前週末4日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■グッドコムＡ <3475> 　933円　(+150円、+19.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。グッドコムアセット <3475> [東証Ｐ]がストップ高。3日の取引終了後、4月3日付で福岡証券取引所本則市場に重複上場したことを記念して、記念株主優待を実施すると発表したことが好感された。25年5月末日及び10月末日時点で500株以上を保有する株主を対象に、保有株数500～999株の株主に2万円分（年4万円分）の株主優待デジタルギフト、1000株以上を保有する株主に5万円分「前期年10万円分）の株主優待ギフトをそれぞれ贈呈する。

■ＶＩＸＥＴＦ <318A> 　1,197.5円　(+102.5円、+9.4％)

　ＶＩＸ短期先物指数ＥＴＦ <318A> [東証Ｅ]が続急伸。円換算した「S＆P500VIX短期先物指数超過リターン」を対象指標とするETF（上場投資信託）で、今年1月15日に上場した。米トランプ政権の相互関税の発表を受け、リスク回避ムードが強まるなか、3日の米株式市場でNYダウは1679ドル安と、下げ幅として2020年6月以来の大きさとなった。米株式相場の変動性を示すVIX指数については30台に急上昇し、昨年8月以来の高水準をつけた。S＆P500VIX短期先物指数超過リターンも水準を切り上げており、ＶＩＸＥＴＦの価格形成に影響をもたらしたようだ。VIX短期先物指数超過リターンは、米シカゴ・オプション取引所（CBOE）に上場する、満期日が隣接する2つのVIX先物取引のロング・ポジションをロールする取引のリターンを測定・指数化したもの。構成要素となるVIX先物取引の原資産はVIX指数となっている。

■キユーピー <2809> 　3,027円　(+187.5円、+6.6％)

　東証プライムの上昇率2位。キユーピー <2809> [東証Ｐ]が5日ぶり急反発。3日取引終了後に24年12月-25年2月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比4.7％増の1200億4000万円、最終利益が2.1倍の127億7700万円だった。大幅増益となったことが好感された。海外の持続的な成長に加え、タマゴの物量増加やカット野菜の販売増が業績を押し上げた。鶏卵や野菜相場の高騰などで営業利益は減益となったものの、最終利益段階では工場跡地売却に伴う特別利益が寄与した。なお、通期の増収と小幅営業増益、2ケタ最終増益見通しに変更はない。

■セリア <2782> 　2,619円　(+153円、+6.2％)

　セリア <2782> [東証Ｓ]が続急伸。4日の外国為替市場で円相場が一時1ドル＝145円台に上昇し円高ドル安基調が続いたことを受けて、円高でメリットを受ける企業の一角として買われたようだ。同社のほか、円高メリットの代表格とされるニトリホールディングス <9843> [東証Ｐ]、神戸物産 <3038> [東証Ｐ]も大幅に続伸した。

■オンワード <8016> 　544円　(+27円、+5.2％)

　東証プライムの上昇率6位。オンワードホールディングス <8016> [東証Ｐ]が5日ぶり急反発。3日の取引終了後、26年2月期の連結業績予想を発表しており、売上高2300億円（前期比10.4％増）、営業利益115億円（同13.3％増）、純利益100億円（同17.4％増）を見込み、年間配当予想を前期比4円増の30円としたことが好感された。「23区」をはじめとする主なブランド事業の成長を新規出店の拡大などで加速させるほか、昨年10月から連結対象となったウィゴー事業の通年寄与を見込む。新規出店やデジタル関連投資に伴う減価償却費の一時的な増加はあるものの、値引き販売の抑制や在庫管理の徹底などによる粗利率の改善を見込み、増益転換を目指す。25年2月期決算は、売上高2083億9300万円（前の期比9.9％増）、営業利益101億5300万円（同9.8％減）、純利益85億1600万円（同28.8％増）だった。ブランド事業は好調に推移したものの、コロナ禍からの回復期に増加した旧年品在庫高の調整を進めたことなどが響いた。なお、繰延税金資産の計上などで最終利益は増益で着地した。

■ＫＤＤＩ <9433> 　2,382.5円　(+107円、+4.7％)

　東証プライムの上昇率8位。ＫＤＤＩ <9433> [東証Ｐ]が5日ぶり大幅反発。4日付の日本経済新聞朝刊で「シャープが堺市の液晶パネル工場の一部をＫＤＤＩに約100億円で売却することがわかった」と報じられたことが好材料視された。記事によると、ＫＤＤＩはAI向けデータセンターに転換する計画で、25年度中にも本格稼働を目指すという。報道を受けてシャープ <6753> [東証Ｐ]では「当社が発表したものではない。保有する固定資産（土地・建物など）の一部譲渡に関してＫＤＤＩと協議を継続しているが、現時点で決定した事実はない」とのコメントを発表した。

■ＪＲ東日本 <9020> 　3,086円　(+105円、+3.5％)

　東日本旅客鉄道 <9020> [東証Ｐ]が大幅続伸。トランプ関税によるリスクオフ環境が世界的に広がっており、東京市場でも半導体をはじめ輸出セクターへの売りが噴出した。一方で、関税の影響を受けない内需株に資金シフトする動きが観測される状況にある。同社など鉄道株はその一角で、ディフェンシブ性を発揮し逆行高する銘柄が目立つ。インバウンド効果に加え運賃改定による収益押し上げも見込まれる点が強みだ。同社は26年3月の運賃改定を計画しており、来期業績への追い風が意識された。

■オービック <4684> 　4,471円　(+123円、+2.8％)

　オービック <4684> [東証Ｐ]が続伸。4日付の日本経済新聞朝刊で「2025年3月期の連結営業利益は前の期比10％増の780億円強だったようだ」と報じられており、会社側の従来予想である780億円をやや上回るとの観測が好材料視されたようだ。記事によると、同社が強みとする大企業向けを中心に、業務効率化に向けた統合基幹業務システム（ERP）の需要が好調だったという。また、高水準の受注残を背景に26年3月期も増益となる公算が大きいとあることから、今月22日の決算発表への期待も高まっている。

■明治ＨＤ <2269> 　3,378円　(+91円、+2.8％)

　明治ホールディングス <2269> [東証Ｐ]が続伸。米政権による相互関税の発表を受けて世界的な景気減速懸念が強まるなか、ディフェンシブセクター物色が波及したもよう。また、傘下の明治が4日、6月1日出荷分からチョコレートとスポーツ栄養（プロテインバー）の価格改定を実施すると発表したことで、採算改善が期待された面もあるようだ。対象はチョコレート31品、スポーツ栄養（プロテインバー）3品の計34品で、値上げ幅はチョコレートが約10～36％、スポーツ栄養（プロテインバー）が約9～10％となる予定。理由として原材料価格が高止まりしていることや、エネルギーコストの上昇など製造や流通に関わるコストが上昇していることを挙げている。

■三井不 <8801> 　1,371.5円　(+36円、+2.7％)

　三井不動産 <8801> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。トランプ米政権の相互関税発表で世界的にリスク回避ムードが強まり、全体相場は調整を余儀なくされた。一方で、安全資産と位置付けられる債券への資金流入は内外金利の低下をもたらし、円高の進行を背景に日銀の追加利上げ観測は後退した。金利上昇による借り入れ負担の増加は不動産セクターには重荷となると一般的に解釈されているが、足もとでの金利低下を受け業績安定感のある大型不動産株に見直し買いが入ったようだ。1日に日銀が公表した3月の全国企業短期経済観測調査（短観）で、大企業の不動産の業況判断DIがプラス59と高水準にあることも、事業環境の良好ぶりを投資家に印象付けており、物色意欲を高める方向に作用した。三菱地所 <8802> [東証Ｐ]と住友不動産 <8830> [東証Ｐ]も堅調に推移した。

※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース