前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―
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■タカラスタ <7981> 2,203円 (+389円、+21.4%) 一時ストップ高 東証プライムの上昇率トップ。タカラスタンダード <7981> [東証P]が3日続急騰、一時ストップ高となった。8日正午、25年3月期の連結決算発表にあわせ、26年3月期の連結業績予想を開示。今期は過去最高益となる見通しを示したほか、増配計画と自社株買いの実施も公表。一連の発表内容をポジティブ視した買いが集まった。26年3月期の売上高は前期比1.5%増の2470億円、最終利益は同15.4%増の128億円を計画する。リフォーム市場への拡販を図るとともに、生産の合理化や在庫圧縮などを進め、経費削減につなげる。また、前期の期末配当予想を従来の見通しから22円増額したうえで、今期の年間配当予想は前期比22円増配の100円とした。加えて、27年3月期のROE(自己資本利益率)目標を8%(従来は7%)に引き上げ、配当性向を50%(同40%)とし、27年3月期にかけて約220億円の自社株買いを実施し、株主還元を強化する方針を示した。25年5月9日から26年2月20日までにおいては、取得総数600万株(自己株式を除く発行済み株式総数の8.92%)、取得総額110億円を上限とする自社株買いを行う。 ■ケイ・ウノ <259A> 1,575円 (+254円、+19.2%) 一時ストップ高 ケイ・ウノ <259A> [名証N]が急反騰、一時ストップ高となった。7日の取引終了後、2025年9月末を基準日として株主優待制度を導入すると発表しており、これが好材料視された。株主優待では、毎年9月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、QUOカード5000円分と自社商品10%割引券を贈呈する。あわせて、25年9月期の連結最終利益を従来予想の1億8500万円から700万円(前期は1億6600万円)に下方修正すると発表した。売上高が計画未達となることに加え、台湾関連会社の持ち分法損失が増加することが響く。 ■ネットイヤー <3622> 531円 (+80円、+17.7%) ストップ高 ネットイヤーグループ <3622> [東証G]がストップ高。日本経済新聞電子版が8日未明、「NTTが上場子会社で海外事業を統括するNTTデータグループ(データG)を完全子会社化する」と報じた。NTTデータグループ <9613> [東証P]に対し、NTT <9432> [東証P]が株価にプレミアムを上乗せする形でTOB(株式公開買い付け)を実施するとの思惑が広がるなか、NTTグループの上場子会社に対する投資家の関心が高まり、NTTデータが筆頭株主となっているネットイヤーに投資マネーが流入したようだ。NTTデータを親会社に持つエヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート <3850> [東証S]も急伸した。 ■NTTデータ <9613> 3,492円 (+500.5円、+16.7%) ストップ高 東証プライムの上昇率2位。NTTデータグループ <9613> [東証P]がストップ高。日本経済新聞電子版は8日未明、「NTTが上場子会社で海外事業を統括するNTTデータグループ(データG)を完全子会社化する」と報じた。報道内容に関し、NTT <9432> [東証P]とNTTデータは同日午前8時30分に、本日開催する取締役会で付議する予定だとするコメントをそれぞれ開示した。NTTによるTOB(株式公開買い付け)の際に株価に上乗せされるプレミアムへの期待が膨らんだ。記事によると、NTTはNTTデータ株の約58%を保有しており、残りの約42%の株式をTOB(株式公開買い付け)を通じて買い取るという。買い付け価格は足もとの株価に3~4割のプレミアムを加えるもようだとしている。報道を受け、東京証券取引所は8日午前8時20分から同日午前8時45分の間、NTTとNTTデータの株式売買を一時停止した。 ■OKI <6703> 1,095円 (+150円、+15.9%) ストップ高 東証プライムの上昇率3位。沖電気工業 <6703> [東証P]がストップ高、年初来高値を更新した。同社は8日午後1時ごろ、25年3月期通期の連結決算を発表。営業利益は前の期比0.3%減の186億2700万円となり、従来予想の160億円から上振れた。また、期末一括配当を従来計画比15円増額の45円(前の期は30円)とすることも発表した。26年3月期通期の連結業績予想については、営業利益を前期比2.0%増の190億円を見込み、期末一括配当は前期比5円増配の50円を計画している。 ■いつも <7694> 755円 (+100円、+15.3%) ストップ高 いつも <7694> [東証G]がストップ高。同社は8日、TikTok ShopをはじめとしたSNSプラットフォーム上でのショート動画やライブコマース領域に特化したソーシャルコマース専門クリエイター事務所「ピースクリエイション」を設立したと発表。これが新たな買い材料となったようだ。同社が持つ1万3000件超のブランド・メーカーのEC支援実績と、国内最大級のライブコマースアプリ「Peace you LIVE」の運営で培ったライブコマースのノウハウ、約6000人の配信クリエイターネットワークを活用。クリエイターへの商品提供、販売企画、コンテンツ企画、効果測定までをワンストップで支援するという。 ■レナ <4889> 1,149円 (+150円、+15.0%) ストップ高 レナサイエンス <4889> [東証G]がストップ高。男性型脱毛症及び加齢性脱毛症外用薬「ET-02」に関し、同社がライセンス契約を締結している米エイリオン社が米国時間7日、ET-02の臨床試験結果に関する学会発表を行う予定だとホームページで告知した。これを材料視した買いが集まったようだ。カリフォルニア州サンディエゴで開催される国際研究皮膚科学会(Society for Investigative Dermatology)の2025年次総会において、米国時間9日に予定されているポスターセッションにおいて公表するという。なお、レナは7日の取引終了後、慢性骨髄性白血病に向け第3相臨床試験を実施しているPAI-1阻害薬RS5614について、日本医療研究開発機構(AMED)の「革新的がん医療実用化研究事業」での助成期間が2年間延長されたことを受け、このほど今年度の助成金額が5200万円で確定したと開示している。 ■鳥居薬 <4551> 6,340円 (+760円、+13.6%) 東証プライムの上昇率5位。鳥居薬品 <4551> [東証P]が5日続急騰。塩野義製薬 <4507> [東証P]は7日の取引終了後、鳥居薬に対し完全子会社化を目的にTOB(株式公開買い付け)を実施すると発表した。買付価格は1株6350円で、鳥居薬の株価はこれにサヤ寄せする流れとなっている。TOBが成立した場合、所定の手続きを経て鳥居薬は上場廃止となる見込み。塩野義はJT <2914> [東証P]傘下の鳥居薬の買収により、国内での営業力の強化とともにグローバル展開の加速につなげる。買付予定数の下限は334万2000株(所有割合11.89%)とし、上限は設定しない。買付期間は8日から6月18日まで。鳥居薬はTOBに対し、賛同の意見を表明した。東京証券取引所は7日、鳥居薬の株式を監理銘柄(確認中)に指定した。 ■SBIIG <7326> 1,221円 (+132円、+12.1%) SBIインシュアランスグループ <7326> [東証G]が3日続急騰。8日午前11時30分、25年3月期の連結決算発表にあわせ、26年3月期の業績・配当予想を開示した。今期の純利益予想は前期比25.7%増の25億円と、前期に続き過去最高益の更新を計画するほか、年間配当予想は同17円増配の40円としており、これらを好感した買いが入ったようだ。25年3月期の純利益は前の期比37.1%増の19億8800万円だった。損害保険や生命保険、少額短期保険の各事業で保有契約件数が堅調な伸びを示した。26年3月期以降の配当性向に関しては40%程度を目安とする。これまでは30%程度の水準で実施する方針を示していた。株主への利益還元が可能になると判断し、新たな配当方針を導入する。 ■IHI <7013> 12,255円 (+935円、+8.3%) 東証プライムの上昇率9位。IHI <7013> [東証P]が4日続急伸。同社は8日午後1時ごろ、26年3月期通期の連結業績予想を公表。営業利益は前期比4.5%増の1500億円を見込み、年間配当は前期比20円増配の140円(中間配当70円、期末配当70円)を計画している。売上収益は同1.4%増の1兆6500億円となる見通し。民間エンジン事業や防衛事業は引き続き堅調に推移するとみている。なお、前提為替レートは1ドル=140円としている。 ■横河電 <6841> 3,265円 (+192円、+6.3%) 横河電機 <6841> [東証P]が急反発。7日の取引終了後に26年3月期の業績見通しを発表。売上高5600億円(前期比0.4%減)、営業利益800億円(同4.2%減)に減る見通しとなったが、為替の影響が大きく実質的には増収増益を見込む。あわせて年間配当を前期比6円増の64円に増配する計画としたことが好感されたようだ。売上高は前期までに中東などで受注した大型案件が寄与する見通しだ。想定為替レートは1ドル=140円(前期は152円55銭)、1ユーロ=150円(同163円59銭)に設定した。なお、同時に発表した25年3月期業績は売上高5624億400万円(前の期比4.1%増)、営業利益835億2300万円(同6.0%増)だった。 ■JMDC <4483> 3,320円 (+187円、+6.0%) JMDC <4483> [東証P]が3日ぶり急反発。7日取引終了後に26年3月期連結業績予想を発表し、売上高を前期比21.0%増の505億円、営業利益を同31.9%増の115億円とした。前期に続き成長継続の見通しを示したことから、これを好感した買いが入った。配当予想は未定(前期16円)とした。同時に発表した25年3月期決算は売上高が前の期比36.5%増の417億2200万円、営業利益が同59.0%増の87億1700万円だった。医療データベースの開発や提供、医療ビッグデータ の分析を手掛ける主力のヘルスビッグデータ部門が大幅増となり全体を押し上げた。 ■日清食HD <2897> 3,294円 (+179円、+5.8%) 日清食品ホールディングス <2897> [東証P]が5日ぶりに急反発。同社は8日後場(13:15)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表、25年3月期の連結最終利益は550億円になり、26年3月期は530億~560億円とな中央値での前期比は0.9%減となる見通しとなった。ただ、直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結最終利益は前年同期比2.2倍の114億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の2.6%→7.1%に大幅改善しており、好感されたようだ。 ■UBE <4208> 2,205円 (+118.5円、+5.7%) UBE <4208> [東証P]が続急伸。7日の取引終了後、25年3月期の連結最終利益が48億円の赤字になったようだと発表。従来予想の175億円の赤字から赤字幅が大幅に縮小する見通しとなり、これを好感する買いが入ったようだ。1月28日に発表したベーシック事業の構造改革に伴う減損損失が想定を下回ったことに加え、繰延税金資産の計上に伴い税金費用が減少したことが上振れの要因。全てのセグメントで営業利益が改善したことも反映した。 ■ディスコ <6146> 30,400円 (+1,635円、+5.7%) ディスコ <6146> [東証P]が続急伸。断トツの売買代金をこなし、アドバンテスト <6857> [東証P]も5連騰と戻り足を強めた。前日7日の米国株市場ではエヌビディアが3%高に買われたほか、半導体セクターに買いが優勢となりフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)も3日ぶりに反発した。トランプ米政権がバイデン前政権時代に策定されたAI半導体の輸出規制を撤回する方針にあると報じられ、これが材料視されたもよう。報道が現地時間の午後だったため、米株市場で半導体株への買いは限定的だったが、この流れを受けて東京市場でエヌビディア関連に位置付けられる半導体製造装置関連株への買いを誘導した。 ■郵船 <9101> 4,892円 (+213円、+4.6%) 日本郵船 <9101> [東証P]が大幅高で3日続伸。8日後場取引前に開示された26年3月期業績予想は最終利益が前期比48%減の2500億円となるなど大きく落ち込む見通しとなった。新造船の竣工に伴う船腹需給の軟化で収益が悪化する見通し。しかし、今期の業績低迷については事前に織り込みが進んでおり、水準もコンセンサスとほぼ一致していたことから株価にネガティブ材料とはならなかった。一方、発行済み株式数約11%相当の4800万株、金額ベースで1500億円を上限とする自社株買いも併せて発表しており、これが買いを引き寄せる背景となったようだ。 ■キッセイ <4547> 3,975円 (+165円、+4.3%) キッセイ薬品工業 <4547> [東証P]が大幅続伸。7日取引終了後に25年3月期連結決算を発表し、売上高は前の期比16.9%増の883億3000万円、営業利益は同43.7%増の57億7300万円だった。続く26年3月期の売上高は前期比3.6%増の915億円、営業利益は同3.9%増の60億円の見通し。配当予想も前期比20円増の120円としており、これを好感した買いが集まっている。過活動膀胱治療薬「ベオーバ錠」など、引き続き各種治療薬の育成による売り上げの増加を見込む。あわせて、30年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表した。最終年度に売上高1100億円以上を目指す。株主還元については中計期間中に累進配当(普通配当)で270億円、機動的な自己株式取得として300億円とする方針を掲げた。また、140万株(自己株式を除く発行済み株数の3.27%)を上限に、8日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)で自社株を取得すると発表。東証の自己株式立会外買付取引情報によると、キッセイは予定通り買い付けを実施し、136万9200株を取得した。 ■コロプラ <3668> 486円 (+20円、+4.3%) コロプラ <3668> [東証P]が大幅反発。7日の取引終了後、25年9月期第2四半期累計(24年10月-25年3月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比10.6%増の140億4300万円、営業利益は同4.0倍の14億1300万円となった。大幅な営業増益となったことを評価した買いが集まったようだ。投資育成事業においてタイミー <215A> [東証G]などの株式を売却した影響が出た。スマートフォン向けゲームの「ドラゴンクエストウォーク」も好調に推移し、引き続き業績に貢献した。一方、投資有価証券の一部で減損処理に伴う評価損14億4900万円を特別損失として計上。最終利益は微増の1億7700万円だった。 ■東京センチュ <8439> 1,552.5円 (+60.5円、+4.1%) 東京センチュリー <8439> [東証P]が大幅続伸。同社は7日の取引終了後、米国の連結子会社がロシアの航空会社に向けてリースをしていた機体を対象とする保険金に関し、一部の保険会社との間で保険和解金として3億9800万ドル(約570億円)を受領する契約を締結したと発表。26年3月期に同額の円貨相当額を特別利益として計上する見込みとしており、材料視されたようだ。リース機体やロシアの航空会社を実質与信先とする融資・融資保証に関する債権を巡り、東京センチュは回収の見通しが立たない状況となったとして、23年3月期に特別損失を計上。その後、保険会社に対して保険契約に基づく支払いを請求するため、訴訟手続きを進めていた。和解契約の締結に至っていない他の保険会社との訴訟については、引き続き継続するとしている。 ■クスリアオキ <3549> 3,588円 (+138円、+4.0%) クスリのアオキホールディングス <3549> [東証P]が大幅高で6日続伸。株価は3622円まで上値を伸ばし、23年12月につけた上場来高値3627円を視界に捉えている。7日の取引終了後、4月度の月次営業速報を発表。既存店売上高が前年同月比11.8%増と増収基調を継続したことが好材料視されたようだ。既存店の客数は同5.6%増、客単価は同5.9%増といずれも増加した。なお、全店売上高は同20.8%増だった。 ※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。 株探ニュース