「核融合発電」が１２位、世界最大級実験炉「ＩＴＥＲ（イーター）」の運転前倒しで思惑再燃＜注目テーマ＞

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　みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「核融合発電」が１２位にランクインしている。

　核融合発電は重水素やトリチウムなどの「軽い原子核」を超高温で合体させ「重い原子核」に変わる反応を利用し、その際に生じる莫大なエネルギーを利用して電力を作り出す技術だ。そのプロセスはウランやプルトニウムなどの「重い原子」を核分裂させることでエネルギーに変換する従来の原子力発電とは真逆のアプローチであることがポイントで、安全性や環境面の観点から優位性が際立つ。燃料や電源を止めれば反応が自然消滅することで、メルトダウンのような暴走事故が起こり得ない。また、ハイレベルの放射性廃棄物に対する懸念も解消される。世界的なデータセンター建設ラッシュなどで電力需要が膨大化するなか、核融合発電は、そのニーズに対応した究極のクリーンエネルギーとして、大きな期待を担っている。

　日米欧をはじめ、世界７つの国・地域が力を合わせて推進する国際的な科学プロジェクトである「ＩＴＥＲ（イーター）」は世界最大級の核融合実験炉で、２０３４年運転開始に向けてフランスで建設が進んでいる。これに関する動向にマーケットの注目が集まっている。量子科学技術研究開発機構（ＱＳＴ）は前週２５日、ＩＴＥＲに設置した巨大磁場コイルについて、超低温での通電試験に成功したと発表した。また、直近では計画を主導するＩＴＥＲの機構長が読売新聞のインタビューに応じ、「運転開始目標が１年近く前倒しできる可能性」に言及したことが伝わっている。ＩＴＥＲはこれまでコロナ禍や重要部品の欠陥などに伴い初期運転計画が遅延気味にあったが、今回の前倒しに関するコメントを得たことは、マーケットでもポジティブに捉えられそうだ。

　一方、国内では、高市早苗政権が成長戦略における１７分野の重点投資対象に核融合（フュージョンエネルギー）をリストアップしており、折に触れ国策関連として物色テーマ化するケースが多い。直近では、文部科学省が核融合発電に使うトリチウムに関する研究拠点を青森県にある国立研究所の敷地内に設置し、産官学連携で利用できるようにする方針にあることが報じられ、２７年度予算の概算要求で、核融合発電の実現に向けた研究開発や拠点の整備などに総額１０００億円を盛り込んでいる。

　関連銘柄としては、大型株では三菱重工業<7011.T>、日立製作所<6501.T>、住友電気工業<5802.T>、日揮ホールディングス<1963.T>、日本製鋼所<5631.T>、ＩＮＰＥＸ<1605.T>、浜松ホトニクス<6965.T>などが挙げられるほか、中小型株では助川電気工業<7711.T>、木村化工機<6378.T>などが株式市場で人気化素地を開花させている。このほか東洋炭素<5310.T>、ＴＶＥ<6466.T>、神島化学工業<4026.T>なども注目度が高い。

出所：MINKABU PRESS