前週末4日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―
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■カイオム <4583> 112円 (+30円、+36.6%) ストップ高 カイオム・バイオサイエンス <4583> [東証G]がストップ高。FRONTEO <2158> [東証G]と3日の取引終了後、AI創薬 に関する共同研究契約を締結したと発表しており、材料視した買いが集まった。カイオムの抗体創薬技術とフロンテオのAI創薬支援サービスによる新規標的探索を組み合わせることで、2027年度中にバイスペシフィック抗体医薬品候補を創出することを目指す。バイスペシフィック抗体は1つの抗体分子が2種類の異なる抗原・標的に結合できるように設計された抗体。通常の抗体では得られない高い治療効果を実現することなどが期待されているという。 ■エブリー <607A> 317円 (+80円、+33.8%) ストップ高 エブリー <607A> [東証G]がストップ高。同社は8月4日に東証グロース市場に新規上場したニューフェース。レシピ動画メディア「デリッシュキッチン」などを手掛け、小売業向け統合ソリューション「retail HUB」に関してアークス <9948> [東証P]への導入が決まったと発表している。成長期待の高い直近IPO銘柄で、需給面でのしこりがなく、自動運転関連株の一角の売却で個人投資家が獲得したキャッシュの一部が流入したもようだ。直近IPO銘柄ではAIチャットボットツールを提供するチャットプラス <598A> [東証G]が一時ストップ高。原発の保守・廃炉工事などに携わるビーエイブル <604A> [東証S]が買われ、新高値をつけた。 ■ブランジスタ <6176> 1,137円 (+150円、+15.2%) ストップ高 ブランジスタ <6176> [東証S]がストップ高。3日の取引終了後、SBIホールディングス <8473> [東証P]と同社傘下のSBINMから、議決権保有割合で20%をメドに株式を追加取得するとの通知を受けたと発表。資本関係の強化をポジティブ視した買いが優勢となった。追加取得を機に提携関係の強化も目指す。ブランジスタのプロモーション支援事業「アクセルジャパン」について、SBIグループが提供する地銀のネットワークを通じ、地方企業に展開する方針。また、電子雑誌「旅色」などを手掛けるメディア事業において、SBIグループのネットワークや金融・次世代サービス基盤と連携。サービスの拡充を図るとともに、新たな手数料収益などの獲得を目指す。SBINMは4日より東証での市場買い付けにより、株式取得を開始する予定。20%を保有した時点でのSBINMの大株主順位は第2位で変わらない。 ■SBG <9984> 5,590円 (+589円、+11.8%) 東証プライムの上昇率トップ。ソフトバンクグループ <9984> [東証P]が続急騰。同社が出資する米オープンAIは、新型のAIモデルである「GPT-6 Astra」を発表した。サム・アルトマンCEO(最高経営責任者)は自身のXを通じ、世界最高のモデルであると確信している、と表明した。新型AIモデルの発表というイベントに反応した買いが入ったほか、ソフトバンクG傘下の英半導体設計大手アーム・ホールディングスのADRが3日に3%高と上昇していたことも支援材料となったようだ。なお4日午前に、同社の個人投資家向け社債である7年物の「ソフトバンクホークスボンド」について、利率が4.75%になったと伝わっている。 ■マネフォ <3994> 6,710円 (+538円、+8.7%) 東証プライムの上昇率2位。マネーフォワード <3994> [東証P]が5日ぶり急反発。2日の米株取引終了後にビッグデータ管理サービスの米スノーフレイク が発表した26年5-7月期(第2四半期)決算は、売上高と1株利益が市場予想を上回り、更に同社は通期の売上高予想を引き上げた。AI支援コーディングツールが急拡大しているという。スノーフレイクの株価は3日、前の日と比べ20%近く上昇。2日の時間外取引の段階ですでに水準を切り上げており、東京市場では織り込み済みの材料ではあったが、3日の米国市場ではソフトウェア関連株に買いの動きが波及した。4日の東京市場では、金利上昇が一服したこともあってSaaS関連株の物色機運が再燃。マネフォについては外資系証券によるレーティング引き上げの動きも刺激材料となり、見直し買いの流れが強まった。 ■ニデック <6594> 2,611円 (+141円、+5.7%) ニデック <6594> [東証P]が5日ぶり急反発。4日正午ごろ、品質に関する不適切行為の疑いについて、外部専門家で構成される調査委員会による調査報告書を公表。アク抜け感が強まったとの見方から買いが集まった。調査では役員や拠点長の関与や法令違反の疑いなどがある重要品質事案60件、一般品質事案784件の合計844件の品質不適切行為が確認された。重要品質事案のうち、製品の製造又は試験・検査などに用いる人、機械、材料、方法の変更を所定の手続きを経ずに行う「4M変更違反」が28件、試験・検査結果の改ざん・捏造が22件だった。一般品質事案は99%以上が4M変更違反だった。 ■ABEJA <5574> 3,075円 (+165円、+5.7%) ABEJA <5574> [東証G]が4日ぶり急反発。3日の取引終了後、JR東日本 <9020> [東証P]と連携し、大規模開発エリア「TAKANAWA GATEWAY CITY」における館内物流の完全自動化を視野に、フィジカルAIを用いた実証プロジェクトを開始したと発表しており、好感した買いが集まった。同プロジェクトでABEJAはこれまで困難とされていた自律走行型デリバリーロボットへの荷物の受け渡しの自動化に成功。今後は実運用に向け、業務の高度化と適用範囲の拡張を進めていくという。 ■ブシロード <7803> 451円 (+22円、+5.1%) ブシロード <7803> [東証G]が4日ぶり急反発。同社は4日、App Store及びGoogle Playで全世界同時に事前登録を受け付け中の新作リズムゲーム「BanG Dream! Our Notes(アワーノーツ)」の事前登録者数がグローバルで150万人を達成したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。引き続き事前登録を受け付けているほか、最大200万人達成時までのキャンペーン追加報酬も新たに解禁。また、13日の午後9時からアワーノーツのリリース日や最新情報を発表する生放送番組「アワーノーツ リリース日決定特番」を配信することも明らかにしている。 ■メタプラ <3350> 293円 (+14円、+5.0%) メタプラネット <3350> [東証S]が3日ぶりに急反発。そのほか、TORICO <7138> [東証G]など 仮想通貨関連株が物色人気化した。米連邦準備制度理事会(FRB)のウォラー理事が3日、ロイター主催のイベントで、経済指標でインフレ圧力の鈍化が確認されれば、9月15~16日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で政策金利の据え置きを支持するとの考えを示した。これを受け米国の利上げ観測が後退。ドル安が進み、代替資産として ビットコインやイーサリアムなど、仮想通貨(暗号資産)が軒並み高となった。これに連動する形で、株式市場では関連銘柄に短期志向の資金が流入した。リミックスポイント <3825> [東証S]やセレス <3696> [東証P]も堅調に推移した。 ■KeePer <6036> 3,535円 (+165円、+4.9%) KeePer技研 <6036> [東証P]が大幅続伸。3日取引終了後、8月度の月次速報を発表。「キーパーラボ運営事業」「キーパー製品等関連事業」の全社合計の売上高は前年同月比16.7%増と好調だった。引き続き「ダイヤツーキーパー」に対する顧客からの評価が高く、着実に施行台数を伸ばした。これを好感した買いが入った。 ■神戸物産 <3038> 3,032円 (+132円、+4.6%) 神戸物産 <3038> [東証P]が大幅続伸。キャンドゥ <2698> [東証S]やセリア <2782> [東証S]など円高メリット株の一角が堅調に推移した。外為市場でドル円相場は月初に1ドル=160円近辺で推移していたが、足もとでは1ドル=155円台と大きくドル安・円高方向へと振れている。日銀の高田創審議委員が2日の講演で連続利上げの可能性などに言及したことを受け、利上げペースが加速するとの見方が広がったほか、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の8月の経営委員会を巡るブルームバーグ通信の3日の記事を受け、資産構成の見直しによる円債需要が国内金利を低下させるとの思惑も、円買いにつながったもようだ。円の先高観が広がるなかで、株式市場では円高メリット株を物色する動きがみられている。 ■リミックス <3825> 237円 (+8円、+3.5%) リミックスポイント <3825> [東証S]が大幅続伸。4日午前11時ごろ、取得総数800万株(自己株式を除く発行済み株式総数の5.36%)、取得総額20億円を上限とする自社株買いを行うと発表しており、好感した買いが集まった。取得期間は10月1日から来年3月31日までとし、東京証券取引所における市場買い付けで実施する。資本効率と1株当たりの株主価値の向上を図る。 ■GO <581A> 3,920円 (+130円、+3.4%) GO <581A> [東証G]が3日ぶり大幅反発。同社は4日、デジタルタクシーチケット「GOチケット」が大阪府貝塚市の妊産婦支援事業に採択されたと発表。これが株価を刺激したようだ。妊産婦支援での「GOチケット」の採用は大阪府内初。貝塚市に住民登録があり、10月1日以降に妊娠届を提出し、市の専用フォームから電子申請を行うことで「GOチケット」が計1万円分提供されるという。 ■シスメックス <6869> 1,948円 (+62.5円、+3.3%) シスメックス <6869> [東証P]が3日ぶり大幅反発。SMBC日興証券は3日、同社株の投資評価を3段階で真ん中の「2」から最上位の「1」へ引き上げた。目標株価は1400円から2400円に見直した。第1四半期の実績や足もとの政策動向、事業環境を踏まえ業績予想を上方修正した。米国での好調なヘマトロジー(血球計数検査)需要、米国・欧州での血液凝固の順調な立ち上がり、日本での新製品販売、中国の政策影響などを反映した。同証券では27年3月期の連結営業利益予想は従来予想の570億円から645億円(会社計画600億円)、28年3月期は790億円を見込んでいる。 ■日本信号 <6741> 1,866円 (+59円、+3.3%) 日本信号 <6741> [東証P]が大幅続伸。4日付の日本経済新聞朝刊で「国産ヒト型ロボット(ヒューマノイド)の用途が広がっている」と報じられており、同社について「2029年にも高所作業ができるロボを量産する」と紹介されていることが好材料視された。記事によると、29年に完了する宇都宮事業所(宇都宮市)の建て替えに伴い生産エリアを設け、別機種と合わせてまずは年20台を生産し、事業全体で40億円の売り上げを目指すとしている。 ■ナカニシ <7716> 3,125円 (+80円、+2.6%) ナカニシ <7716> [東証S]が3日ぶり反発。SMBC日興証券が3日付で投資評価を「2(中立)」から「1(アウトパフォーム)」へ、目標株価を3300円から4000円へ引き上げた。卓越した技術力と中長期的な事業機会を引き続き評価。米国でのシェア増や欧米日の買い替え需要、新興国向け新製品に期待とした。これが買い材料視されたようだ。 ■Rフィールド <2910> 1,447円 (+37円、+2.6%) ロック・フィールド <2910> [東証P]が5日ぶり反発。約半年ぶりに年初来高値を更新した。4日午後3時ごろ、27年4月期第1四半期(5~7月)の連結決算を発表した。売上高が126億7500万円(前年同期比1.6%増)、営業利益が1億8000万円(同18倍)、最終損益が9900万円の黒字(前年同期は1000万円の赤字)だったとしており、業況を好感した買いが入った。6月下旬に定番商品を中心に価格改定を実施しつつ、改定後も販売数量を維持することに成功した。27年4月期通期業績予想については売上高521億6000万円(前期比2.1%増)、営業利益5億3100万円(同32.0%減)、最終利益3億1300万円(同3.2倍)の従来見通しを据え置いた。なお、営業利益は上半期計画を既に超過した。 ■電算システム <4072> 3,120円 (+75円、+2.5%) 電算システムホールディングス <4072> [東証P]が続伸。4日、子会社ピーエスアイがAIを活用して組織内ネットワークの不審な通信や異常の兆候を検知・可視化するソリューション「TM001」の提供を開始したと発表しており、好材料視された。同ソリューションは、AIによる振る舞い分析を通じて、組織内ネットワークの状態を可視化し、迅速な判断と対応を支援するソリューション。従来のUTM(統合脅威管理)、境界防御、エンドポイント対策だけでは防ぎきれない未知の脅威にも対応が可能としている。 ■ラウンドワン <4680> 1,298.5円 (+30.5円、+2.4%) ラウンドワン <4680> [東証P]が4日ぶり反発。4日午前11時30分ごろ、8月の売り上げ状況(速報)を発表した。国内既存店売上高は前年同月比21.7%増となり、11ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。アミューズメントの好調が続いたうえ、大型IPとのコラボキャンペーンが奏功した。 ■チヨダ <8185> 987円 (+13円、+1.3%) チヨダ <8185> [東証P]が8日ぶり反発。3日の取引終了後に発表した8月度の月次売上高速報で、既存店売上高が前年同月比2.5%増と3ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好材料視された。スニーカーが引き続き好調に推移したほか、キッズカテゴリーでは新学期需要を背景に、低価格ラインの商品や「スパットシューズ」の上履きが伸長した。また、夏物のクリアランスを目的としたまとめ買いセールを開催したことや、アプリ会員向けのポイント還元キャンペーンを実施したことも寄与した。 ■大塚商会 <4768> 3,654円 (+48円、+1.3%) 大塚商会 <4768> [東証P]が続伸。岡三証券は3日、同社株の目標株価を3800円から4300円に引き上げた。レーティングは3段階で最上位の「強気」を継続した。第2四半期決算はパソコン特需の剥落を打ち返し増収、営業増益となった。下期業績は引き続き前年のハードルは高いが、オフィス用品の通販からネットワーク構築までを担う「オフィスまるごと」の浸透などによりそれを打ち返すだけの基盤が確立してきたとみられる点を評価。27年12月期以降も利益モメンタムは上向くと予想しており、株価には依然評価余地があるとみている。 ※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。 株探ニュース