株価指数先物【引け後】　+1σ水準での押し目狙いのロング対応に

大阪6月限
日経225先物　38410　+710　（+1.88％）
TOPIX先物　2808.0　+37.5　（+1.35％）

　日経225先物（6月限）は前日比710円高の3万8410円で取引を終了。寄り付きは3万8250円と、シカゴ日経平均先物（3万7870円）を大きく上回る形から買い先行で始まった。現物の取引開始直後につけた3万8120円を安値に上げ幅を広げ、前場終盤にかけて3万8400円を回復。ランチタイムでは3万8340円～3万8420円辺りで保ち合い、後場中盤にかけて3万8280円まで利食いに押される場面もあった。ただし、終盤にヘッジ対応とみられるロングが強まり、一時3万8470円まで上げ幅を広げた。

　エヌビディアが決算評価から時間外取引で5％近く上昇したことが安心感につながるなか、取引開始直前には「トランプ米大統領の関税措置を巡り、米国際貿易裁判所が違法の判断を下した」との一報が伝わった。為替市場では円相場が一時1ドル＝146円台に乗せるなど急速に円安に振れたことで、これがトリガーになる形でアルゴリズムが発動したとみられ、ショートカバーが強まった。

　日経225先物はボリンジャーバンドの+1σ（3万8020円）を上抜ける形で始まり、+2σ（3万9080円）とのレンジが意識されてきた。5月13日の直近戻り高値である3万8790円が射程に入ってきたが、この時は+2σ突破でいったんピークをつける形だった。目先的には反動安も意識されやすいが、直近戻り高値水準は通過点になる可能性があるだろう。

　トランプ関税を巡る米国際貿易裁判所の判断に対して、米政権側は直ちに控訴しており、輸入関税が維持されるかどうかを巡る争いは長期化する可能性がありそうだ。一方で、メルセデス・ベンツ、BMW、フォルクスワーゲンのドイツ自動車大手3社は、米国側と関税緩和に向けた協議を行っていると報じられている。緩和の見返りとして、各社が多額の対米投資を約束することが条件のようだ。

　週末には赤澤亮正経済再生相が3回目の通商協議で会談できなかったベッセント米財務長官と協議を行う予定であり、ショートを仕掛けづらくさせよう。そのほか、需給面では3月期決算企業の期末配当金の支払いが本格化することが下支えになるとみられ、+1σ辺りまで調整する場面では押し目狙いのロング対応に向かわせよう。

　NT倍率は先物中心限月で13.67倍に上昇した。足もとで上値を抑えられていた25日移動平均線（13.64倍）を上回ってきたことで、NTショートを巻き戻す動きが入りやすくなったとみられる。75日線（13.71倍）が抵抗線として意識されやすく、同線を上抜けてくるかを見極めたいとこである。

　手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万5280枚、ソシエテジェネラル証券が1万7337枚、サスケハナ・ホンコンが4734枚、JPモルガン証券が3240枚、野村証券が2826枚、バークレイズ証券が2704枚、SBI証券が2466枚、ゴールドマン証券が1960枚、日産証券が1609枚、みずほ証券が1546枚だった。

　TOPIX先物はABNクリアリン証券が2万6368枚、ソシエテジェネラル証券が2万1456枚、JPモルガン証券が7756枚、バークレイズ証券が7690枚、モルガンMUFG証券が3681枚、野村証券が3239枚、ゴールドマン証券が3111枚、ビーオブエー証券が2331枚、シティグループ証券が2009枚、サスケハナ・ホンコンが1294枚だった。

株探ニュース