前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―
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■メタプラ <3350> 5,010円 (-1,000円、-16.6%) ストップ安 メタプラネット <3350> [東証S]がストップ安。代表的な仮想通貨(暗号資産)であるビットコインの価格が下落している。仮想通貨に好意的とされるトランプ氏の米大統領選勝利を受けて昨年後半から急上昇していたものの、実際に大統領に就任した1月20日に10万9000ドル台の過去最高値をつけた後は材料出尽くし感から頭打ちとなり下げ基調に転換。足もと9万ドル割れ水準まで売られている。これを受け、ビットコインを保有する同社にも売りがかさんだようだ。なお、同社は25日取引終了後、3月24日開催予定の定時株主総会において取締役選任案とともに、定款の一部変更を付議すると発表した。発行可能株式総数を1億4500万株から1億6100万株へ引き上げるため定款を変更するという。 ■ディスコ <6146> 41,100円 (-1,680円、-3.9%) ディスコ <6146> [東証P]が大幅安で6日続落。そのほか、半導体セクターへの売り圧力が一段と強まった。連日で売買代金首位となっているディスコ <6146> が一時2000円を超える下げをみせたほか、商い増勢のなか東京エレクトロン <8035> [東証P]も大幅安に売り込まれ、このほかKOKUSAI ELECTRIC <6525> [東証P]やルネサスエレクトロニクス <6723> [東証P]といった銘柄に売りが目立つ状況となった。現地時間26日に米半導体大手のエヌビディアの決算発表を控えており、好決算が予想されるものの事前コンセンサスのハードルを越えられない場合は、売られるケースも想定されるだけに半導体主力銘柄は手が出しにくい状況となっている。加えて直近では、トランプ米政権が半導体の対中規制を強化する方針が伝わっており、日本の半導体製造装置メーカーへの制約が強まることへの懸念も拭えない。一方、信用買い残が多い銘柄をターゲットにヘッジファンドなどによる戦略的な空売りも入っている可能性があり、株式需給面ではショート筋の買い戻しがどこで入るかもポイントとなる。 ■SBG <9984> 8,738円 (-253円、-2.8%) ソフトバンクグループ <9984> [東証P]が5日続落。同社はトランプ米政権下でのAIインフラ整備計画である「スターゲート」で主導的な役割を担うが、ここ最近は全般論としてAI分野への過剰投資に警鐘を鳴らす向きも増えている。ハイテク株の多いナスダック市場の軟調も米テック企業に積極投資するソフトバンクGにはネガティブな影響を与えている。現地時間26日に発表予定の米半導体大手エヌビディア の決算を目前に控え、9000円を割り込んだ水準は強弱観が対立した。 ■INPEX <1605> 1,864.5円 (-32円、-1.7%) INPEX <1605> [東証P]が続落。25日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の4月限が前日24日比1.77ドル安の1バレル=68.93ドルと下落。一時68.68ドルと昨年12月下旬以来、2ヵ月ぶりの安値圏に下落した。21日に発表された米2月購買担当者景気指数(PMI)に続き、25日の米2月消費者信頼感指数も市場予想を下回る結果となるなど軟調な経済指標の発表で米景気後退が懸念されるなか、原油需要の低下を警戒する動きが強まった。 ■ゆうちょ銀 <7182> 1,506.5円 (-23.5円、-1.5%) ゆうちょ銀行 <7182> [東証P]が5日続落。ロイター通信が26日、ゆうちょ銀が近く株式の売り出しを決める方向で最終調整していることが分かったと報じた。短期的な需給悪化を警戒した売りが出たようだ。報道によると、日本郵政 <6178> [東証P]が出資比率50%を割り込むまで保有株を売却する方針。需要に応じた追加売却分を含めた総額は現在の株価水準で6000億円規模という。同時に自己株式の取得も決め、一部日本郵政がこれに応じるとも伝えている。 ■しまむら <8227> 8,813円 (-136円、-1.5%) しまむら <8227> [東証P]が反落。25日の取引終了後に発表した2月度の月次売上速報で、既存店売上高は前年同月比0.5%増と4ヵ月連続で前年実績を上回ったものの、12月の同14.9%増、1月の4.6%増から伸び率が鈍化しており、これを嫌気した売りが出たようだ。気温が低い日が多く各地で降雪の影響があったものの、婦人アウター衣料や肌着、靴下が売り上げを伸ばしたという。婦人アウター衣料では、春物のニットカーディガン、デニムジャケットなどの軽防寒衣料やトレーナーが好調。肌着・靴下では、冬物で仕入れを拡大したPB「CLOSSHI」の「FIBER HEAT」シリーズが好調だった。なお、全店売上高は同0.6%増だった。 ※26日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋 株探ニュース