増益となったことが好感された。既存物件の賃貸条件の見直しや誘致による賃貸収入の増加で空港内不動産事業が大幅な増収増益となったことに加えて、ノンアセット事業における事務所ビル（販売用不動産）の売却が牽引した。また、熱供給事業における基本料金の改定や給排水運営事業における給排水使用量の増加なども寄与した。なお、26年3月期通期業績予想は、売上高359億8800万円（前期比15.6％増）、営業利益45億2500万円（同1.2％増）、純利益30億4100万円（同17.9％増）の従来見通しを据え置いた。

■弁護士ＣＯＭ <6027> 　3,010円　(+129円、+4.5％)

　弁護士ドットコム <6027> [東証Ｇ]が4日ぶり大幅反発。同社は23日、タイで利用者と弁護士をつなげるプラットフォームを提供する「Ｔｈａｉ　ｌａｗｙｅｒ．ｃｏｍ」（福岡市）と資本・業務提携したと発表。これを好感した買いが入った。弁護士ＣＯＭは日本で弁護士を探すことができるプラットフォーム「弁護士ドットコム」を展開しており、今回の資本・業務提携は提携先の事業成長を支援するとともに、将来的な東南アジア地域への事業展開・連携のきっかけとする。タイは東南アジア市場の中でも法制度整備が進んでおり、IT技術により法業務を効率化する「リーガルテック」の需要が高まっている。なお、業績に与える影響は軽微としている。

■ＳＷＣＣ <5805> 　8,880円　(+380円、+4.5％)

　ＳＷＣＣ <5805> [東証Ｐ]が大幅高で8日続伸。7月中旬を境に一気にもみ合い放れとなり、24日で8連騰となっていた。時価は1990年以来35年ぶりの高値圏を走っていた。同社の戦略商品である環境配慮型の高電圧電力ケーブル用コネクター「SICONEX」は電力ケーブル同士の接続及び変電所内にある電力機器に必須部品で、東電系企業向けをはじめ多くの企業に納入している。データセンターによる電力需要増大が顕著となるなか、同社株はフジクラ <5803> [東証Ｐ]や古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]などに続く銘柄として、投資マネーが食指を動かしたもようだ。

■キヤノンＭＪ <8060> 　5,485円　(+225円、+4.3％)

　キヤノンマーケティングジャパン <8060> [東証Ｐ]が大幅続伸。23日の取引終了後、25年12月期の連結業績予想について、営業利益を560億円から570億円（前期比7.3％増）へ上方修正するとともに、年間150円とのみ発表していた配当予想を中間70円・期末80円の年150円（前期140円）としたことが好感された。売上高は6800億円（前期比4.0％増）の従来見通しを据え置いたものの、全国の中小企業向け製品・サービスを手掛けるエリアセグメントで、Windows10の延長サポート終了に伴うビジネスパソコンの入れ替えが進んでいることに加え、ビジネスパソコンと合わせて提案したウイルス対策ソフト「ESET」などのセキュリティーや中小企業のIT環境をトータルで支援する「まかせてIT DXシリーズ」の契約件数が増加。付加価値の高いこれらITソリューションが好調に推移していることが利益を押し上げる。なお、純利益は395億円（同0.5％増）の従来見通しを据え置いた。同時に発表した6月中間期決算は、売上高3338億4900万円（前年同期比4.7％増）、営業利益273億2500万円（同5.0％増）だった。ITソリューションのうち保守・運用サービス／アウトソーシングやITプロダクト・システム販売が好調に推移した。なお、純利益は前年同期にエーアンドエーの株式譲渡に伴い特別利益を計上した反動で188億6400万円（同6.4％減）の減益となった。

■ＧＥＮＤＡ <9166> 　965円　(+35円、+3.8％)

　ＧＥＮＤＡ <9166> [東証Ｇ]が大幅反発。23日の取引終了後、映画情報サイト「映画.com」の運営を行うエイガ・ドット・コム（東京都渋谷区）の全株式を8月1日付で取得し子会社化すると発表したことが好感された。エイガ・ドット・コムの子会社化により、グループのギャガが配給する作品のプロモーションを「映画.com」で強化するほか、映画配給を担うギャガ、グループでグッズの企画を手掛けるフクヤと一体となることで、コンテンツ価値最大化の体制を確立するという。また、ＧＥＮＤＡグループが保有する屋外ビジョンやカラオケルームのモニターなどのオフライン広告に「映画.com」のオンライン広告が加わることで、広告チャネルに新たな価値を創出する。取得価額は非開示。なお、26年1月期業績への影響は軽微としている。

■ファンデリー <3137> 　492円　(+15円、+3.1％) 一時ストップ高

　ファンデリー <3137> [東証Ｇ]が大幅続伸、一時ストップ高となった。23日は出来高急増のなかストップ高に買われたが、24日も投資資金の攻勢が続き需給相場の様相を強めていた。同社は生活習慣病患者向けやその予防ニーズなどを対象とした健康食の冷凍弁当宅配サービスを手掛けている。そうしたなか、23日取引終了後に「楽天マート」で国産ハイブランド冷食「旬をすぐに」の販売を開始したことを発表しており、これを材料視する買いを呼び込んだ。なお、これに先立って今週22日引け後には高島屋 <8233> [東証Ｐ]の食料品宅配サービスで冷食の販売を開始すると発表し、23日はストップ高に買われていた。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース