<動意株・12日>(大引け)=三井金属、グリーンズ、ナ・デックスなど
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三井金属<5706.T>=大幅続伸。同社は銅箔世界首位級で半導体材料などにも展開。27年3月期は大規模定期修繕の影響や、在庫要因での前期の好転影響のはく落により営業減益予想ながら、AIサーバー向けの電解銅箔が好調に推移する見通しを示している。直近では国内大手証券による目標株価の引き上げの動きがあったほか、5月には全固体電池向けの固体電解質の提供の決定を発表するなど素材関連での好材料を相次いで発表している。この日はAI半導体関連株に対する買い戻しが波及する形で、三井金属株もショートカバーを巻き込む形で株高が顕著となった。なお、同社は11日、銅箔事業に関する一部報道に対してコメントをホームページ上で開示。韓国系企業の参入による競争激化やガラス基板の採用などで三井金属の銅箔が使われなくなるなど、アジア地域を中心にさまざまな報道や噂があることについて、事実と異なる内容が散見されていると指摘。銅箔事業の事業環境や中長期の成長見通しに大きな変更はないとしている。 グリーンズ<6547.T>=後場急上昇。きょう午後2時ごろ、26年6月期の連結業績予想を修正したと発表した。売上高予想を従来予想の532億円から538億円(前期比8.4%増)、営業利益予想を65億円から67億円(同6.2%増)、最終利益予想を36億円から45億円(同14.4%減)に引き上げた。同時に期末一括配当予想は12円増額の52円(前期は35円)としており、これらを好感した買いが集まっている。各地域での特性や変化に応じたレベニューマネジメントに取り組むなか、客室稼働率・客室単価がともに想定を上回っている。日中関係の悪化に起因するインバウンド需要の鈍化についても影響は限定的と見込まれるという。 ナ・デックス<7435.T>=ストップ高。同社は11日取引終了後、27年4月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しは前期比96.6%増の22億円とし、年間配当計画は前期比9円増配の40円(中間配13円、期末配27円)とした。売上高は同30.3%増の480億円を見込む。ソリューションの質の向上・領域の拡大を図ることで、収益性の向上、新業界・新分野の開拓を行っていくとしている。また、23万株(自己株式を除く発行済み株式総数の2.7%)、2億円を上限とする自社株取得枠を設定したこともあわせて発表。取得期間はきょうから11月30日までで、取得した全株式は12月25日付で消却するとしている。 フェローテック<6890.T>=一時ストップ高。4日にアナリスト・機関投資家向けの決算説明会の質疑応答部分の情報を開示して以降、光通信トランシーバー向けサーモモジュールの成長による業績上振れ期待が台頭。株価は急伸し、市場参加者の注目度を高めることとなった。その後は利食いに押される格好となったものの、ここにきて外資系証券による目標株価引き上げの動きが伝わっている。28年満期のユーロ円建て転換社債型新株発行権付社債(CB)に関しても、発行総額に対する累計行使比率は5月時点で80%強と転換が進んでおり、需給懸念が一巡するとの思惑もくすぶっているもよう。AI・半導体株への選好姿勢が強まった全体相場も手伝って、株高に弾みをつける格好となった。 JX金属<5016.T>=3日ぶり急反発。同社は11日、ハードディスクドライブ(HDD)に搭載されるメディア向けの磁性材スパッタリングターゲットについて、26年度下期より生産能力の増強を段階的に実施すると発表。供給量の拡大による業績押し上げ効果を期待した買いが入ったようだ。生成AIの普及を背景にデータセンターが取り扱うデータ量が急増するなか、ストレージとして重要な役割を担うHDDも中長期的に需要が拡大すると見込まれている。記録層の成膜に不可欠となる磁性材スパッタリングターゲットを長年手掛けてきた同社は、磯原工場の供給体制を段階的に強化するとともに、先端材料事業における複数の製品についても増強計画を準備しており、詳細が決定次第、順次公表するとしている。 マルマエ<6264.T>=ストップ高人気。同社は11日の取引終了後、26年8月期の連結業績・配当予想を上方修正したと発表。これを好感した買いが集まっている。今期の売上高予想は従来の見通しから23億円増額の200億円(前期比75.4%増)、最終利益予想は6億円増額の33億円(同2.4倍)に引き上げた。半導体製造装置市場が好調に推移するなかで受注が急拡大しており、今後についても顧客から強い需要見通しを受けているという。期末配当予想については7円増額して26円に見直した。4月1日付で実施した1対2の株式分割を考慮したベースで、今期の年間配当予想は45円となる。同ベースで前期の年間配当は20円で、実質的な増配を計画する。 ※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。 出所:MINKABU PRESS