１８日の米株式市場の概況、ＮＹダウ４４ドル安　パウエル議長の会見受け軟化

　１８日の米株式市場では、ＮＹダウが前日比４４．１４ドル安の４万２１７１．６６ドルと続落した。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）はこの日、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果を公表し、政策金利の据え置きを決定した。ＦＯＭＣの参加者による金利見通しでは、年２回の利下げの予想が維持された。一方、パウエル議長は記者会見で、関税が物価に及ぼす影響などの不確実性について言及。利下げに対して慎重な姿勢を示したと受け止められた。中東情勢を巡る警戒感も重荷となり、ＮＹダウは終盤に軟化した。

　ボーイング＜BA＞やジョンソン・エンド・ジョンソン＜JNJ＞が売られ、ビザ＜V＞とマスターカード＜MA＞が大幅安。ロッキード・マーチン＜LMT＞とＲＴＸ＜RTX＞が冴えない展開となった。一方、ＪＰモルガン・チェース＜JPM＞やゴールドマン・サックス・グループ＜GS＞が堅調。ウェルズ・ファーゴ＜WFC＞が株価水準を切り上げ、ニューコア＜NUE＞が値を上げ、サークル・インターネット・グループ＜CRCL＞が大幅高となった。

　ナスダック総合株価指数は２５．１８ポイント高の１万９５４６．２７と反発した。エヌビディア＜NVDA＞とテスラ＜TSLA＞がしっかり。プレーンズ・オール・アメリカン・パイプライン＜PAA＞が買われ、マーベル・テクノロジー・グループ＜MRVL＞が急伸した。半面、アマゾン・ドット・コム＜AMZN＞とアルファベット＜GOOGL＞が値を下げ、バイオメア・フュージョン＜BMEA＞とビットディア・テクノロジーズ・グループ＜BTDR＞が急落した。

出所：MINKABU PRESS