前週末18日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■ＧＥＮＤＡ <9166> 　1,065円　(+65円、+6.5％)

　ＧＥＮＤＡ <9166> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。17日の取引終了後に発表した3月度売上高（速報値）が前年同月比35.8％増と大幅増となったことが好感された。キャラクター・マーチャンダイジング領域やコンテンツ＆プロモーション領域などエンタメ・コンテンツ事業は同21.4％減となったものの、アミューズメント施設やカラオケ施設など主力のエンタメ・プラットフォーム事業が同44.2％増となり、全体を牽引した。

■コスモスイニ <8844> 　1,230円　(+69円、+5.9％)

　コスモスイニシア <8844> [東証Ｓ]が急反発。都市部を中心にマンション開発・販売を手掛けるほか、訪日外国人向けに長期滞在用アパートメントホテルも展開し、インバウンド需要を取り込んでいる。25年3月期の営業利益は前の期比21％増の90億円と大幅増益基調を継続する見通しにあり、トランプ関税の影響を受けにくい不動産セクターで業績に下方修正圧力がかかりにくい。投資指標面でも8倍前後のPERは依然として上値余地を意識させていた。

■三井倉ＨＤ <9302> 　9,220円　(+430円、+4.9％)

　三井倉庫ホールディングス <9302> [東証Ｐ]が大幅反発。東京市場ではトランプ関税の影響を受けにくい内需株に物色の矛先が向いており、特に最近は不動産株への買いが活発化していたが、「過去の経験則で不動産株からの連想買いが倉庫株に波及している」（中堅証券ストラテジスト）という。また、足もとでトランプ米政権が中国船舶に入港料を賦課することを検討していると伝わったことから海運株が買われており、その恩恵が倉庫業界にも及ぶという見方も買いを後押ししていたもよう。なお、同社は今月末の株主を対象に1株を3株にする株式分割の実施を発表していたことで、その権利取りの動きも引き続き投資資金を誘引する材料となっていた。

■松田産業 <7456> 　3,670円　(+160円、+4.6％)

　松田産業 <7456> [東証Ｐ]が大幅反発。一昨年夏場から一貫して下値切り上げトレンドを形成し、時価は約3年半ぶりの高値圏に浮上した。電子機器のスクラップから貴金属を回収する貴金属リサイクルビジネスを主力展開しており、金市況上昇で商機が高まるとの見方が買いを誘っていた。NY金先物価格は前日こそ小幅に下げたものの、今月第2週を境に急ピッチの上昇を示していた。同社の株価は、この金先物価格の値動きに連動するように第2週以降急速に水準を切り上げており、関連銘柄として注目度が高まっていた。

■川崎汽 <9107> 　1,826円　(+65.5円、+3.7％)

　川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]が大幅続伸。米ブルームバーグ通信が日本時間18日朝、「トランプ政権は、米国内の港に停泊する中国籍の船舶に入港料を課す提案をまとめた」と報じた。実現すれば世界の海上輸送に混乱が生じる恐れがある。一方、日本をはじめ米国の同盟国側の海運会社においては、中国船舶の輸送分がシフトして代替需要の恩恵を受けることとなるとの見方もあって、日系海運大手3社の株価を押し上げる要因となったようだ。

■フジＨＤ <4676> 　3,140円　(+109円、+3.6％)

　フジ・メディア・ホールディングス <4676> [東証Ｐ]が大幅反発。17日取引終了後、6月開催の定時株主総会に関し、米投資会社ダルトン・インベストメンツ系の投資ファンド、ニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドから取締役選任に関する株主提案書を受領したと発表。会社側は「今後、真摯な検討を経て、決定次第、速やかに公表する」とした。また、引き続き企業価値向上のためのより適切な取締役構成について検討を進めているとした。

■アマダ <6113> 　1,378円　(+43.5円、+3.3％)

　アマダ <6113> [東証Ｐ]が大幅続伸。17日の取引終了後、半導体プリント基板向けレーザー加工機などを手掛けるビアメカニクス（神奈川県厚木市）の全株式を7月に取得し子会社化すると発表しており、好材料視された。アマダが保有するレーザー技術などのコア技術、自動化装置、 IoTによるサービスサポート体制や生産供給体制の仕組みと、ビアメカニクスが保有するレーザーによる穴明加工技術や、製造装置を高速・高精度化する技術は親和性が高いと考えられることに加えて、ビアメカニクスが保有する半導体産業における顧客基盤の活用などによる事業機会の拡大、経営基盤の強化などで企業価値の向上が期待できると判断した。取得価額は510億円。なお、26年3月期業績への影響は精査中としている。

■カーブスＨＤ <7085> 　672円　(+21円、+3.2％)

　カーブスホールディングス <7085> [東証Ｐ]が大幅反発。17日の取引終了後、愛知県碧南市と包括連携協定を締結したと発表しており、好材料視された。同協定は、碧南市における誰もが安心して豊かに暮らすことのできる地域社会の実現を図ることを目的とした官民連携の取り組みで、市民の健康づくりに関することや市が実施する健康施策の協力に関すること、生活習慣病やロコモティブシンドローム、フレイル、認知機能低下の予防に関することなどで事業連携するとしている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,858.5円　(+55円、+3.1％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が続伸。17日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の5月限が前日16日比2.21ドル高の1バレル＝64.68ドルに上昇。一時、64.86ドルにまで買われ約2週間ぶりの水準に値を上げた。米政府はイランの石油取引に関する制裁を強化しており、原油需給が引き締まるとの見方が引き続き材料視された。また、石油輸出国機構（OPEC）は16日、生産枠を超過していたイランやカザフスタンなどから超過分を相殺する追加の減産計画を受け取った、と発表したことも好感された。

■鴻池運輸 <9025> 　2,559円　(+72円、+2.9％)

　鴻池運輸 <9025> [東証Ｐ]が3日続伸。18日午前中、物流に関するトータルソリューションを提供するドイツのエアハート・アンド・パートナー・グループ（ＥＰＧ）と、合弁会社エアハート・コウノイケ・ソリューションズ（ＥＫＳ）を設立すると発表しており、好材料視された。ＥＫＳはＥＰＧグループ51％、鴻池運輸49％の出資で7月に設立する予定。既存のマルチテナント（3PL）倉庫を運営し、最先端の倉庫ソリューションを活用・導入しながら、物流分野向けの高度な技術や新しいソフトウェア製品を開発・提供するという。なお、ＥＫＳは鴻池運輸にとってドイツにおける初めての合弁会社設立となる。

■ソフトウェア <3733> 　11,740円　(+310円、+2.7％)

　ソフトウェア・サービス <3733> [東証Ｓ]が4日続伸。17日の取引終了後に発表した3月度の月次売上高は前年同月比18.4％減と2ケタ減となったものの、受注高が同62.6％増と大幅に増加したことが好感された。なお、同社の受注案件は個別性が強いため月別の変動が大きいものの、3月時点の受注残高は121億8400万円で前年同月比66.5％増となっている。

■ユーグレナ <2931> 　451円　(+11円、+2.5％)

　ユーグレナ <2931> [東証Ｐ]が続伸。17日の取引終了後、国産ゲノム編集技術である「CRISPR-Cas3法」を用いたユーグレナの品種改良に成功したと発表しており、好材料視された。CRISPR-Cas3法の再実施権付独占許諾権を有するＣ４Ｕ（大阪府吹田市）と共同研究を進めてきたもので、これによりユーグレナのゲノム編集株をより迅速に産業利用へと展開することが可能になるという。これまでユーグレナのゲノム編集には、海外で確立されたゲノム編集技術であるCRISPR-Cas9及びCRISPR-Cpf1が使用されてきたが、これらの技術の基本特許を巡る特許紛争が生産株の実用化の障害となっていた。今回の成果により、製品化への道筋が整えられることが期待されている。

■ニデック <6594> 　2,129円　(+34円、+1.6％)

　ニデック <6594> [東証Ｐ]が続伸。17日取引終了後、富士通 <6702> [東証Ｐ]、米サーバー大手スーパー・マイクロ・コンピューター  の2社との間で、データセンターのエネルギー効率向上を目指し、世界トップレベルの電力使用効率（PUE）実現に向けた協業に合意したと発表した。ニデックの高性能かつ高効率な冷却システムと、富士通の水冷技術と知見、水冷監視制御ソフトウェア、スーパーマイクロの高性能なGPUサーバーを組み合わせ、エネルギー効率に優れたデータセンター運営を可能にするソリューションを開発するという。

※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース