前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ホットリンク <3680> 　379円　(+80円、+26.8％) ストップ高

　ホットリンク <3680> [東証Ｇ]がストップ高。27日取引終了後、同社のグループ会社の米Ｅｆｆｙｉｓが米国のデータクラウド企業であるスノーフレイク  と戦略的パートナーシップを締結したことを発表、これが株価を強く刺激する格好となった。スノーフレイクは世界中の企業や公共機関が採用するクラウド型データプラットフォームの大手で、データインフラ領域で存在感が大きい。今回のパートナーシップ締結に伴い、グローバルなユーザー発信データを「Snowflake Marketplace」上で提供することが可能となる。ホットリンクにとっても業容拡大に向けた足掛かりとなる可能性に期待した買いを引き寄せた。

■ＱＰＳ研究所 <5595> 　2,249円　(+400円、+21.6％) ストップ高

　ＱＰＳ研究所 <5595> [東証Ｇ]がストップ高。2000円の大台に乗せて年初来高値を更新した。トランプ米政権の政策の不確実性を背景に委縮した投資家心理は、米政権の対中、対EU（欧州連合）の強硬姿勢の後退を受けて回復に向かいつつあり、27日の米国市場でナスダック総合株価指数の上昇率は2.5％に迫った。東京市場もリスク選好地合いとなり、宇宙関連企業として成長期待の根強いＱＰＳ研究所の株価には追い風が吹いた状況にあった。こうしたなかで国内大手証券が27日付で投資判断を最上位に引き上げ、目標株価も増額修正しており、投資家の関心を更に高める方向に作用したようだ。

■太陽ＨＤ <4626> 　6,230円　(+1,000円、+19.1％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。太陽ホールディングス <4626> [東証Ｐ]がストップ高。米ブルームバーグ通信が28日、太陽ＨＤが米投資ファンドのＫＫＲ  や日本産業推進機構（ＮＳＳＫ）から買収提案を受けていることが分かった、と報じた。太陽ＨＤは28日正午、中長期的な企業価値の向上と株主共同の利益確保のための会議体の設置について公表。そのうえで、28日午後1時に報道に対し、「さまざまな選択肢の検討をしているが、現時点で何ら決定した事実はない」とのコメントを開示した。太陽ＨＤ株に関しては、ファンドによるTOB（株式公開買い付け）の実施時に、株価に上乗せされるプレミアムを期待した買いが集まったようだ。報道を受け東京証券取引所は太陽ＨＤの株式売買を午前11時23分から午後1時15分まで停止した。

■ダイナマップ <336A> 　1,490円　(+230円、+18.3％)

　ダイナミックマッププラットフォーム <336A> [東証Ｇ]が急反騰。28日、欧州子会社と米国子会社が共同で、ドイツ・シュツットガルトで5月22日まで開催された「ADAS＆Autonomous Vehicle Expo Europe」に出展したと発表しており、好材料視された。欧州の展示会への出展及び国外グループ会社の共同でのイベント出展はグループ初の取り組みで、欧州16カ国の高速道路約25万5000キロメートルを含む同社HDマップ（高精度3次元地図データ）のグローバルな整備状況や、各国の自動運転／先進運転支援システム（ADAS）への活用状況を展示・説明したほか、自動車開発におけるシミュレーションへのHDマップの活用方法について展示・説明を行い、約200人が来訪したとしている。

■ブルーイノベ <5597> 　988円　(+150円、+17.9％) ストップ高

　ブルーイノベーション <5597> [東証Ｇ]がストップ高。27日取引終了後、米国の航空宇宙企業ＰＫＬ　Ｓｅｒｖｉｃｅｓとの間で、AIやMR技術を活用した ドローン操縦訓練シミュレーターの共同開発・提供に関する戦略的提携に向けた覚書（MOU）を締結したと発表した。ドローンパイロットやドローン整備士の高度なスキル習得を可能にする革新的な訓練環境シミュレーターの構築を目指す。これを材料視した買いが膨らんだ。

■エンバイオＨ <6092> 　684円　(+100円、+17.1％) ストップ高

　エンバイオ・ホールディングス <6092> [東証Ｓ]がストップ高。27日の取引終了後、 ビットコインマイニング企業であるビタモン（東京都渋谷区）と提携し、太陽光発電を活用したビットコインマイニングの共同実験を開始したと発表しており、これを好感した買いが流入した。同実験は、再生可能エネルギーを活用した持続可能なビットコインマイニングの可能性を探るのが狙い。エンバイオＨが持つ太陽光発電のノウハウ及び電力と、ビタモンが有するビットコインマイニングの知見・設備を組み合わせることで、効率的な運用によって日本国内におけるビットコインマイニングの長期的な収益性確立を目指すとしており、太陽光発電の発電量とマイニング機器の消費電力のバランスや電力供給の変動によるマイニングの影響、長期的なコスト削減の可能性などの観点から、より高い効率と安定性を実現できるかを検証する。

■牧野フ <6135> 　11,400円　(+1,130円、+11.0％)

　東証プライムの上昇率4位。牧野フライス製作所 <6135> [東証Ｐ]が5日続急騰。同社は27日の取引終了後、ＭＢＫパートナーズから法的拘束力を持つ買収提案を受領したと発表した。これに先立ち、日本経済新聞電子版は27日、「アジア系投資ファンドのＭＢＫパートナーズが牧野フライス製作所の買収交渉で先行していることが27日、分かった」と報道。記事によるとＭＢＫはTOB（株式公開買い付け）による買収を目指しているとしたうえで、「買い付け価格は1株当たり1万1000円超とみられる」と伝えた。牧野フの株価はこの価格水準を意識した動きとなっていた。牧野フは開示資料のなかで、ＭＢＫとの交渉を早期に進め、最終合意に至ることが望ましいとの考えを表明。最終合意に向けて交渉を続け、開示すべき事実を決定した場合には速やかに公表するとした。同社を巡ってはニデック <6594> [東証Ｐ]が5月8日にTOBの撤回を発表していた。

■ソフトＭＡＸ <3671> 　980円　(+72円、+7.9％)

　ソフトマックス <3671> [東証Ｇ]が3日続急伸。27日の取引終了後、6月30日を基準日として1株を4株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的という。

■ＤＩＣ <4631> 　2,960円　(+181円、+6.5％)

　東証プライムの上昇率8位。ＤＩＣ <4631> [東証Ｐ]が6日続急伸。米ブルームバーグ通信が28日、太陽ホールディングス <4626> [東証Ｐ]が米投資ファンドのＫＫＲ  や日本産業推進機構（ＮＳＳＫ）から買収提案を受けていることが分かった、と報じた。TOB（株式公開買い付け）を通じた非上場化を目指すという。ＤＩＣは太陽ＨＤ株式の約2割を保有する筆頭株主とあって、TOBに応募した場合の利益発生の思惑などを背景に、短期的な資金が流入したようだ。

■エンジャパン <4849> 　1,712円　(+89円、+5.5％)

　エン・ジャパン <4849> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。28日、アクティビストとして知られる香港の投資ファンド、オアシス・マネジメントがエンジャパンの株式を買い増していたことが明らかとなり、思惑視した買いを誘ったようだ。28日に提出された変更報告書によると、オアシスの保有割合は5.93％から7.93％に上昇した。報告義務発生日は21日。保有目的は「ポートフォリオ投資および重要提案行為」としている。

■ククレブ <276A> 　4,395円　(+210円、+5.0％)

　ククレブ・アドバイザーズ <276A> [東証Ｇ]が続急伸。同社は27日の取引終了後、地主 <3252> [東証Ｐ]との業務提携を発表。これを材料視した買いが入ったようだ。商業用不動産（CRE）領域のノウハウを地主に提供し、地主の仕入れ拡大につなげる。また、地主の事業における土地のオフバランス提案を通じ、CREソリューション事業での顧客企業の多様なニーズに対応していく。AIを活用した不動産テックシステムの開発も共同で進める。両社は2021年より累計で11件の仲介や不動産売買などの取引実績を構築し、一定の協業関係にあった。両社の更なる成長に向け、双方のノウハウや強みを生かすための取り組みを検討。今回の業務提携に至ったという。

■ヨネックス <7906> 　2,682円　(+112円、+4.4％)

　ヨネックス <7906> [東証Ｓ]が大幅高で6日続伸。ＳＭＢＣ日興証券が27日付でヨネックスの目標株価を2700円から3000円に増額修正した。投資評価は最上位の「1」を継続している。主力の日本と中国において現地通貨ベースで2ケタ増収を果たすなど同社のブランドの強いモメンタムが確認されたと指摘。バドミントンにおけるインド、テニスにおける米国など海外成長の加速に期待を示した。同証券はヨネックスの27年3月期営業利益予想を従来の161億4700万円から166億9500万円に引き上げた。

■自重堂 <3597> 　10,210円　(+430円、+4.4％)

　自重堂 <3597> [東証Ｓ]が大幅続伸。24年9月に創業100周年を迎えたことを記念して、記念配当100円を実施すると発表したことが好感された。

■住友大阪 <5232> 　3,911円　(+141円、+3.7％)

　住友大阪セメント <5232> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。28日朝方に開示した定時株主総会の招集通知において、大株主一覧に野村絢氏の名前が記載されていた。アクティビストとして知られる村上世彰氏の長女とみられ、これを材料視した思惑的な買いが入った。3月31日時点の大株主上位10位のうち、野村氏は第10位。持ち株数は50万1000株で、持ち株比率は1.5％となっている。

■エクサＷｉｚ <4259> 　401円　(+14円、+3.6％)

　エクサウィザーズ <4259> [東証Ｇ]が大幅反発。28日の寄り前に、AI対話型のロールプレイングサービス「exaBase ロープレ」が、りそなホールディングス <8308> [東証Ｐ]傘下の関西みらい銀行に採用されたと発表しており、好材料視された。今年4月に入社した新入社員170人を対象に、ロビーでの対応や営業店での電話応対などの研修で利用を開始したという。AIによる支援で、新卒入社社員の即戦力化と顧客満足度の向上、人材育成の高度化・効率化を目指すとしている。

■くすりの窓口 <5592> 　2,588円　(+68円、+2.7％)

　くすりの窓口 <5592> [東証Ｇ]が3日続伸。28日午前10時ごろ、同社が製造・販売する「処方箋受付機」と「お薬専用ロッカー」について、イオン東北と連携して各店舗への設置拡大を目指すと発表した。既にイオン仙台一番町店に設置したという。今後の展開が期待されていたようだ。

■アステナＨＤ <8095> 　476円　(+11円、+2.4％)

　アステナホールディングス <8095> [東証Ｐ]が続伸。28日、25年11月期の連結業績予想の修正を発表した。最終損益の黒字額の予想について従来の見通しから4億円増額して15億円に見直しており、好感されたようだ。前期は25億2500万円の最終赤字だった。高付加価値の品目の受託製造・自社品製造や、輸入化粧品の販売が好調に推移し、利益の押し上げ要因となっていることなどを踏まえ、営業・経常・最終損益予想を見直した。売上高の予想は据え置いた。

■日製鋼 <5631> 　6,802円　(+129円、+1.9％)

　日本製鋼所 <5631> [東証Ｐ]が4日続伸。同社は総合樹脂機械メーカーの世界大手で、各種火砲・ミサイル発射機の製造などを手掛け 防衛関連株として注目されている。岩井コスモ証券は27日、同社株の投資判断「A」を継続するとともに目標株価を6500円から7500円に引き上げた。26年3月期の連結業績は売上高が前期比16.7％増の2900億円、営業利益が同7.3％増の245億円の見込み。防衛関連機器や電力・原子力製品などが伸びる見通しで、同証券では2950億円、250億円への上振れを予想。29年3月期を最終年度とする中期経営計画では売上高3800億円、営業利益370億円を目指している。樹脂機械や防衛、電力・原子力関連が中期成長を牽引することを評価している。

■インフォＲ <9338> 　3,120円　(+55円、+1.8％)

　ＩＮＦＯＲＩＣＨ <9338> [東証Ｇ]が3日続伸。28日午後1時ごろ、コカ・コーラ　ボトラーズジャパンホールディングス <2579> [東証Ｐ]子会社のコカ・コーラ　ボトラーズジャパン（コカＢＪ）と連携し、コカＢＪが提供する自動販売機にモバイルバッテリーのシェアリングサービス「ChargeSPOT」を搭載した自動販売機モデルを順次設置すると発表しており、好材料視された。同社は現在、既存の設置場所だけではなく、自動販売機や券売機など既存設備のスペースや空きスペースに「ChargeSPOT」を組み合わせて設置するモデルの展開を推進しており、今回のコカＢＪとの連携では、駅やアミューズメント施設などを中心に設置を拡大していくという。

■アドテスト <6857> 　7,255円　(+114円、+1.6％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が4日続伸。27日の米国株市場では半導体セクターが買われ全体相場押し上げに貢献しており、東京市場では足もとで進む円安も追い風に同セクターを買い直す展開となっていた。マーケットの関心を集めていたのが28日開示されるエヌビディア  の2-4月決算だが、発表を前に27日の米株市場でエヌビディア株は3％を超える上昇をみせており、これも投資マインドに安心感を与えたようだ。特にエヌビディアを主要顧客とするアドテストは影響を受けやすく、目先は思惑錯綜のなかもやや強気優勢に傾いていた。

■Ｊマテリアル <6055> 　1,473円　(+22円、+1.5％)

　ジャパンマテリアル <6055> [東証Ｐ]が3日続伸。27日の取引終了後、人工衛星やロケット追跡設備の設計・検査及び設備の運用・保守を行う飛鳥電気（鹿児島県鹿児島市）の全株式を6月19日付で取得し子会社化すると発表しており、好材料視された。IT関連対応力の更なる強化につなげるとともに、これまで培ったグループの統合的技術サービスを活用することで、今後成長が見込まれる宇宙ビジネスへの事業領域拡大を図るのが狙い。取得価額は非開示。なお、同件が業績に与える影響は軽微としている。

※28日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース