＜動意株・１５日＞（大引け）＝ゼオン、技研製、サムコなど

　日本ゼオン<4205.T>＝４連騰で上場来高値を更新。同社はきょう、コーポレート・ベンチャー・キャピタル（ＣＶＣ）を運営する米子会社を通じて、米カンバス・バイオサイエンシズ（ニュージャージー州プリンストン）に投資したことを明らかにしており、これが材料視されているようだ。カンバス社は、腸内マイクロバイオームを用いた医薬品の開発・製造を手掛けるスタートアップで、腸内マイクロバイオームと宿主細胞（腸管上皮細胞など）の関係性を明らかにする独自技術を持つ。ゼオンはこの投資を通じて、マイクロバイオーム関連市場における新規事業機会の探索を進め、将来的な事業ポートフォリオの強化につなげるとしている。

　技研製作所<6289.T>＝後場強含む。午後１時ごろ、油圧式杭圧入引抜機「サイレントパイラー」による「圧入工法」が、インド・グジャラート州アーメダバードの都市再開発事業「カリカット運河再整備プロジェクト」の第２期工事に採用されたと発表しており、好材料視されている。インドのパートナー企業であるプレキャストコンクリート製造大手フジ・シルバーテック・コンクリート社のグループ企業フジ・インフラストラクチャー社に「サイレントパイラー」を６台納入する。同プロジェクトは英領期に建設され、現在は都市排水路として使われている全長８０キロメートルの運河において洪水対策、交通渋滞緩和、都市衛生改善を目的とした都市機能の再構築を図るもの。第２期工事では水路上に６車線の都市幹線道路を整備するため、土留め壁が必要となる約１０キロメートル区間に「サイレントパイラー」を用いて転用可能な鋼矢板連続壁の土留め壁を構築するとしている。

　サムコ<6387.T>＝続急騰で新値街道復帰。前週末１２日の取引終了後に、２６年７月期の単独業績予想について売上高を１０２億円から１０７億８５００万円（前期比１５．４％増）へ、営業利益を２４億６０００万円から２６億３１００万円（同１２．３％増）へ、純利益を１７億２０００万円から１９億１９００万円（同１３．１％増）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を６０円から７５円へ引き上げたことが好感されている。生成ＡＩの普及拡大に伴うデータセンター向け需要の増加を背景に、先端ロジック半導体及び高性能メモリを中心に市場は拡大しており、同社へも光デバイスなどデータセンター内通信に関連するデバイスメーカーからの引き合いが引き続き堅調に推移していることが要因。また、販売価格の値引き抑制や操業度向上などにより売上高総利益率が高水準を維持していることも寄与する。

　フィットイージー<212A.T>＝大幅高で５連騰。前週末１２日の取引終了後に、２６年１０月期の単独業績予想について、売上高を１３６億２０００万円から１４３億２２００万円（前期比４７．２％増）へ、営業利益を３１億４０００万円から３５億６００万円（同５１．７％増）へ、純利益を２１億５０００万円から２４億７３００万円（同６１．８％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を２０円から２５円へ引き上げ、年間配当予想を５１円（前期２５円）とした。全店舗統一キャンペーンなどの積極的なプロモーション活動や、計画的に新たなアミューズメントサービスを導入したことで既存店舗での会員数が増加していることが要因。一方で、広告宣伝費やシステム関連費の費用対効果の向上を目指した施策により、販管費は期首計画を下回る見通しであることも寄与する。

　山王<3441.T>＝急伸。同社は１２日取引終了後、２６年７月期第３四半期累計（２５年８月～２６年４月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比２．１倍の１５億８２００万円となり、通期計画の１４億円を超過した。売上高は同４２．４％増の１１０億５０００万円で着地。自動車用ＡＤＡＳ関連、半導体関連、ＡＩサーバー関連、スマートフォンといった先端製品分野を中心とした成長領域への受注拡大を図るとともに、原材料価格などコスト増加分の適切な価格への見直しを進め、収益基盤の強化に努めたことが奏功した。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いている。

　Ｒｉｄｇｅ－ｉ<5572.T>＝物色の矛先向かい一時ストップ高。前週末１２日の取引終了後に、２６年７月期の連結業績予想について、売上高を２８億円から２９億円（前期比１１．８％増）へ、営業利益を３億４５００万円から５億円（同７６．６％増）へ、純利益を２億１０００万円から３億７０００万円（同２．７倍）へ上方修正したことが好感されている。生成ＡＩ関連のコンサルティングや開発需要の増加に伴い、大手既存顧客からの継続受注や案件の大型化などで案件候補が豊富にあることに加えて、資本・業務提携先のＳＢＩホールディングス<8473.T>からの４億円規模の大型発注の多くが今期に売り上げ計上見込みとなったことが要因としている。また、案件の大型化や長期化により、粗利率の向上や社員の稼働率の上昇、既存顧客や提携先からの案件が多いことによる新規営業コストの低下などの影響が継続していることも寄与する。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS