前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■シンプレクス <4373> 　3,610円　(+595円、+19.7％)

　東証プライムの上昇率2位。シンプレクス・ホールディングス <4373> [東証Ｐ]が急反騰。21年11月につけた上場来高値3370円を大きく上回り、戻り売り圧力のない青空圏に突入した。同社は金融システム構築を主力に手掛けており、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）コンサルティング事業で新規案件獲得による収益拡大が顕著となっている。4月30日取引終了後に発表した25年3月期の営業利益は前の期比22％増の108億400万円と過去最高利益更新基調を継続、26年3月期についても前期比18％増の127億円と2ケタ成長が続く見通しにある。また、好業績を背景に株主還元にも抜かりなく、25年3月期年間配当は前の期比8円増配となる50円を実施し、更に26年3月期については前期比15円の大幅増配で65円を計画している。

■ストライク <6196> 　3,435円　(+504円、+17.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。ストライク <6196> [東証Ｐ]がストップ高。4月30日取引終了後に配当方針の変更を発表し、配当性向の概ねの目安を35％から50％に引き上げるとした。あわせて今25年9月期を含む今後3年間の配当を1株当たり年180円にすることを明らかにした。今期の従来予想は年102円だっただけに大幅増配となる見通し。これを好感した買いが膨らんだ。各期の配当性向が50％を下回る場合には180円から更に増額するという。なお、同時に発表した上期単独決算は売上高が前年同期比3.0％減の89億5100万円、営業利益が同34.2％減の24億3900万円だった。M＆Aの実行が第3四半期となり、売り上げ計上に至らなかった大型案件が複数あったことが影響した。通期の増収増益見通しは据え置いた。

■ビプロジー <8056> 　5,373円　(+700円、+15.0％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。ＢＩＰＲＯＧＹ <8056> [東証Ｐ]がストップ高。4月30日取引終了後、26年3月期連結業績予想について売上高を前期比4.0％増の4200億円、営業利益を同9.0％増の426億円と発表。配当予想も前期比10円増の120円とした。これを好感した買いが入った。同時に発表した25年3月期決算は売上高が前の期比9.2％増の4040億1000万円、営業利益が同17.4％増の390億6600万円だった。IT投資に対する旺盛な需要を背景にサービス、製品販売とも好調だった。あわせて、27年3月期を最終年度とするグループ経営方針の業績目標を修正すると発表した。売上高を4200億円から4400億円へ、ROEを「15.0％目途」から「17.0％以上」に引き上げた。

■北海電 <9509> 　777円　(+100円、+14.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率5位。北海道電力 <9509> [東証Ｐ]がストップ高。4月30日の取引終了後に25年3月期の連結決算発表にあわせ、26年3月期の業績予想を開示。今期の売上高は前期比0.4％減の8980億円、最終利益は同59.5％減の260億円を見込む。減収減益予想ながら泊原発3号機に関しては原子力規制委員会の安全審査に事実上合格する形となり、将来的な収益面でのポジティブな効果に向け期待を持たせる結果となった。今期の年間配当予想は同10円増配の30円としたことも買い安心感をもたらし、投資マネーが流入。株高に弾みをつけたようだ。

■日本電設 <1950> 　2,457円　(+284円、+13.1％)

　東証プライムの上昇率7位。日本電設工業 <1950> [東証Ｐ]が4日続急騰。2020年6月以来の高値圏に浮上した。4月30日の取引終了後、25年3月期の連結決算発表にあわせ、配当方針を変更すると発表した。配当性向40％を目安とする新たな方針を示したうえで、3月31日を基準日とする前期の期末配当については従来の予想から26円増額して90円で決定。加えて、26年3月期の年間配当予想は前期比2円増配の92円とした。株主還元姿勢を評価した買いが集まったようだ。25年3月期の売上高は前の期比11.8％増の2169億2200万円、最終利益は同31.4％増の131億9200万円だった。鉄道電気工事部門が堅調に推移したほか、大阪・関西万博のパビリオン関連の工事も寄与した。26年3月期は鉄道向けの受注の確保とともに、データセンターなど需要が増加している分野での受注拡大などを目指す方針。売上高予想は前の期比6.2％増の2304億8000万円、最終利益は同1.4％増の133億8000万円とした。

■日本Ｍ＆Ａ <2127> 　654.7円　(+71.7円、+12.3％)

　東証プライムの上昇率8位。日本Ｍ＆Ａセンターホールディングス <2127> [東証Ｐ]が急反騰。4月30日の取引終了後、25年3月期の連結決算発表にあわせ、26年3月期の連結業績予想を開示した。今期の売上高予想は前期比5.0％増の463億円、最終利益予想は同0.4％増の110億円とした。年間配当予想は前期と横ばいの29円とする。最終利益は微増益予想ながら、営業利益と経常利益は前期に続き過去最高益を更新する計画となっている。中小企業向けのM＆A仲介に関しては、過大な仲介手数料を抑制するために経済産業省が手数料基準の開示を求めるなどの指針改定に動いたことを受けて、関連企業の業績面への悪影響が懸念されていた。市場の健全化に向けた取り組みが進むなかで、同社は増収増益予想とともにコンサルタントのレベルアップと持続的な成長サイクルを構築する方針を示しており、見直し買いを集めたようだ。

■ＪＲ東海 <9022> 　3,217円　(+286円、+9.8％)

　東証プライムの上昇率9位。東海旅客鉄道 <9022> [東証Ｐ]が急反発。4月30日取引終了後に26年3月期の見通しを発表し、配当予想を前期比1円増の32円に増配する方針を示した。あわせて取得上限4500万株（自己株式を除く発行済み株数の4.57％）、または1000億円とする自社株買いの実施を発表。株主還元に積極的な姿勢を評価した買いが入った。今期の売上高は前期比1.8％増の1兆8650億円、営業利益は同5.1％減の6670億円と予想。会社側は大阪・関西万博の効果について、各種試算・アンケートに基づき東海道新幹線の新規増収分が200億円になると推定した。なお、同時に発表した25年3月期決算は売上高が前の期比7.1％増の1兆8318億円、営業利益が同15.7％増の7027億9400万円だった。

■ＳＣＳＫ <9719> 　4,100円　(+357円、+9.5％)

　東証プライムの上昇率10位。ＳＣＳＫ <9719> [東証Ｐ]が4日続急伸。4月30日の取引終了後に発表した26年3月期連結業績予想で、売上高7900億円（前期比32.5％増）、営業利益850億円（同28.6％増）、純利益576億円（同27.9％増）と大幅増収増益を見込み、年間配当予想を前期比23円増の94円を予定していることが好感された。顧客の旺盛なIT投資需要への対応を継続・強化することで成長加速を狙うほか、昨年12月に買収したネットワンシステムズがフル寄与する。なお、25年3月期決算は、売上高5960億6500万円（前の期比24.1％増）、営業利益661億2100万円（同16.0％増）、純利益450億3500万円（同11.3％増）だった。

■新日本科学 <2395> 　1,565円　(+132円、+9.2％)

　新日本科学 <2395> [東証Ｐ]が7日続急伸。1日午前9時ごろ、急性期偏頭痛治療薬 「Atzumi」（開発コードSTS101）に関して、米国食品医薬品局（FDA）から販売承認を取得したと発表しており、好材料視された。同社は、粘膜と親和性の高い担体をベースとした粉体製剤技術と簡易で精度の高い投与が可能なデバイス（医療用具）を組み合わせた経鼻製剤投与基盤技術を独自に開発しており、「Atzumi」は同技術を用いて開発された経鼻薬の承認第1号となる。なお、同件による業績への影響は精査中としている。

■特殊陶 <5334> 　4,774円　(+332円、+7.5％)

　日本特殊陶業 <5334> [東証Ｐ]が急反発。同社は4月30日取引終了後、25年3月期通期の連結決算を発表。主力の自動車関連事業が堅調だったことなどから、営業利益は前の期比20.5％増の1296億6000万円で着地した。また、期末配当を従来計画比1円増額の90円にすることも発表。これにより、中間配当88円をあわせた年間配当は178円（前の期は164円）となる。26年3月期通期の連結業績予想については、営業利益が前期比0.3％増の1300億円となる見通し。自動車関連事業における環境規制強化に対応した高付加価値製品の拡販と半導体関連事業でのAI向け半導体 の需要拡大や高積層メモリーなどの技術進化に伴う先端投資拡大を見込んでいる。年間配当は前期比4円増配の182円（中間配当91円、期末配当91円）を計画している。

■Ｍ＆Ａ総研 <9552> 　1,347円　(+81円、+6.4％)

　Ｍ＆Ａ総研ホールディングス <9552> [東証Ｐ]が急反発。4月30日の取引終了後、25年9月期の業績予想の下方修正と、自社株買いの実施を発表した。取引開始直後は業績の下振れを嫌気した売り注文が膨らんだものの、1190円どころで出合った後は大規模な自社株買いによる需給インパクトを意識した買い注文が集まり、持ち直した。取得総数750万株（自己株式を除く発行済み株式総数の12.81％）、取得総額75億円を上限とする自社株買いを5月1日から9月30日の間に実施する。25年9月期の売上高予想は従来の見通しから52億5000万円減額し179億5000万円（前期比8.5％増）、最終利益は27億9900万円減額して39億6000万円（同31.6％減）に引き下げた。M＆A仲介事業における成約件数が想定を下回って推移しており、業績予想に影響を織り込んだ。このほか、同社は新たに配当性向10％を基準として安定配当を継続する方針を明らかにした。

■双日 <2768> 　3,532円　(+161円、+4.8％)

　双日 <2768> [東証Ｐ]が大幅高で7日続伸。1日午後0時30分ごろに、上限を280万株（発行済み株数の1.32％）、または100億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。取得期間は5月2日から7月31日までで、機動的な株主還元を行うのが狙いという。同時に発表した26年3月期連結業績予想は、最終利益1150億円（前期比3.9％増）を見込む。非資源を中心としたポートフォリオへの変革により、市況への耐性が向上していることに加えて、投資からの収益貢献が期待できる。米国の関税政策の影響を50億円と試算するも、増益を確保する。なお、25年3月期決算は、売上高2兆5097億1400万円（前の期比3.9％増）、純利益1106億3300万円（同9.8％増）だった。

■ＨＯＹＡ <7741> 　17,555円　(+775円、+4.6％)

　ＨＯＹＡ <7741> [東証Ｐ]が大幅高で6日続伸。1日午後1時30分、同社は25年3月期の連結決算発表にあわせ、配当方針を変更すると発表。配当性向40％を目安とする累進配当を基本方針とすると公表した。これを踏まえ、未定としていた25年3月期の期末配当予想を115円に見直した。年間配当予想は160円で、前の期の年間配当に比べて50円の増配となる。今期の業績・配当予想は未定としているが、株主還元姿勢を好感した買いが入ったようだ。25年3月期の売上高は前の期比13.6％増の8660億3200万円、最終利益は同11.4％増の2021億100万円だった。あわせて同社は、発行済み株式総数の0.79％に相当する自己株式273万6600株を14日に消却すると開示している。

■アズーム <3496> 　8,140円　(+330円、+4.2％)

　アズーム <3496> [東証Ｇ]が大幅高で3日続伸。同社は4月30日取引終了後、25年9月期第2四半期累計（24年10月-25年3月）の連結決算を発表。営業利益が前年同期比37.6％増の11億5500万円となったことが好感されたようだ。売上高は同28.5％増の63億1900万円で着地。駐車場オーナーから空き駐車場を一括借り上げするマスターリース台数や、月極駐車場としてユーザーに貸し付けを行うサブリース台数が伸びたことで、主力の遊休資産活用事業が好調だった。なお、通期業績予想については、売上高125億円（前期比18.6％増）、営業利益25億円（同36.7％増）とする従来見通しを据え置いた。

■ＪＲ東日本 <9020> 　3,221円　(+125円、+4.0％)

　東日本旅客鉄道 <9020> [東証Ｐ]が大幅反発。4月30日の取引終了後、26年3月期の連結業績予想を発表しており、売上高3兆230億円（前期比4.7％増）、営業利益3870億円（同2.7％増）、純利益2270億円（同1.2％増）を見込み、年間配当予想を前期比2円増の62円としたことが好感された。運輸事業でインバウンドや中央線快速グリーン車など定期外での利用増を中心に、鉄道運輸収入の伸びが見込まれるほか、鉄道の利用増に伴うリテール営業収入の増加や交通広告収入の増加を見込む。人件費の増加や物価高騰・労務単価上昇などの影響を吸収し、3期連続の営業増益を計画している。なお、25年3月期決算は、売上高2兆8875億円（前の期比5.8％増）、営業利益3767億8600万円（同9.2％増）、純利益2242億8500万円（同14.2％増）だった。

■日電硝 <5214> 　3,400円　(+126円、+3.9％)

　日本電気硝子 <5214> [東証Ｐ]が大幅反発。4月30日の取引終了後、25年12月期の連結業績予想について、営業利益を200億円から230億円（前期比3.8倍）へ、純利益を150億円から160億円（同32.3％増）へ上方修正したことが好感された。売上高は3100億円（同3.6％増）の従来見通しを据え置いたものの、第1四半期にディスプレー事業の生産性改善が進展したことに加えて、電子デバイス事業の売上高が増加したことや複合材事業の損益が改善したことなどが利益を押し上げる。同時に発表した第1四半期（1-3月）決算は、売上高748億4700万円（前年同期比2.4％減）、営業利益78億9700万円（同10.3倍）だった。なお、純利益は前年同期に藤沢事業場跡地を売却し多額の特別利益を計上した反動で50億800万円（同74.5％減）と減益だった。

■西部ガスＨＤ <9536> 　1,785円　(+66円、+3.8％)

　西部ガスホールディングス <9536> [東証Ｐ]が5日ぶり大幅反発。同社は4月30日の取引終了後、25年3月期の連結決算を発表。売上高は前の期比0.7％減の2544億4200万円、経常利益は同2.3％増の106億1100万円だった。経常利益は減益予想から一転増益で着地した。26年3月期の売上高は前期比0.6％増の2560億円、経常利益は同3.7％増の110億円を計画する。安定的な業績拡大基調を意識させる結果となったほか、取得総数150万株（自己株式を除く発行済み株式総数の4.0％）、取得総額20億円を上限とする自社株買いの実施も発表しており、ポジティブ視した買いを誘ったようだ。自社株の取得期間は5月1日から26年3月31日までとする。

■トランシティ <9310> 　909円　(+29円、+3.3％)

　日本トランスシティ <9310> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。1日午後1時30分ごろ、集計中の25年3月期連結業績について、売上高が従来予想の1240億円から1247億6000万円（前の期比1.8％増）へ、営業利益が68億円から78億円（同25.0％増）へ、純利益が54億円から60億4000万円（同30.4％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。倉庫業及び国際複合輸送業における取り扱いが想定よりも順調に推移したことに加えて、継続的な料金の適正化及び効率的なオペレーションによる生産性向上や費用削減に取り組んだことや、新規業務の順調な稼働などが寄与した。

■ネクセラ <4565> 　916円　(+26円、+2.9％)

　ネクセラファーマ <4565> [東証Ｐ]が続伸。1日の寄り前、同社が創出した「NBI-1117568」に関して、提携先のニューロクライン・バイオサイエンシズ  が統合失調症を対象とし、有効性、安全性、忍容性を評価するフェーズ3試験を開始したと発表しており、好材料視された。なお、同件に関連したマイルストーンの支払いは発生せず、最初の被験者への投与実施時に1500万ドルのマイルストーンの支払いが発生するという。

■理ビタ <4526> 　2,563円　(+72円、+2.9％)

　理研ビタミン <4526> [東証Ｐ]が3日続伸。4月30日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を100万株（発行済み株数の3.34％）、または20億円としており、取得期間は5月26日から来年3月24日まで。株主還元の拡充及び資本効率の向上を図るためとしている。

※1日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


株探ニュース