前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■ＧＤＨ <4437> 　760円　(+33円、+4.5％)

　ｇｏｏｄｄａｙｓホールディングス <4437> [東証Ｇ]が大幅高で4日続伸。22日10時ごろ、東計電算 <4746> [東証Ｓ]と共同で、賃貸住宅の入居者がスマートフォンなどで快適に契約手続きを行える電子契約サービスの提供を開始したと発表しており、これを好感した買いが入った。ＧＤＨの不動産賃貸業向け電子署名サービスIMAoS（イマオス）と東計電算の賃貸管理システムJ-Rent（ジェイレント）が連携することで、賃貸住宅の入居者は郵送や書面による手続きが不要となり、不動産事業者からの連絡もSMSやEメールで届くため、時間や場所を選ばずにスマートフォンだけで契約手続きを行えるようになる。一方、不動産事業者はJ-Rent内に登録された不動産賃貸契約書や入居者の登録データを利用して簡単なクリック操作で電子契約の締結が可能となり、書面契約から電子契約への移行加速により、郵送費や事務コスト削減が期待できるとしている。

■パルＨＤ <2726> 　4,760円　(+200円、+4.4％)

　パルグループホールディングス <2726> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。連日で上場来高値を更新した。同社は22日、6月の既存店売上高が前年同月比4.9％増になったと発表した。2ヵ月連続で前年を上回ったほか、伸び率は5月から拡大しており、これをポジティブ視した買いが入ったようだ。ネット通販の既存店売上高は同11.8％増と2ケタの伸びとなった。既存店売上高は昨年6月のサーバートラブルにより落ち込んだ前年の水準に対し、ほぼ全ブランドで想定以上のリバウンドとなった。全店売上高は前年同月比15.4％増。うち、ネット通販は同17.4％増とけん引した。ネット通販は昨年に苦戦したZOZOTOWNでの売り上げに勢いがあるという。

■アスカネット <2438> 　421円　(+17円、+4.2％)

　アスカネット <2438> [東証Ｇ]が大幅反発。前週末18日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を24万5000株（自己株式を除く発行済み株数の1.56％）、または1億円としており、取得期間は7月22日から10月31日まで。株主還元の充実を図るとともに、経営環境の変化に対応し機動的な資本政策の遂行を可能とすることが目的としている。

■ニューラルＧ <4056> 　801円　(+32円、+4.2％)

　ニューラルグループ <4056> [東証Ｇ]が3日ぶり大幅反発。同社は22日、上司と部下の1対1の面談を支援する同社のサービス「KizunaNavi」と、カオナビ（東京都渋谷区）が提供する人材マネジメントシステムを連携する業務提携を締結したと発表。これを材料視した買いが入った。API連携により、カオナビのプラットフォーム上で、「KizunaNavi」を利用できるようにする。カオナビの顧客基盤をもとに、ニューラルＧは自社サービスの導入拡大を図る。

■東宝 <9602> 　9,852円　(+391円、+4.1％)

　東宝 <9602> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。上場来高値圏を快走していた。18日に公開されたアニメ映画「劇場版『鬼滅の刃』無限城編 第一章 猗窩座再来」が公開3日間の日本歴代興行収入の過去最高を記録したことが22日伝わった。同期間の興収は55億円を超え、観客動員数は384万人に達したという。これを受け、ソニーグループ <6758> [東証Ｐ]傘下のアニメ制作会社アニプレックスと映画を共同配給する東宝に思惑的な買いが入ったようだ。同映画が記録的な好スタートを切るなか、「鬼滅の刃」の関連グッズを手掛ける銘柄にも物色が広がっていた。プラモデル・フィギア製造の壽屋 <7809> [東証Ｓ]は一時5％高に買われ年初来高値を更新、傘下でキャラクター商品の企画・製作・販売を行う貴金属リサイクルの中外鉱業 <1491> [東証Ｓ]も動意づいていた。

■関西電 <9503> 　1,778円　(+61円、+3.6％)

　関西電力 <9503> [東証Ｐ]が大幅続伸。関西電が美浜原子力発電所での新たな原発の建設に向けて地質調査を再開する方針にあると、前週末から22日にかけて複数のメディアが報じた。東日本大震災以降、原発新設の動きが具体化するのは初めてのことで、これを受けて今後の展開を期待した思惑的な買いを呼び込んだ。なお、会社側は報道について18日にコメントを発表。「当社が発表したものではない」とした上で、新増設やリプレースに関して「具体的な計画について現時点で決定した事実はない」とした。

■ゲンダイ <2411> 　434円　(+15円、+3.6％)

　ゲンダイエージェンシー <2411> [東証Ｓ]が大幅反発。同社は18日の取引終了後、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表。売上高が前年同期比5.6％増の19億9400万円、営業利益が同3.3倍の2億1100万円、最終利益が同3.5倍の1億3900万円になった。通期の計画に対する営業利益の進捗率は38.4％に上り、評価されたようだ。ゲンダイはパチンコホールの広告を主力にする。4-6月期は集客力の高い来店プロモーション企画や収益性の高いインターネット広告の拡販を進めた。また、パチンコホール分野以外の顧客の開拓にも取り組み、広告事業は売上高が同3.6％増の19億4100万円、セグメント利益が同89.3％増の2億4600万円と増収増益となった。

■大阪ソーダ <4046> 　1,884円　(+57円、+3.1％)

　大阪ソーダ <4046> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。ＳＢＩ証券が前週末18日、大阪ソーダについて投資判断「買い」、目標株価2300円で新規にカバレッジを開始した。肥満症治療薬「GLP-1受容体作動薬」の精製材料の中期成長性は高く、収益ドライバーになると想定。グローバルニッチトップ製品を数多く保有する大阪ソーダの27年3月期営業利益について、同証券は210億円になると予想する。

■ＤＧ <350A> 　10,680円　(+320円、+3.1％)

　デジタルグリッド <350A> [東証Ｇ]が大幅反発。前週末18日の取引終了後、再生可能エネルギー普及のためのコーポレートPPA（電力購入契約）を促進するマッチングプラットフォーム「RE Bridge」の登録発電家数が100社を突破したと発表しており、好材料視された。「RE Bridge」は23年7月に運営を開始。25年4月の制度改定により、22年4月以前に運転開始した既設の発電所においても需要家との環境価値取引が認められたことに加え、発電家に透明性のある電力販売チャネルとして「RE Bridge」が認知されたことが、100社突破につながったとしている。

■ＳＢＧ <9984> 　11,550円　(+320円、+2.9％)

　ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が3日続伸。米国ではハイテク株中心に根強い買いが続くなかナスダック総合株価指数は連日で最高値更新が続いており、米ハイテク企業に積極投資する同社株にとってナスダック上昇は追い風となっていた。21日は同社傘下の英半導体設計アーム・ホールディングス  が3％を超える上昇で戻り足を鮮明としていたこともポジティブ材料だった。直近は米ウォール・ストリート・ジャーナルが、ソフトバンクＧが推進役を担うAIインフラ整備計画「スターゲート」が立ち上げで難航しているとの報道を行ったが、株価への影響は限定的となっている。

■日水コン <261A> 　2,704円　(+71円、+2.7％)

　日水コン <261A> [東証Ｓ]が6日ぶり反発。前週末18日の取引終了後、同社と北九州市上下水道局で構成する共同事業体が提案した「雨水管理のスマート化技術」が、国土交通省の25年度「 下水道技術海外実証事業（WOW TO JAPANプロジェクト）」に採択されたと発表しており、好材料視された。同実証事業では、ベトナムにおいて降雨情報やマンホール内水位を集約し、管理画面上でのリアルタイム表示や警戒水位到達時のアラート通知が可能な「リアルタイム雨水管理システム」の有効性を実証。機動的な水防活動、浸水原因の推定、効果的なハード対策の立案などへの活用を図る。同社は、「リアルタイム雨水管理システム（Blitz GIS）」を提供し、現地における機材の取り付けやシステムの導入・運転のほか、ベトナム主要都市における同システムの普及展開活動などを実施する。

■岩井コスモ <8707> 　2,359円　(+51円、+2.2％)

　岩井コスモホールディングス <8707> [東証Ｐ]が反発。前週末18日の取引終了後に発表した26年3月期第1四半期連結決算速報で、最終利益が21億8500万円（前年同期比19.7％増）となったことが好感された。米国株式収益の増加が牽引した。

■セルシス <3663> 　1,617円　(+31円、+2.0％)

　セルシス <3663> [東証Ｐ]が反発。22日午前11時ごろ、インテル  と特許に関するライセンス契約を締結したと発表しており、好材料視された。両社が協力することで今後、事業の実態を伴わない特許権者（NPE）による不当な権利行使のリスクが低減され、セルシスの知財面における安全性・安定性を高めることが期待できるとしている。

■ＪＸ金属 <5016> 　849.6円　(+13.7円、+1.6％)

　ＪＸ金属 <5016> [東証Ｐ]が続伸。前週末18日の取引終了後に、経済産業省から半導体用スパッタリングターゲットに係る供給確保計画の認定を受けたと発表したことが好感された。今回の経産省による供給確保計画の認定は、半導体などの安定供給確保に向けた経済安全保障推進法に基づく支援措置の対象として、ひたちなか新工場（仮称）で進めている設備投資計画の一部が認定されたもので、これに伴い最大約22億円の助成を受けることになる。なお、26年3月期業績への影響は軽微としている。

※22日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース