＜動意株・９日＞（大引け）＝高度紙、ヨコオ、石井表記、パナＨＤなど

　ニッポン高度紙工業<3891.T>＝鮮烈高で未踏の１万円大台ライン突破。１６％近い急騰を演じ上場来高値を大幅更新した。同社はアルミ電解コンデンサー用を主軸としたセパレーターの専業メーカーで売上高のほぼ１００％を占めている。グローバルベースでも６割の市場シェアを誇るグローバル・ニッチトップだが、同商品は生成ＡＩ向けでかつてなく商機が高まっている。具体的には、データセンターに設置されるＡＩサーバー電源用で需要獲得が進んでいる。更に電気自動車（ＥＶ）向けも復調気配にあり、業績は２６年３月期の営業４４％増益に続き、２７年３月期の同利益も前期比２５％増の４４億円予想と高成長が続く見通し。ここ、ＡＩ・半導体関連では光ファイバー関連からＭＬＣＣ関連に物色人気の軸が移っていたが、更に投資資金はＡＩサーバー周辺のインフラを担う銘柄群に物色のターゲットを広げており、同社はその流れに乗った。

　ヨコオ<6800.T>＝急反騰。前日に全体相場が急落するなかも２５日移動平均線をサポートラインに下げ止まり、押し目買いニーズの強さを反映したが、きょうは改めて投資マネーの攻勢を誘っている。信用買い残は増勢ながらも低水準で、機関投資家などの実需筋が買い主体となっていることを窺わせる。半導体検査用プローブカードやパッケージ段階でのテストソケット、接続端子（極小ピン）などを手掛け、生成ＡＩ向けで高水準の需要を獲得。業績は２６年３月期の営業１９％増益に続き、２７年３月期も前期比４０％増の７０億円予想と急拡大で６期ぶりに過去最高を大幅更新する見通しにある。今月１日には日本電気硝子<5214.T>と資本業務提携を発表、半導体向け基板や６Ｇなど次世代通信市場でのアンテナ開発などで両社の技術を融合させ、リーディングカンパニーとしてのポジション確立に向けた布石を打っている。

　石井表記<6336.T>＝後場急騰しストップ高。きょう午後２時ごろ、２７年１月期第１四半期（２～４月）の連結決算を発表した。売上高が４０億４９００万円（前年同期比１２．３％増）、営業利益が３億６７００万円（同９８．８％増）だった。同時に今期から配当方針について連結配当性向３０％以上を目安とする定量目標を設定すると開示しており、これらを好感した買いが集まっている。電子機器部品製造装置事業が大幅な増収増益を達成し業績を牽引。ＡＩ関連向けパッケージ基板の需要増加に伴い、関連設備や生産消耗品の販売が増えた。

　パナソニック　ホールディングス<6752.T>＝切り返し急。同社は８日、インベスターデーを開催し、説明会資料をホームページで公開した。このうちグループのパナソニック　エナジーがデータセンター向け蓄電池システムの２８年度の売上高目標について、２５年度比の約３倍となる１兆円規模に設定したことを明らかにしており、これをポジティブ視した買いが集まったようだ。パナソニック　エナジーはデータセンター向け事業を成長ドライバーとして、同年度の売上高を２兆円規模に伸ばす目標も掲げた。加えて、パナソニック　インダストリーもＡＩ関連事業の成長戦略を公表。高機能多層基板材料や導電性高分子コンデンサーの供給能力の拡大とともに、スーパーキャパシターの新商品の投入などで事業成長を図る方針を示し、ＡＩ関連売上高について３０年度に５０００億円超に伸ばす目標を公表した。

　森永乳業<2264.T>＝最高値圏舞い上がる。前日の日経平均急落局面でも同社株は上値追い態勢を継続し、市場筋の目を引いたが、きょうは上げ足を加速している。今月１日に三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>から提出された大量保有報告書で、三菱ＵＦＪがグループ共同保有の形で森永乳の株式の５．０３％を保有していることが判明した。保有目的は純投資及び政策投資としており、同社株の先高期待につながっている。牛乳由来のプロテインでタンパク質含有率を極度に高めた高濃度ホエイが注目されるなか、同社はこの世界的なサプライヤーとして投資マネーの関心を集めている。株価は前日に終値でフシ目の５０００円大台ラインを突破し最高値を更新したが、きょうは上場来高値圏で更に上げ足を加速する格好に。信用買い残は枯れた状態で上値は軽く、ＡＩ・半導体関連やその周辺株などに物色の矛先が集中するなか、異色の上昇トレンドを構築している。

　ＨＥＲＯＺ<4382.T>＝急動意。前日はマイナス圏で引けたものの２営業日連続で陽線を形成、きょうはカイ気配で始まる展開となり大底圏離脱の気配を強めている。同社は「将棋ウォーズ」で培ったＡＩ技術を市場予測などのＢｔｏＢサービスに生かし業容を拡大、トップラインの大幅な伸びが続いている。そうしたなか、８日取引終了後に２６年４月期業績予想の修正を発表。最終利益は従来予想の５０００万円から３億７６００万円に大幅増額し、１９年４月期以来７期ぶりに過去最高を更新したもようで、これが株価を強く刺激する格好となった。連結子会社の株式譲渡に伴う売却益計上が反映されたもの。なお、信用取組は直近データで信用倍率０．８８倍と売り長、日証金では貸借倍率が０．１３倍と更にタイト感が強く、今月５日付で貸株規制対象となっている。空売り買い戻しを誘発した場合は戻り足が一気に加速する可能性がある。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS